ニュースにならないニュースの宝庫　

アジアの大手エアラインの1社で、就航地は世界100都市以上。日本とクアラルンプールの間に週17便を運航。成田&関空からはビーチリゾートやエコツーリズムの拠点としても知られるボルネオ島のコタキナバル経由便もある。クルーの接客は「マニュアルにとらわれない心に残るサービス」(同社)が売り物。



そんな評価があったマレーシア航空は、今や呪われた航空会社のレッテルを貼られてしまいそうだ。



ことし3月8日、マレーシアのクアラルンプール空港から北京へ飛び立ったマレーシア航空の370便がインド洋上で消息を絶ち、未だにどこへ墜落したかもわからず、行方不明の状態が続いている。



その記憶も冷めやらないうちに、今度は7月17日、オランダのアムステルダムからクアラルンプールへ向かっていたマレーシア航空の17便が、内戦状態が続くウクライナ上空で墜落した。一説には親ロシア派が軍用機と誤認して、地対空ミサイルで撃墜した、ともいわれている。



今月、ホール関係者が新婚旅行で、マレーシア航空を使って、成田からくクアラルンプール経由でヨーロッパへ行くことになっていた。



それで新郎側の祖父母が「キャンセル費用も全部出すからマレーシア航空に乗るのだけは止めてくれ」と懇願した。



会社側からは、新婚旅行で10日間の休みをもらっていた。なかなか10日間も休みを取るのもスケジュール調整が難しかったので、最初は難色を示していたが、祖父母の強い要望を受け入れることにした。



マレーシア航空でヨーロッパへ新婚旅行へ行くのは、中止にしたが、せっかくの10日間の休みなので、親族を連れて国内の温泉旅行へ行くことにした。



その費用も祖父母持ち。



おじいちゃんは北関東へ住んでいて、昔から大のパチンコ好きだった。ある日偶然、30パイの沖縄仕様のコインを拾った。その地区には３０パイのスロットは普及していなかったので、おじいちゃんはでかいコインがあること自体に驚き、それ以来、お守りのようにそのコインを持っていた。



おじいちゃんは、手にも馴染みやすいデカコインで一度は打ってみたいと思うようになっていた。やがて、デカコインの本場が沖縄だということを知ることになる。



そこで、急きょ持ち上がったの国内の温泉旅行から、おじいちゃんのリクエストで沖縄へ行くことになった。おじいちゃんの念願が叶うことになる。



マレーシア航空が撃墜されていなかったら、おじいちゃんは沖縄で３０パイのスロットを打つこともなかった、という落ちのない話である。





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若者の○○離れは、何もパチンコ業界だけに限ったことではない。ひょっとして、パチンコ業界以上に深刻なのが新聞業界の方かも知れない。



筆者のように毎朝、新聞を読む世代がいなくなれば、宅配購読という新聞社のビジネスモデルもいずれ限界が来る。



将来を見据えて、大新聞は電子版もやっている。ネットではヘッドラインだけで、全頁を読もうとすれば、その先は有料購読者しか読めないようにしている。新聞協会の調査では新聞を読んでいる人は83.6％なのに対して、電子版を利用している人はわずか7.7％だった。



電子版が伸びない理由は「高い」の一言に尽きる。わざわざ4000円出さなくても、無料で読めるニュースサイトはいくらでもある。新聞、雑誌で注目されているニュースだけを毎日、無料で配信するサービスもあるぐらいだから、若者の新聞離れは加速する、というもの。



全国紙の中でも特に経営が危ぶまれているのが産経新聞だ。全国紙の発行部数を見れば、産経新聞の危険度が分かる。



1位　読売　970万部

2位　朝日　750万部

3位　毎日　330万部

4位　日経　263万部

5位　産経　160万部



そこで産経新聞が今、何をしているかといえば、社員が一丸となって拡販営業していることが明るみになってきた。



以下は産経新聞の阿比留瑠比記者がFacebookにアップした文面だ。



いま、弊紙では社員拡張期間中なので、今朝は試読・購読カードに社員番号を書き込み、近所のアパート、マンションなどの郵便受けに２００枚ほどポスティングしてきました。でも、たかが２００枚では、購読してあげようという奇特な人は、たぶん現われないだろうなあ。来週の日曜にでも、また２００枚ぐらい配るか…



阿比留記者といえば政治部の編集委員で、河野談話の元になったとされる慰安婦の聞き取り調査がいかに杜撰だったかを示す資料をスクープしたエース級の記者にも関わらず、拡張のためにポスティングしているのだから凄い。



パチンコ業界でもパチンコ人口を増やすために、全日遊連のトップ自らが阿比留記者のように汗を流すことも必要だ。



何もポスティングしろとはいわない。むしろ、ポスティングは新聞社の頭の固さが表れている非効率な拡張方法である。こんなことではネット世代を購読につなげることは、一生かかってもできない。



一度1パチに足を踏み入れるとなかなか4円に戻れない。ネットで、無料でニュースが読めるのに、「その先が読みたければ、有料版で」のユーザーが増えないことと似ている。



つまり、4円と有料版のメリットを打ち出せていないから、問題が解決できないのである。



4円のメリットといえば、勝った時に1円に比べたら金額が大きいことぐらいだ。換金が等価の店ならさらに手にする金額が大きい。その反面、負ける時の金額も大きくなる。使用金額が娯楽の範疇は超えている。それによってホールは儲けさせてもらった過去がある。



景気が回復すれば、4円MAX機を打ってくれるお客さんが戻って来る…そんなことを期待するよりも1円で経営が成り立つ方向へシフトすることだ。それがパチンコ人口が増える近道かもしれない。







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ホールオーナーが一世の時代の話。



裸一貫でホールを立ち上げ、ユニークな店名で店を次々に増やしていった。



そのホール企業の運動会を兼ねた慰労会を取材したことがある。



大勢の社員を前に話したオーナーの言葉が今でも忘れられない。



「店長になる者は、業者と駆け引きして、小遣いを稼ぐぐらいの裁量がなければならない。ただ、その時、それを自分のポケットに仕舞い込むようでは、店長止まり。そのカネを皆のために使うようにならなければ、社長にはなれない」



実際に自分が実践してきたことなんだろう、と思って聞いていた。



なぜ、こんなことを書いているかといったら、最近、都内のホールでこんなことがあったからだ。



ホールの社長は優秀な店長を欲しがっていた。出入りの業者にも「腕のいい店長を探して欲しい」と声を掛けていた。



念願叶って、設備業者が優秀な店長を連れてきた。



この時代に新台を入れないで、行った先々で業績を上げている、ということだった。



何よりもスロットに強いらしい。



理想的な店長だった。



年俸契約の話になった。



ホールの社長は、1年目は750万円、業績を上げれば2年目からは1000万円、という条件を提示した。



この条件に店長は不満だった。



そこで、店長が折衷案として出してきたのが、自動販売機を2台置くことだった。



現在、取引しているベンダーはそのままで、新たに2台。商品はバッティングしないようにする、ということだった。



自動販売機の利益で不足分の給料を補うことが目的だった。



この条件を聞いて社長の熱は一気に冷めた。



恐ろしいことを言い出す。入社後、業者と組んで何をしでかすか分からない、と思ったからだ。



では、自販機2台で店長の懐にはいくらぐらい入ってくるのか？



昔、業界が儲かっていたころは、自販機を1台設置する権利金だけで1000万円といわれた時代があった。



さすがに、今はそんな金額が飛び交うことはないが、売れるホールなら300～400万円は出すケースもある。



現在の自販機の契約は期間ではなく、目標本数方式に移っていて、その本数が売れたところで、契約は満了する。売り上げの20％を権利金として先払いする。



ちなみに1本売れるごとに5円ほどがバックされる。



話を戻そう。



社長はこの店長の器を危険人物と見た。



こんな店長と付き合っている設備業者も切ることを視野に入れている。







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裁判員裁判制度がスタートして、早や丸5年が経過した。





昨年11月ごろ、ホールに勤める30代のA子さんの元に裁判所から裁判員の候補者になった通知が届いた。育児や介護に追われているわけでもなく、拒否する正当な理由もなかった。



裁判員になれば、会社を休むことにもなる。A子さんは店長と相談した結果、裁判員になることにした。



候補者通知が来た後、裁判する事件が決まり、呼び出し状が来て、選任手続きが行われる。A子さんは6人の裁判員のうちの1人に選ばれた。



裁判員に当選したことを伝える程度なら問題はないようだが、裁判員になると評議がどのような過程をたどってその結論に至ったか、ということは守秘義務が厳しく課せられている。



ま、裁判の内容は口外してはいけない、ということだ。



A子さんは無事裁判員を務め上げたのだが、裁判が終わって体調に変調をきたすようになった。それまで、無遅刻、無欠勤だったのに、会社を休みがちになった。



人の人生を裁くことが心の負担となって、ノイローゼになってしまったのだ。



裁判員前と後では、人が変わったように変化した。



裁判員裁判の対象事件は、殺人罪、強盗致死傷罪、現住建造物等放火罪、身代金目的誘拐罪、危険運転致死罪などの重大な事件を扱うことになっている。



当然、判決は死刑か無期懲役に相当する事件である。審議の過程では残虐な死体写真を見ることにもなる。



どうして、こんな重大事件を一般市民が裁かなければいけないか、と思う。



改めて裁判員裁判の目的を書くと次のようになる。



国民の司法参加により市民が持つ日常感覚や常識といったものを裁判に反映するとともに、司法に対する国民の理解の増進とその信頼の向上を図ること。



A子さんの話に戻すと、まともに仕事ができなくなっただけでなく、日常生活にも支障をきたすようになっている。



これはA子さんにとっても、会社にとっても不幸な出来事だ。



勤務中にうつ病になったのなら、労災認定もできる。これは会社の許可をもらっていても、日常勤務で起こったことではないので、労災にも当たらない。



「会社はA子さんを解雇することはできません」（弁護士）というように、裁判員裁判でうつ病になったからといって解雇は出来ないのは、分かるとしても、会社はA子さんがまともに働けなくなって損害を被っている。



では、会社は損害賠償をどこに求めたらいいのか？　裁判所に聞いた。



「ご本人の心のケアをする相談窓口はご案内していますが、会社が裁判所に損害賠償請求してきた、というケースは私が知る範囲では、聞いたことがありません。損害に関しては弁護士会へ相談されるのがよろしいかと思います」



結果的には国を訴えることになる。





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ハンドルネーム「黄昏７７７」さんのパチンコ税に関する考察だ。業界から反対の声が出ないのは業界を適正軒数にするための策略ではないか、との持論を展開する。



以下本文





私はこのパチンコ税の話がちらほら出始めた時に、ついに業界は３店方式のジレンマから脱却し民営ギャンブルとしての合法化へ向かう動きが出てくるかもしれないと考えていた。



少なくとも斜陽化著しい業界の立て直しのために闘う気配はあるだろうと思っていた。



しかし事ここに至っても精々苦々しい顔をする程度でありそうした動きはなく、それどころか業界の足並みすら揃わないという体たらく振りだ。



このままでは何の果実も得られずただ言うがまま為すがままになるだけである。



何故なんのアクションもないのか？？



まず一つには如何なることになろうともＰ業界に関してはすべてを客に転嫁することが可能だからである。



しかし、そうなると個人経営や小規模チェーンなどは経営が厳しくなるところも出てくるだろう。



そこで２つ目である。



メーカーもＰ店企業も監督官庁である警察も、この際業界構造をスリムにしてある程度の規模に集約したいという思惑があるように感じられる。



ちょっとした陰謀論染みた話になってきたがＣＲ機導入の経緯を鑑みても十分にあり得ると思う。



業界にしてみれば警察庁とモメるのは得策ではないが、警察庁としても業界の衰退は即ち利権を手放すことに繋がるので避けたいが業界の言い分での現状の変更は望まないはずだ。



Ｐ店大手や準大手は体力があるので転嫁によって多少減益になっても、潰れる中小店舗が多く出れば競合が減るばかりか居抜き物件を獲得し最終的には一定地域において独占営業が可能になるだろう。



また、そうなればメーカーとしてもションベンみたいな案件を持ってくる中小Ｐ店が減り営業コストの削減に繋がる。



もちろん所轄も手間が減るわけだ。



つまり、メーカー、店舗それぞれの大手準大手が水面下でこのシナリオに乗っかっていて反発の声を抑えているがために、業界全体に何の動きも見られないのではないだろうか。



そうして集約がある程度完了した時点で１％から一気に１０％程度まで税率を上げることがあっても不思議はない。



そうなった時のユーザー数、利益のリサーチはもうやっている・・・かもしれない。



信じるか信じないかはアナタシダイ・・・





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