パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

日報読者の皆様へ

いつもコメントありがとうございます。
しかも私を軽蔑すると明言をされた「匿名 店長」さん、ありがとうございます。

この軽蔑発言をきっかけとして、今後一切のパチンコ日報への寄稿を取りやめることに致します。

私の周りの人、複数からの助言があり、そのように決めました。

過去10年以上に亘り約600本の寄稿をしてまいりました。
寄稿原稿料は一切頂戴しておりません。
寄稿って、結構労力が要るんですよ。
営業1号さま、読者の皆様のおかげで、私も勉強をさせて頂きました。
誠にありがとうございました。

最初の頃の寄稿は、30から100本以上のコメントを頂戴することもしばしばありました。
今と違い、業界人からのコメントも数多く入りました。
今となっては懐かしねですね。

時は流れ、パチンコ業界の環境も変わりました。
同時に、パチンコ日報(前身*プレイグラフ営業部ブログ)の読者層も大分変わったのでしょう。
コメントの質が変わりました。

過去のコメントは、業界人が自由闊達にコメントを書いていました。
誹謗中傷は少なかったです。

ある時、私は何故このようなスタンス内容かを寄稿しました。
理由があったからです。
いま一度書くと(「匿名 店長」さんには理解出来ないと思いますが)こうなります。

① 私は、お金を頂戴して、ホール企業さまへ、情報を提供したり、コーチングやアドバイスをしております。
そこへ提供しているものは、全て有償になるわけです。
その有償情報と同じ内容を、誰でも無料で読めるパチンコ日報で公開することは出来ません。

大きなヒントを差し上げて、皆様には考えるきっかけにして欲しい。そんなスタンスだからこそ、またそれを読者が理解していたからこそ、昔は数十ものコメントを頂戴していたと理解しております。

ある業界人が昔を懐かしんで「プレイグラフ営業部ブログ時代は、ほとんどが業界人が読者だったからか、コメントを書きやすかった。でも、今はコメントを入れにくい雰囲気になったからコメントを入れられない」と。

「匿名 店長」さまは、私に対してこのようなコメントを残されました。
→「この方の書き方は似非コンサルの常套的なやり口だなぁと毎回感心し軽蔑してました。自分を一段二段高みに置き、答えを明かさない、答えをもったいつける。」

② 匿名 店長」さんは、答えをもったいつけるとコメントしました。
その理由は①で簡単に書きましたが、有料ブログならば、答えを明言しますよ。
だが、有償で情報を提供したクライアントさまと、無料ブログの読者さまと、同じ扱いに出来るわけない。差別化です。
「匿名 店長」さまは、その辺の大人の事情を理解せず、ただ答えをくれくれですかね?

③ 匿名 店長」さまは、自分を一段二段高みに置き、答えを明かさない、答えをもったいつける。とおっしゃってます。

自分を高みに置き、とは露ほど思ってない私ですが、私の寄稿は問題提起が多く、あえて計算した上でとっているスタンスです。

「匿名 店長」さまみたいに私を軽蔑している読者さまも他にもいるでしょうね。一人いたら後ろに同じ声が100あると思っておりますから。

④ 寄稿内容の一部は、ギリギリのところで書いてる部分があります。
だから、ボカさないとならないケースがあるのですね。
その情報源にも許可を取ったりと、調整に大変なんですよ。

遊技人口の数だって、計算方法や調査会社によっては開きがあるのは当然。
しかし、その数字はいろいろと知っておいた方が良いかと。

⑤ 私が丁寧な普通の書き方の寄稿で、当たり障りの無い内容や書き方だったら、他の業界ブログや業界誌と同じでしょう。

つまり、読み手は、その書き方が嫌いならばスルーすればと思いますね。
公の場で、軽蔑すると発言をぶつけられた側の立場を考えて欲しいものです。
私の周りからは、もう寄稿を止めたら、との声が多数あります。

⑥ 大手非パチンコ業界コンサルの件をあえて書いた理由もあります。
それは詳細は書きませんが、今後の寄稿への布石でした。
ある程度の情報源を示唆したかった理由もありました。

「匿名 店長」さまには、以上の内容も軽蔑に値するのでしょう。
また言い訳にしか読めないでしょう。

一人の意見の背後には、100人、1000人いる事でしょう。
つまり、私の役目は終わったと考えております。

最後に。

この世の中、コロナをきっかけに激変しています。
パチンコ業界だけではありません。
多方面で無人化が進むでしょう。
ホールも人員が、現在の半分以下で済むでしょう。多分現行の20%の人員でホールが回る時代になるはずです。

パチンコ業法があれば、法律に沿った変革が出来て、それに合ったスタイルになっているでしょう。
しかしそれは、もう少し前だったら、つまり業界の調子が良い時にパチンコ業法が出来ていたら、ホールは、どんなに楽になったのか。

ホール業界は、かつては弱小も生き残れる仕組みになっていました。
しかしそれは過去の話。
資本力の基盤が強いホールか、大手しか生き残れません。

今後、どうやって遊技人口を増やすのか?

井の中の蛙の考えを捨てないと。

ヒット製品の中には、その業界の常識を破って発売したものが多くあります。
パチンコ業界人は、そんな殻を打ち破って欲しいものです。

長年に渡りますご高覧を頂きまして、誠にありがとうございました。
心より御礼申し上げます。
皆様のご多幸をお祈り申し上げます。

元店長より

ホール内中和戦略 その⑧

前回その⑦の最後では地球温暖化の話を書いた。理由は、地球温暖化とは対極にある「パチンコ寒冷化」の話に結びつけて欲しいからだ。

氷河が溶けて、海水面が上昇して、台風が巨大化する…。地球温暖化については、全世界で温暖化防止に動き出した。自動車の電動化にも拍車がかかった。

それに似たことが「パチンコ寒冷化」として起きている。

非パチンコ大手コンサルは、それをクライアントに説いている。

地球温暖化とパチンコ寒冷化。
この対比で考えればパチンコ寒冷化の深刻さが分かると言うものだ。

業界人で、20歳代の人は定年まで40年、40歳の人は20年、50歳の人は10年。よって、50歳以上の業界人は、はっきり言って20年後な事なんか考えていない。

地球温暖化より深刻なパチンコ寒冷化問題を放置すれば、20年後にパチンコ業界は零細業界になってしまう。

遊技人口は400万人で底を打つとの予測だが、「今、業界が動けばなんとかなる」とベテランチーフコンサルは説く。

しかし悲しいかな、パチンコ業界は孤立主義だ。

しかも規制をかけないと動かない。
自主規制だってご都合主義だ。

ならば、業界全体の変革に期待をしないで、それぞれの皆さまの会社から変革して行くしかあるまい。

パチンコ日報は、遊技機メーカーの役員さんや、ホールのオーナーさんが多数読んでいることが確認されている。業界上層部の方々に、なんとか将来のパチンコ業界寒冷化防止のために、一肌脱いで頂きたい。

まず、最初の一歩は己の会社から。
これしかない。

パチンコ業界組合全体でもパチンコ業界の寒冷化防止問題を是非取り上げて欲しい。

このままでは、パチンコ業界は50年後には消えて無くなる。

ホール企業の社員さんには、自分たちの仕事について問いたい。

30年後は、ホール運営の人員は今の10%で賄える可能性がある。
ホールの無人化だって可能だ。そんな業種でもある。

無人化は運輸業界で実証実験が始まり、無人化コンビニやスーパーのもある。

執筆業だって既にAIに取って代わられようとしている。

生き残るためにホール企業は、人件費を大幅に削減する時代が必ずくる。
ホール軒数や遊技人口が減ったら生き残れない遊技メーカーが出てくることは言わずもがな。

パチンコ業界の先行きは、荒波となるはずだ。
その変革に乗り遅れないために、一部のホール企業は、非パチンコ業界コンサルへ目を向け出している。

では、出遅れないように、何をするべきか。

答えは一つしかない。
遊技人口の回復だ。

遊技人口を回復させるために、パチンコ業界は、今、何をしている?
20年後30年後を見据えているか?

これまで、パチンコ業法制定に反対する勢力が大半を占めた。
だから未だに風営法下の業界だ。

これでは、業界に未来は無い。パチンコ業法で生き残る時期に入ったと思う。

話を戻す。

皆さまの企業から、まず変わる事だ。

遊技人口増やすとは稼働を増やすことだ。
今までのやり方では同じ結果しか出ない。

オーナーは、粗利重視から稼働重視に変われるように、会社の無駄なコスト体質を変えなければならない。

もう10年以上前に、私が書いた、ホールのコスト管理シリーズを参照していただきたい。
当時パチンコ業界はここまで悲惨ではなかったので、読んでいるオーナーは少数だった。

そのシリーズを真剣に読んでいただく時期が来たのだ。

私の寄稿を読んだ前出の非パチンコ業界コンサルは、私と契約をすることになった。

これは自慢話ではなくて、彼らもパチンコ業界の高コスト体質に警鐘を鳴らしていることを分かって欲しいのだ。

不味い、酸っぱい味のケーキ屋には誰も金を出さない。
不味い、酸っぱい味のケーキ屋が今のホールだ。
中和させて甘くしないと。

つづく



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ホール内中和戦略 その⑦

つまり、ホール企業が、コンサルの選別を始め、旧態依然とした手法では、現状から脱却できないと気づき始めた。

機械や遊技方法だけで、調和することに限界が見えてきたと言うことを強調したい。

有名ホール企業Vの例。

経営の実権は、オーナーから、その子供に引き継がれている。その実権者の子供に不安を抱くオーナー。

ホール企業Vは、右肩下がりの業界に比例して業績も右肩下がり。
前回の最後に書いた、長男とはエライ違いだ。

3代目あたりになると、ホール企業の経営が安定していた“家業”であったため、様々な面で危機感が薄い人が少なくない。

そして「会社の業績を上げる」と言う気合も希薄だ。

そんなホール企業が前回の最初に書いたホール企業Z。

オーナーが、子供たちの経営手腕を心配した。10年後20年頃に、胸を張れるような企業にする戦略を取り始めたようだ。

10年後には、今の企業名を変えるくらいの覚悟を持っていると言う。

株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスと言う会社をご存知だろうか? あのディスカウントショップのドンキの親会社である。

将来の展望から、国内のドンキの名称を変える可能性も耳に入ってくる。

松下幸之助が創業した、松下電器グループは、松下の名前を完全に消して久しい。今はご存知のように、パナソニックグループだ。

ホール業界にも名称を変えたケースがある。

千葉・茨城県を基盤とするカクタグループ。30店舗を抱えるが、最近では都遊協から3回も資格停止処分を受けた企業だが、カクタの前身名は、株式会社角田政次商店だった。
将来を見据えて、また新卒採用など人材集めのために、カクタへ名称変更をしたのだろう。

話を戻すと、
今のホール企業は、二つのケースに大きく分けられる。

① 酸化した、つまり、以前からのホール体質を脱却出来ない、または脱却する意思のないホール。

② 酸化した体質を中和させようと努力や行動を始めたホール。

「このままじゃいけない」「このままじゃダメだ」ともがいているのが②のホール企業だ。

ある非パチンコ業界の有名コンサル企業は、消費者動向をスパコンに入れて弾き出した数字を持っている。

詳細は口止めされているので要点だけ書くと、遊技人口の底は400万人と弾き出している。
こうなると、遊技機メーカーの勢力図も変わる。

ホールの無人化が進み、500台規模のホールは三人で回せるようになる。
表周りは基本1人で回せる時代がくる。

来年にはリリースが予定されている、メダルレス遊技機、スマートパチンコ時代。

つまり、ホール企業は旧態依然として酸性のままでも、周辺はアルカリ性の要素がバンバン入ってくる。

つまり中和だ。これ即ち新陳代謝である。

ホール企業が、中和戦略を怠ると、いざと言う時に手遅れになるだろう。

勝ち組ホールは、無人化ホールを推進して、ますますコストカットを図り業績アップだ。

今、ホール業界は、新しい夜明け前なのだが、ホール企業の方々は、それを予測出来ているのか?

遊技機メーカーは、業界の中で色々と分かっているつもりでも盲点はないのか?

地球温暖化が叫ばれているが、現状を放っておくと、「地球はこうなる」とスーパーコンピュータが弾き出している。

パチンコ遊技人口が減っていると叫ばれているが、現状を放っておくと、パチンコ業界はこうなるとスーパーコンピュータが弾き出している→遊技人口400万人。

つづく



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ホール内中和戦略 その⑥

あるホール企業Zが、ホール業界を担当するのは初と言う一流コンサル企業と契約をした。
そのコンサル企業が私とオブザーバー契約を今月25日に結ぶ。

このエントリーは、契約前だから多少書けるので、中和戦略について書ける範囲で書き進めると、当該コンサルは、世界中の様々な企業と契約を結んでいる。非常に好成績を上げているのだが、今までのホールコンサルと違う点を簡単に説明すると次のようになる。

① 昔からのホールコンサルは、
売上・粗利・稼働・イベントに特化した人が大半だった。

② 昔からのホールコンサルは、
ホール店長や営業部長が独立してコンサルになるケースが大半だった。

③ 昔からのホールコンサルの中には、②のようなケースでは、ホール企業の財政面などを見極めた上で、ホールへアドバイスをしていなかった。

④ 昔からのホールコンサルの一部は、
店舗視察と称していたのは、繁盛店へホール関係者を連れて行くのがメインで、繁盛店の分析を顧客のホールへフィードバックしていなかった(一部のコンサルはフィードバックする能力がなかった)。

イ)
例えば、過去に全国のホールが、北海道の老朽化した小型店Aへ、コンサルはツアーも組んだこともあり、視察詣でが続いた。東京のホール企業は、数年間に亘って副主任以上を視察させたほどだ。

ロ)
まだ40玉交換が主流だった頃、東京の多摩地区に、等価交換で超高稼働のホールBがあった。ホールBの前には、40玉交換のホールCがあり、そのホールCの倍の稼働だったホールB。

上記のホールAとBは、今でも頑張っているが、過去の栄光は無い。

つまり、昔からホール企業の体質として、目先の繁盛店の猿真似は好きだということが分かる(猿真似とはある意味の警鐘を鳴らしている)。

ホールコンサルも同じ。
繁盛店のイベント方法を真似るケースが多く、そのイベント方法をコンサルから学んでいた。

時代は変わり、アゲアゲ業界に逆風が吹き荒れると、ホール出身のコンサルは霧散してしまった。

これらのケースからお分かりだと思うが、一般的な業界の企業向けコンサルと、昔からのホールコンサルは、上記のように全く違う。

ホール企業は、長年そんなホールコンサルに慣らされていたので、未だにホール幹部は、粗利を重視をしているし、売上が見込める機械を買う。そしてコンサルには数字を求め、その数字に不満があるとコンサルを切る。つまり、目先しか見ていない。

2代目ホールオーナーから、3代目へ世代チェンジが始まった今、5年先、10年先を見据えている3代目は、まだ少なく、2代目から引き継いだ旧態依然としたコンサルの手法を引き継いでいるケースが散見される。

話を最初に戻すと、最初に名前を出したホールZは、このままでは将来の展望が暗いと、非パチンコ業界のコンサルと契約した。

これで成功した例が都内にある。

この状況で伸びているわけは、非パチンコ業界の人材育成コンサル企業と契約を結んでいることにある。

これを主導するのはホールオーナーの長男。
一流大学出身で経営学に明るい。

つづく



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ホール内中和戦略 その⑤

アルカリ性の羽根物タイプを一定数導入することで、客層のバランスを取る方針で、トータルバランスを取る事に成功したホール企業だったが、様々な事情から、遊技機メーカーが羽根物をリリース絞ってきた。

おまけにオール10クラスが主流となり、その役割は終わりを告げた。

代わりにアルカリ性の役目を果たすものは、複数出てきた。

① 1パチ & 5スロ
②遊パチ

しかし、そのホールの当初の理想は、低貸しには手を出さない方針だった為、遊パチにアルカリ性の役目を与えた。
(後に、必要に応じて低貸しを始める。しかし極力低貸しを行わなかった)

多少話はそれるが、ここで強調したいのは、アルカリ性投入、すなわち中和とは新陳代謝を促すと言うことだ。

パチンコ業界は、新陳代謝に対して、努力はしている。
遊パチや低貸などは、努力の残骸だろう。

しかし、努力も虚しく遊技者人口は、最盛期の24%まで落ち込んでいる。

最盛期3000万人の遊技者人口の時は、低貸は無かったから、4パチ・20スロのお客様は、最盛期の24%どころではなく、12%くらいになっているのではないか?

3000万人の12%は360万人。
これは手遅れ的な状態だが、業界は客単価を上げて凌いでいる。

余談ながら、先進国で20年から30年で一番成長率が低いのは日本。
給与も上がらないのでは、パチンコ遊びだって、昔みたいに出来ないだろう。

本来なら、そんな時代の庶民に寄り添っていたのがパチンコだった。

業界では有名な話がある。
西成暴動を抑えるのにホールが一役買った話だ。
西成暴動は、過去に何回も起きている。


その暴動の最中、所轄がホールに対して出玉要請を出した時がある。
鎮静化させる為に、出玉を増やしてくれないか?
効果はあり、ホールは満員御礼で、労働者(お客様)はホクホクで、暴動に参加しないでパチンコ遊びに熱中。

こんな例があるくらいパチンコは庶民の遊びであった。

1961年の動画がある。
ギャンブルと西成暴動(釜ヶ崎暴動とも呼ぶ)の単語が出てくる。興味がある方はご覧ください。




ギャンブルとして紹介されているのは、競輪と競馬くらいでパチンコの単語は出てこない。
パチンコは、セブン機が出てくるまでは、娯楽の王様と呼ばれる庶民の遊びだった。

閑話休題。

パチンコをギャンブルに変えたのは業界ではあっても、ユーザー側ではない。
業界は中和する努力はしているが、酸性を打っ込むクセが抜けないから現状があるわけだ。

そのホール企業は、自社ホールだけでも中和しようと努力してきた。
しかしこの10年は、中和努力を完全に捨ててしまったのだ。

理由は、
①社長が代わった
②中和する機械が少ない
③稼働よりも、粗利や売り上げ重視にしないと経営が苦しい(粗利重視の方が経営の手間がかからない)

その結果は、顧客減少だった。
低貸以外は一人当たりの月平均来店回数の落ち込みである。

つづく



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