ホール内中和戦略　その⑦

つまり、ホール企業が、コンサルの選別を始め、旧態依然とした手法では、現状から脱却できないと気づき始めた。

機械や遊技方法だけで、調和することに限界が見えてきたと言うことを強調したい。

有名ホール企業Ｖの例。

経営の実権は、オーナーから、その子供に引き継がれている。その実権者の子供に不安を抱くオーナー。

ホール企業Ｖは、右肩下がりの業界に比例して業績も右肩下がり。
前回の最後に書いた、長男とはエライ違いだ。

3代目あたりになると、ホール企業の経営が安定していた“家業”であったため、様々な面で危機感が薄い人が少なくない。

そして「会社の業績を上げる」と言う気合も希薄だ。

そんなホール企業が前回の最初に書いたホール企業Ｚ。

オーナーが、子供たちの経営手腕を心配した。10年後20年頃に、胸を張れるような企業にする戦略を取り始めたようだ。

10年後には、今の企業名を変えるくらいの覚悟を持っていると言う。

株式会社パン・パシフィック・インターナショナルホールディングスと言う会社をご存知だろうか？　あのディスカウントショップのドンキの親会社である。

将来の展望から、国内のドンキの名称を変える可能性も耳に入ってくる。

松下幸之助が創業した、松下電器グループは、松下の名前を完全に消して久しい。今はご存知のように、パナソニックグループだ。

ホール業界にも名称を変えたケースがある。

千葉・茨城県を基盤とするカクタグループ。30店舗を抱えるが、最近では都遊協から3回も資格停止処分を受けた企業だが、カクタの前身名は、株式会社角田政次商店だった。
将来を見据えて、また新卒採用など人材集めのために、カクタへ名称変更をしたのだろう。

話を戻すと、
今のホール企業は、二つのケースに大きく分けられる。

①　酸化した、つまり、以前からのホール体質を脱却出来ない、または脱却する意思のないホール。

②　酸化した体質を中和させようと努力や行動を始めたホール。

「このままじゃいけない」「このままじゃダメだ」ともがいているのが②のホール企業だ。

ある非パチンコ業界の有名コンサル企業は、消費者動向をスパコンに入れて弾き出した数字を持っている。

詳細は口止めされているので要点だけ書くと、遊技人口の底は400万人と弾き出している。
こうなると、遊技機メーカーの勢力図も変わる。

ホールの無人化が進み、500台規模のホールは三人で回せるようになる。
表周りは基本1人で回せる時代がくる。

来年にはリリースが予定されている、メダルレス遊技機、スマートパチンコ時代。

つまり、ホール企業は旧態依然として酸性のままでも、周辺はアルカリ性の要素がバンバン入ってくる。

つまり中和だ。これ即ち新陳代謝である。

ホール企業が、中和戦略を怠ると、いざと言う時に手遅れになるだろう。

勝ち組ホールは、無人化ホールを推進して、ますますコストカットを図り業績アップだ。

今、ホール業界は、新しい夜明け前なのだが、ホール企業の方々は、それを予測出来ているのか？

遊技機メーカーは、業界の中で色々と分かっているつもりでも盲点はないのか？

地球温暖化が叫ばれているが、現状を放っておくと、「地球はこうなる」とスーパーコンピュータが弾き出している。

パチンコ遊技人口が減っていると叫ばれているが、現状を放っておくと、パチンコ業界はこうなるとスーパーコンピュータが弾き出している→遊技人口400万人。

つづく



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