理由は、パチンコはこれらのいずれのカテゴリーにも完全に当てはまらない側面を持つからだ。
レジャー産業の代表格といえば、東京ディズニーランドやユニバーサル・スタジオ・ジャパンのような大規模テーマパークが挙げられる。これらの施設は、日本全国にわずか数カ所しか存在しない「非日常空間」であり、多くの人々にとって年に数回訪れる特別な場所である。
一方で、パチンコホールは生活圏のあらゆる場所に存在し、遊技客が望めば毎日でも通うことができる。この「日常性」を考えたとき、テーマパークと同じ「レジャー」として括るには、いささか無理があるのではないか、という疑問が生じる。毎日足を運べるものを本当にレジャーと呼べるのか、その本質が問われているのである。
また、パチンコ業界自身は「遊技産業であって、ギャンブルではない」と否定するが、一般社会の認識は大きく異なる。社会常識的にはパチンコを競馬や競艇などの「ギャンブル産業」の一種と見なしている。
しかし、公営競技が過度なのめり込みを防ぐために開催日を限定しているのに対し、パチンコはほぼ毎日営業している。この「毎日できる」という特性が、公営競技とも異なる独自の側面を持っている。
このような現状を踏まえると、パチンコ産業を単にレジャー産業やギャンブル産業に分類することの限界が浮き彫りとなる。
シンクタンク関係者が懸念するのは、この中途半端な位置づけのままでは、パチンコ産業が社会的な理解を得られず、やがて衰退の一途をたどるのではないかという点である。
したがって、パチンコ産業には、既存の枠にとらわれない「新たなカテゴリー」を創設し、その中で産業の育成を図るという大胆な再定義が求められている。
これは、単なる呼称の変更に留まらず、パチンコが社会においてどのような役割を果たすべきか、その本質的な価値を問い直し、健全な発展を促すための重要な一歩となることが期待される。
社会のニーズと業界の特性を深く理解し、パチンコが持つ可能性を最大限に引き出すための新たなビジョンが、今こそ必要とされているのである。業界首脳はこの提言をどう受け止める。
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