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最近のヒット機種を振り返ってみると、アナザーゴッドハーデスの設定1のAT初当たり確率が1/459と当たりづらく、尖ったスペックになっています。



1年前のヒット機種である北斗の拳転生の章も設定1の初当たり確率は1/355.7と遠いものでした。



なかなか初当たりを引かないということは、逆を返せば、初当たりを引いたら、見返りが大きく、連チャンするということになります。パチスロやパチンコの醍醐味は連チャンにあると言っても過言ではありません。



まずまずのヒットをしたモンスターハンター月下雷鳴も1/299.8とまあまあ尖っていました。ちなみに、ロングヒットしていたバジリスク2の初当たり確率は1/292となっていて、北斗の拳転生の章がリリースされるまでは最も尖っていたスペックになります。



リリースされたばかりの鉄拳3rdは純増2.8枚で1/351と北斗の拳転生の章と同じ純増枚数で初当たり確率も近いスペックになっていますので、ヒットする条件に当てはまっています。



AT・ARTが直当たりの機械は初当たりが遠いスペックになっているのにたいして、最近ヒット機種が出ていない疑似ボーナスタイプはまったりとした仕様がほとんどです。



疑似ボーナスタイプの仕組み自体は悪くはないと思いますが、初当たりが軽くなっていて、連チャンしづらいことがヒットに繋がらない原因だと思います。



私が期待した吉宗の設定1の疑似ボーナスとATの合算確率が1/172、業界内で間違いなくヒットすると思われたエウレカセブン2に至っては1/162と初当たりが軽くなっているので、当たっても、ほとんど連チャンしない仕様になっていたことがヒットに結びつかなかった一番の原因だと思います。



純増2.8枚だからMAXタイプといったように、純増枚数でタイプ別に分けるのではなく、初当たり確率でタイプを考えたほうがいいと思います。天井が浅く、初当たり確率が軽いほうが良いのではないかという考え方もありますが、初当たりがちょこちょこ引くことによって、初当たりに対するありがたみが薄れてしまいます。



初当たりの遠いアナザーゴッドハーデスで当たりを引いた時は他の初当たりの浅い機種よりもドキドキ感があります。



ジャグラーやハナハナ系、パチンコでは甘デジのように遊べる機械のニーズもありますが、アナザーゴッドハーデスやMAXタイプのパチンコルパン三世のように連チャンする機械のニーズは常に強くあります。



9月にリリース予定のパチスロ最強コンテンツである押忍！サラリーマン番長がどんなスペックになっているのかはっきりとわかっていませんが、尖ったスペックであることを期待しています。



押忍！サラリーマン番長は来週中には試打できると思うので、懲りずに感想を寄稿したいと思います。



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ヤフーがパチンコ税に対して、賛成か反対かのアンケートを取っている。



その結果、約8割がパチンコ税に対して賛成、という結果になっている。タバコの値上げと同様で、圧倒的大多数という結果は、タバコの値上げと同様で、非常に税金が取りやすい業界であることが改めて分かった。



パチンコをしない人からすれば、パチンコ不要論さえ渦巻き、「1％といわず、もっと取れ」という声も出てくる始末だ。





6月22日付の産経新聞のパチンコ税に関する記事は、ヤフーアンケートにつながる世間の反応を探るためのアドバルーンだったことがこれで分かる。パチンコ税の創設を目論む風営法改正議連も手ごたえを感じ取ったに違いない。



ところが、パチンコ業界からの反応は「何もない。処女がベッドで寝ているようなもの」というのは自民党関係者。パチンコ業界からのロビー活動もなく「やりたい放題にやられる」ということをいいたいようだ。



パチンコ税はまだ、アドバルーンを揚げただけ。



徴収方法は、勝った客から換金時に1％徴収する、という方法もあるが具体的には決まっていない。換金時に1％徴収は、店内換金を認めるということで、パチンコをギャンブルとして認めることにもなる。大幅な法改正を伴うことにもなり、これはかなりハードルが高い。現実味は薄い。



「庶民から取るのは問題がある。3店方式を認めて、ここから取るのが一番簡単。換金所から買い取税を徴収する方法ならパチンコユーザーからの不満も出ない」（同）



3店方式を公益法人化するという構想は、インのクリア（プリペイドカード）、アウトのクリア（J-ネット）の頃から出ては消えていた。



「勝った客から１％の税金を取って換金を合法化することは、警察庁の利権がなくなるので、警察庁も黙ってはいない。換金の部分でパチンコ業界の首根っこを押さえておかなければならないので、買い取税に持って行きたいはず。買取所を公益法人にすれば、そこへ天下りの道も開ける」（同）



3店方式は各都道府県で状況が全然違うのが実情。地方へ行くと名ばかり3店方式、というところもあり、一筋縄ではいかない。



客が少ないホールの買取所は人件費も出ないところもあり、そこからさらに買い取税をかけると倒産するところも出てくる。



しかし、世間からも業界からも反発がなければ、パチンコ税はすんなり決まってしまいそうだ。





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新台を入れないで稼働を上げているホールは、大手ホールの中でもないのが現状だ。むしろ、大手の看板があっても新台を導入しなかったら業績が如実に下がっている。



ホールとしては新台に頼らない営業を目指しているが、ハードルは高い。この現状を打破しない限り、買い手より売り手が強い、メーカー優位の立場は変わることはない。



「4円が2万稼働を切る中、4円パチンコの再生に取り組んでいるところもありますが、新台に頼っている限り4円の再生は無理だと思います」と断言するのはメーカー営業マン。



パチンコ台の出荷台数はピーク時の半分まで下がっているが、それでもメーカーは強気な姿勢を崩さない。大手ホールの中には機械代を3割削減したところもあるが、新台なしには集客できない、との悲鳴が現場から聞こえてくるからだ。



「エリア長クラスになると特に勘違いしている人が多い。自分が担当しているエリアの店舗の稼働はよくないのに、威張っている人がいる。店長も全体的に小ぶりになっている。威張るのなら、新台を入れないで稼働を上げてからにした方がいい。この先10年ぐらい4円再生、と唱え続けるのでしょうが…」（同）



全国では低貸しを採用することなく、未だに4円パチンコと20円スロットのみの営業を続けているホールもある。借金もないホールは、続けられるだろうが、ここ1～2年にグランドオープンしたホールでは、内情は厳しいものがある。



今年のGW前に県外から大阪へ進出してきたホール。入口付近が賑わっていると思ったら、それは1円コーナーで、奥にある4円コーナーは1人、2人ぐらいしか座っていない島がたくさんある。



1パチを併設していない光景を想像するとゾッとする。



そういう状況で4パチと20スロだけで勝負するには、相当な覚悟を持って臨まなければいけない。4円で客を付けようとすると、ある程度は回さなければならない。回すと開店プロやらノリウチ軍団が来襲する。彼らの扱いをどうするのか？



軍団を一人ずつ排除して行ったら、誰もいなくなった、という状況だってある。



「最初から1パチを導入しない方法は、それはそれで正解だと思います。その方が後から二の矢、三の矢を打てますからね。手数はできるだけ沢山持っていた方がいい」（ホール関係者）



ということは、4円を続けるには体力勝負である。4円で3万稼働が望めればいいのだろうが、政府が発表した年金プランのようなものだ。年金も4パチもいずれ破たんする運命にあるのだろうか？







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東京都の舛添要一都知事は、カジノには極めて関心が薄いらしい。石原元都知事がお台場カジノ構想に積極的だったのとは対極にあるといってもいい。



舛添知事は自分の母親を介護したり、厚生労働大臣を経験したりで福祉の方には関心が高い。大臣時代は薬物依存症問題などに取り組んできたことから、ギャンブル依存症も懸念している。



東京にカジノ不要を考える理由の中で、東京は日本でも一番経済力があるので、わざわざカジノ収益に頼る必要がない、というのが持論のようだ。



東京オリンピックまでに会場建設とインフラ整備でやらなければならないことは、山積している。それでなくても、建築現場は材料費の高騰や人手不足から建築費が高騰している。そういう状況で本格的なIRカジノを建設するとなると、ますます建築費が高騰するのは目に見えている。



優先順位からするとまずは、東京オリンピックで、そもそもカジノを東京オリンピックに間に合わせる必要がない、と考えている。



実際、カジノが必要になるのは、東京オリンピック以降の海外観光客を誘致するために、必要な施設だから、無理くり間に合わせることはない。



カジノ法案を提出する大義名分に東京オリンピックが使われただけだ。



東北の被災地の復興のために仙台へカジノを建設する、という構想は、2011年12月6日の参議院予算委員会で共産党の大門実紀史参院議員によって一蹴された苦い経験がある。



当時の民主党の野田首相は「カジノを積極的に解禁する立場ではない。政府としてまったく検討していない」と消極的な姿勢を示した。



舛添都知事はカジノに消極的だが、その一方で東京にカジノが出来た時のことを試算しているグループも存在する。



「日本人から入場料を8000円徴収しても、毎日パチンコを打っている富裕層がカジノへ移動する。その打撃がボディーブローのように業界に効いてくる。それによってパチンコ業界は縮小する」（自民党関係者）



パチンコ業界を支えているのは2割のコアな層で、その2割がパチンコ店の売り上げの8割を作っている、といわれている。



ハイローラー客のうちの何割がカジノへ流れるか分からないが、カジノが解禁されるであろう、2020年までにパチンコ業界は本来の遊技の姿に戻すしかない。



その頃には、4円、20円というカテゴリーがなくなって1円、5円になっている？





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認知症にかかったホールオーナーがいる。



ある日店に出てきて、「ナゼ、打ち止めにしていないのだ」と口を挟むようになった。



息子である社長は社員に対しては「言わせておけばいい」と指示していたが、体力も衰え始め介護が必要になってきた。



判定は要介護3。数字は5段階で5が一番重度だ。



では、3はどの程度かというと、一人で立ち上がったり歩いたりできない。排泄や入浴、着替えなどに全介助が必要な状況を指す。



テスト的に有料老人ホームへ入所したことがある。要介護3だが、パチンコが大好きなことだけは変わらなかった。近くのパチン店に通うほどだったが、間もなく、家に引き取った。



パチンコ好きのオーナーのために、社長は自宅にパチンコ島を作った。台数は5台で、ホールで使わなくなった台を時折入れ替えたりしている。



もちろん、還元機を付けて本格的に遊べるようにしている。



毎日、パチンコを打っている時が一番機嫌がいい。



その姿を見るにつけ、自店のお年寄りの姿を見ていると、父親の姿とダブって見えるようになってきた。



「お年寄りからはカネを取れない」と思うようになり、どうやれば、還元できるかを考えるようになった。そこで行き着いて答えが、月1回、早朝、老人だけにパチンコの無料開放を試みることだった。



開店時間は通常は9時だが、お年寄りのために7時から店を開けて、開店時間まで開放した。



ところが、回数を重ねるうちに、お年寄りから不満の声が漏れるようになった。



「勝ち負けは必要。いくら無料でも、勝っても何ももらえないのは面白くない」というようにただ、遊技するだけでは飽きてしまったのだ。



それで、無料開放は自然消滅する。



賭けマージャンは禁止されているが、マージャンを賭けないでやる人はいない。カネが動くからスリルがあるわけだ。ま、これを射幸心というのだが、若者が夢中になるゲームは、おカネがかかっていなくても面白い。



その要望に応え、お年寄り専用コーナーを作りたいところだが、今は客を差別すると行政指導をくらうので、そんなこともできない。



「ジュースの1本でも、たばこの1箱でもいいから勝った代償が欲しい」というお年寄りの声に応え、1パチコーナーは釘を甘くしている。



パチンコの果たす役割がこんなところからも見えてくる。





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