ニュースにならないニュースの宝庫　

ヤフーの知恵袋にこんな質問があった。

将棋のプロがAIに負ける時代、パチンコに屋へ行ってスマホで釘の写真を撮り、機種名を入れたらAIで勝率判定ができないか、という相談だった。

これに対して、「釘は１ヵ所ではないし、寝かせの問題など、全てをプログラムは難しい」とか「釘の微妙な調整や傾きをスマホの写真で撮って正確な数値を出すことは不可能。それに一台一台機種ごとに釘のデータを入れるなど考えるととても現実的ではない」と否定的な回答ばかりだった。

これはユーザーがAIを用いてパチンコに勝とうという貪欲さの表れだが、ホール向けにAIを搭載したシステムも発売されているようだ。

それはAIによりバラエティコーナーの遊技機の最適配置で稼働や売り上げに貢献するソフトだ。

これはホールの裏方作業でもあるが、遊技機メーカーがAIを採用するとなると、当然遊技機にAIを搭載することが考えられる。

では、遊技機にAIを搭載するということはどういうことが考えられるのか？

「これは演出面なので、風営法にも引っかからない。これでお客さんのイライラが解消されることにもつながる可能性がありますね」（情報通）

現在の液晶演出は誰が打っても同じ、激アツで外してイライラさせることも同じ。これをAIが顔認証で打ち手の男女別、年齢別を判断して、さらにその日の気分を尋ねる。

例えばこんな具合だ。

「今日の気分はいかがですか？」

「会社で嫌なことがありましたか？」

「給料は出ましたか？」

「お酒飲んでしますか？」

それらの質問に答えると、AIが打ち手の年代や気持ちを判断して、打ち手に応じた演出が出てくるというものだ。ロープレに近い演出になってくる。

打ち手のその日の気分によって演出が変わるとは凄い発明である。これが実現すれば世界的ニュースにもなり、新規ユーザーの掘り起こしも期待できる。

AIパチンコはのめり込み防止にも一役買うことができる。遊技時間、投資金額も把握するので、これ以上打つことを止めるように注意を促したり、それでも打ち続けると強制終了することだってできる。

安心パチンコ・パチスロアドバイザーよりも確実に依存症を断ち切ってくれる。

「そんなことをしたら本末転倒だ！」という声が聞こえてくる一方で「これこそが集客につながる」という意見も出てきそうだ。

演出面や依存症対策はともかく遊技機にもAI搭載時代はやってくる？



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地域一番店メーカーVS売り上げ目標1000％達成コンサルがタッグを組んだセミナーを開催しているネクステリアが、このほど地域一番店になるための出張無料コラボ社内研修を開催する運びなった。先着10社限定。

■地域一番店のための撤去台選定力
地域一番店をこれまでに32店舗作り上げてきたネクステリアの森本耕司社長は、地域一番店を実現する上で不可欠となるのが①新台選定力、②撤去台選定力の2つの機種選定力を磨くことである、としている。新台はいうまでもないが、おざなりにされているのが撤去台の選定力である。



上記のグラフは同社が取ったユーザーアンケートでホールを変更する理由で最も多かったのが4パチ、20スロ客共に「打ちたい機種がなくなっていた、空いていなかった」という回答である。

顧客がホーム以外へ行く理由は、ライバル店がリニューアルした以外に自分が打ちたい台が撤去されたことが挙げられる。その台を求めて他店へ行く。もし、そこで3連勝でもしようものなら、そこがホームになってしまう。

撤去する台はライバル店にもない台から撤去していく。これが鉄則。撤去台がライバル店にあったらライバル店へ逃げてしまう可能性がある。これが案外ボディーブローのように効いてくる。

アウトが急速に落ちた。あるいは中古売却の目先の利益のために撤去するなどの単純な理由ですぐに撤去しないこと。自店の撤去台が自店のエリアでどれぐらい人気があるかを把握しておかなければならない。撤去台選定力を上げて地域一番店になったケースもある。

新台に関しては過去1年間で10週稼働33％以上の機械を出していないメーカーからは、今後の寿命が長い機械が出る可能性は少ない。

■離職率を激減させるコミュニケーション術
売り上げ目標1000％達成してきた伝説のコンサルタントの越石一彦が、証券会社のトップ営業マン時代に培ったノウハウがお客様の信頼を勝ち取るアクティブ・コミュニケーションだった。

これを社内に応用したビジネスコミュニケーション術が、アクティブ・リスニングだ。これは上司が部下に対して、一生懸命聞いていますよ、という姿勢を相手に見せること。コミュニケーションは聞く技術が8割とも言われ、上司が部下の話を聞く姿勢を見せた時にコミュニケーションが活性化する。

アクティブ・リスニングをベースに部下には「これとこれはできているけど、この部分は欠けている」と経験則と論理的思考で部下に指導する。一番難しいのはモチベーションの向上なので、できていない部分は一緒にやろうという姿勢を見せる。最後は部下に自分から「私がやります」とコミットさせることが何よりも重要になる。

その時もアクティブ・リスニングが効果を発揮する。これを上司が身に着けることで離職率も大幅に改善される。

これらは研修内容の極一部分であるが森本氏と越石氏による無料コラボ社内研修が先着限定10社で実施される。



また、「地域一番店になるために必須の戦略セミナー」は11月28日（水）大阪会場で開催される。

セミナーの詳細はこちらから


■大阪会場
11月28日（水）
新大阪丸ビル別館
大阪市東淀川区東中島1-18-22　丸ビル別館

地域一番店必須戦略セミナーの申し込みはこちらから



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世の中で嫌われ者の双璧と言えば、今やタバコとパチンコである。周知の通りタバコは受動喫煙法が成立したのを受け、2020年4月からほとんどの建物内での喫煙ができなくなる。急速に普及しているiQOSに代表される加熱式タバコも対象となっている。喫煙者は肩身が狭くなる一方だ。

東京商工リサーチが2018年1～10月における「パチンコホール」の倒産状況を伝えるニュースでは、倒産件数は23件なのに「前年比2.4倍激増」と誇張している。数で言えば4号機撤去ショック後の2008年の103件が圧倒的だが、2月1日から施行された出玉規制の影響が本格化するのは来年だろう。

この記事に対する一般人のコメントが辛らつだ。特にこの記事を引用した保守のサイトではこんな具合だ。

「パチンコは百害ああって一利なし。日本の恥部。金の流れを見れば反吐がでる」
「早急に全滅してほしいですね」
「崩壊しやがれ、パチンコパチスロ💢」

いつの頃からパチンコがここまで嫌われるようになったのか？　少なくとも90年代はゴールデンタイムにパチンコ番組が放送されていたことや2004年に巻き起こった冬ソナブームを考えると、それ以降、李明博政権末期の日韓関係ともリンクしている。

直近では韓国徴用工裁判のデタラ判決でも日韓関係は悪化の一途で、日本人の国民感情が嫌パチに向かわせる側面もある。

11月10日に生放送された関テレの「胸いっぱいサミット」でこの判決に日本企業は賠償金を支払うべきかどうかを視聴者にアンケートを取ったところ、95％が支払うべきではない、と答えている。

韓国憎けりゃパチンコも憎い。この流れに乗ってパチンコ叩きのタイミングを虎視眈々と計っている国会議員も。

パチンコ離れは、パチンコそのものが勝てなくなって面白くないという本質的な問題もあるが、表立って論議されることはないが、韓国の反日政策が在日産業であるパチンコ憎しにつながる。特にパチンコをしない人たちにとっては、パチンコ業界がどんな社会貢献活動をしようとも批判対象でしかない。


その一方で、嫌韓が蔓延しても、若者は韓国文化の良さを素直に受け入れる。東京・新大久保のコリアンタウンでは、チーズタッカルビやチーズドックなどのチーズを使った韓国グルメがブームになっている。韓流ブームが去り、一時期は寂れていたコリアンタウンがチーズ女子たちによって、再び活況を呈している。

若年層の嫌韓意識は薄い。だから美味しければそれが韓国発信のグルメでもあっても受け入れる。だから嫌韓意識が薄い若者にはパチンコに興味を示してもらわないといけないわけだが、今のパチンコに不足しているのは、料理でいうところの美味しさである。

パチンコの面白さと醍醐味は玉をジャンジャン出すことである。若者がスロットから始めるのはパチンコと違ってコインを投入すれば確実にゲームがスタートするところである。この2つが今のパチンコには欠けている。玉は出ない、回らないでは話にならない。パチンコ好きだった人たちまでが、アンチに代わってしまった原因から取り除こう。



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IRカジノ誘致に態度表明している自治体は、大阪市、横浜市、北海道苫小牧市、長崎県佐世保市、愛知県常滑市、和歌山市、沖縄県名護市の7地域だ。

この中で先の沖縄知事選で当選した玉城デニー氏は、翁長氏同様に沖縄へのIR誘致に反対の姿勢を見せており、今回の選挙によって沖縄県のIR誘致の話は消えたとも言われている。

ここに、東京の名前は挙がっていない。

東京は2003年、全国に先駆けて石原都知事がお台場カジノ構想をぶち上げた。ところが、既存の法律の兼ね合いで断念した経緯があるものの、石原知事の後継者である猪瀬知事はカジノ誘致を支持、舛添知事は中立的な態度を表明していた。税収が豊かな東京はわざわざカジノに依存する必要性もないためか？

現都知事の小池氏は8月に行われたNHKのインタビューで「オリンピック・パラリンピックがあるが、恒常的に海外からのお客様を増やすべきだ。東京にさらに魅力をつけるため、（IRが）あってもいいと思う」と述べた。

「安倍首相と小池知事は裏ではつながっている。築地の跡地は銀座とバッティングするような商業施設を作るわけにも行かず、IRが最適と考えてはいる。ただ、場所が手狭なところが難点」（自民党関係者）

完全にダークホースとなっていた東京であるが、先日ネットでこんなニュースが流れた。



IRの設置第一号は東京という内容で、場所は築地市場跡。オペレーターはトランプ大統領の大口献金者のシェルドン・アデルソン氏が経営する「ラスベガス・サンズ」と日本のセガサミーのコンビになるのではないか、と観測されている。

どれほどの信ぴょう性があるかどうかは全く分からない。

「3年間以内に候補地を決めなければならない。選挙と一緒で後出しジャンケンが、一番インパクトがある。東京は横浜に比べて市民の拒否反応も少ない。本来、東京が一番成功しやすい。築地はサンズとサミーのコンビは、100％外資に利益を持っていかれるよりも、半分は日本企業をかませた方がいい。」（同）

「東京は最初の3カ所ではなく、次の候補地だと思っていた。もし、東京にできるとなれば、23区内のホールは相当打撃を受けると思う。4円、20円客は確実に影響受ける。パチンコだけでなく、IR関連におカネが落ちる可能性もあり、おカネの流れが大幅に変わる。経済を研究するわれわれにすれば、そちらに興味がある」（大手シンクタンク関係者）

日本初のIRカジノがどこにできようがバラ色の未来を描きたがるものだが、IR関係者は「日本は建築コストも高く、30％の納付金はシンガポールの15％と比べても高い。慌てて参入する必要はあるのか」と疑問視する声も聞こえてくる。

カジノ収益の30％も国や自治体に納めなければならないのは、商売としてうま味があるのだろうかと思ってしまう。



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ネット通販の台頭により小売業の中には窮地に立たされているところもある。なにしろ、ネットは町の量販店よりも安く買えるところが魅力で、わざわざ店に足を運ぶ必要もない。

物販であればネットでも事足りるが、パチンコの場合はネットでプレイすることもできず、わざわざホールまで足を運んでもらわなければいけない。

自宅から近所のホールまで歩いて通っていたおじいちゃんが、パタリとホールへ通うのを止めてしまった。

「わざわざ歩いていって、負けるならやらない方がいいと思った。負けない必勝法も分かった。パチンコをしないことだ」とおじいちゃんは達観した様子だ。野球はピッチャーが０点に抑えたら絶対負けない、という論理と似ている。

こういう風にピタリと止められる人はおカネの使い方も上手で、預貯金もある。逆に預貯金がある人ほどギャンブルにのめり込むことはない。ギャンブルにはのめり込まないから無駄なおカネも使わない。ごもっともなことだ。

わざわざ足を運んで来店してもらうホール業は、来店してもらうためには何らかのメリットが必要だ。昔はそれがパチンコに勝つことだった。勝つかもしれない期待値があったからお客は足を運んでくれた。

その期待値が下がり続けているから遊技人口は減り続けることになる。パチンコでお客が一番重視するところを、横に置いといて接客ばかりに力を入れるから、お客からの反感を喰らうことになる。

出玉の期待値をクリアしたとしても、足を運ばせるには、目に見えるメリットや行くことで体験できるものが必要となってくる。

本日（11月16日)から3日間、絶賛開催中のファン感謝デーは、わざわざ足を運ばせるチャンスの一つなのだが、業界はそれを活かしきれていない。



「当たってもいらないものばかり。1等でも複数の中から選べるようにして欲しい。今どき40インチの液晶テレビが当たって喜ぶ人はいない。去年当たったお客さんは箱からも出していない。中にはメルカリに出す人だっている。毎年、毎年、代わり映えのしない賞品ばかりでは、足を運んでみようとも思わない」（都内ホール関係者）

ファン感謝デーの日ぐらい、久しぶりにパチンコでも行ってみようかと思わせる賞品に変えた方がいい。

例えば、ジャパネットたかたでは、このシーズンは冬のあったか特集として羽毛布団、オイルヒーター、布団乾燥機、防寒肌着、電気を使わずに温かい敷物などを取りそろえている。

筆者的には羽根布団と布団乾燥機は欲しい。

「フォン感謝デーのシーズンが来てもお客さんの欲しいものがないので、ホール自体も盛り上がらない」（同）

とりあえず、どんなものが欲しいか、喜ばれるか、コメント欄まで。




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