「業界が縮小する中で、大手は今がチャンスとばかりにランチェスターの法則で要所、要所の陣取り合戦を始めている。このまま拡大路線を続けるのだろうが、私の目には倒産したスーパーのダイエーに見える。総合スーパーが台頭したことで、商店街がシャッター通りになったが、中小を蹴散らしながらも最後は自分も倒れた。今の拡大路線は10年後、20年後の将来を見据えているとは思えない」と指摘する。
一番嘆かわしく思うのは、大手ホールにしても、メーカーにしても自分さえよければいい、という考え方しかないことだ。
「業界全体の底上げを図る旗振り役がこの業界にはいない。ここまで業界が縮小しているのに、ホールとメーカーが全体の問題として話し合う場もない。話し合いの場は利害関係のことだけ。等価交換以外に30個とか、35個とかもっと研究しあっていれば、１万軒を割ることもなかった。自分たちが生き残ればいいという考えしかない」と前置きした後で、核心部分に触れる。
「ボクも在日だけど、自分のことしか考えないのは民族性もある。だから在日が多い業界は自分のことしか考えられない業界になってしまった。一時期裏モノが蔓延したのもそういう背景がある」
過日、釜山の少女像撤去問題で民団の呉公太団長が日韓合意を「両国の関係発展のための英断と評価している」とした上で、「今回設置された慰安婦少女像はなくさなければならないというのが在日同胞の共通の考えだ」と述べた。
日本で生まれ、日本で育っていると日本寄りの考え方になるのは、冷静に状況を見れば判断できる。
「今、韓国では北朝鮮のように隣を監視する風潮がある。日本の文化やアニメが好きとは公の前ではいえない。日本寄りの話をするとブラックリストに載る。反日を叫び、周りに合わせなければ生きていけない」
民族問題はデリケートな問題だが、日本人ではなく在日２世の意見というところが重要な部分でもある。もちろん、日本人でも自分のことしか考えない人はいる。
「小さな販社は弱小ホールを相手にして来たが、弱小ホールが閉店することで小さな販社も会社を畳むことになる。ホール軒数が5000～6000軒になったらウチだって危ない。その前に業界の底上げのために手を打たなければならない」
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