少子化で日本全体の産業が縮小傾向にある中、業界を変えていくような発想力豊かな人材が欲しい、というのは共通した悩みだ。優秀な人材に対して、いかにパチンコ業界に興味を持ってもらうかが、会議のテーマともなっている。
「同じような人間ばかりだと、発想が同じなので、会社が傾き始めると一気に傾いてしまう。だから突き抜けた発想力を持った人材が必要になってくるんです。人材が平均化すると読めてしまうんです」（同）
腐った肉を混ぜたり、地べたに落ちた肉をそのまま使ったり、と食の安全を根底から崩した中国産のチキンナゲット問題で、日本マクドナルドは窮地に立たされている。信頼回復のためにチキンナゲットのサービス券を配布しているが、一度失った信頼はこんな無料サービス券では回復するはずもない。こういうピンチを切り抜ける人材がいなければ、本当に会社は倒産に追い込まれてしまう。
パチンコ業界に優秀な人材を集めるために、かつては店長になれば1000万円の高給を謳い文句にした時代もあったが、それも今は昔。給料よりも仕事そのものに魅力がなければ、人は動かない。
政府は「2020年までに指導的な地位に占める女性の割合を30％にする」という目標を掲げ、企業も女性登用や女性活躍施策を相次いで発表している。
ホールでいうならば主任以上の女性の役職者を30％にするということだ。上場企業1150社の女性管理職の割合は4.9％に過ぎないが、パチンコ業界でも役職者の割合は大差ない。
女性は結婚すると会社を一旦は辞めてしまうハンディがあるために、登用される機会が少なかった。ホールによっては託児所を設けるなどして、結婚後も働ける環境を整えているケースもあるように、今後のパチンコ業界のリクルート活動を行う上で、女性の採用が肝になってきそうだ。
パチンコ業界でも店長を始め全スタッフが女性というホールもあった。
ただし、パチンコ業界の負のイメージを払しょくしないと優秀な人材を始め女性は来ない。
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