パチンコ日報

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田舎ホールの「ノート伝説」――カウンターレディと45冊の日記

単店に40年ほど勤務したカウンターレディーが、顧客との会話を20年以上ノートにつけていた。きっかけは店長から「どんな些細なことでもいいからお客さんとの会話をメモしておくように」との指示だった。店長はオーナーの親せきで、客の会話をヒントに稼働を上げるための資料にするものだったようだ。

田舎の単店で客は常連さんが多かった。客とカウンター係の距離が近いので気軽に何でも話す客が多かった。

それでも客の名前は知らないままの関係性がつづいた。そこでその女性が独自に客の特徴を掴んであだ名をつけていた。

例えばこんな具合だ。

頭髪が薄い客は、田中ツル。

夏場はいつも麦わら帽子を被っている客は、桂麦男

アユ釣りが好きな客は、相原鮎男

本名は分からないが、自分が見た目と特徴から付けたあだ名なので、すぐに思い浮かぶ。

ノートに書かれていた内容は、その日の勝ち負けも当然書かれているが、「孫が遊びに来た」「〇〇さんの奥さんが病気になった」「ペットが行方不明になった」などとその日の会話が克明に書かれていた。

そのうち、会話を日記にしていることを常連たちが知ると、「今日も日記に載るような話をしてやるか」と積極的に世間話を持ちかけられたようになった。

面白いのは、店長がその日記を読んで特定の顧客を「優良台」に誘導することができるという点だ。例えば、最近身内に不幸があったという客には、さりげなく出やすい台を勧めた。ホスピタリティが顧客満足度を高め、稼働率の向上につながった。

日々の会話を日記にしただけではなく、そこには顧客同士の相関図まで書かれていた。

「AさんとBさんは仲良し」「CさんはDさんと犬猿の仲」など、ドラマ顔負けの人間関係が一目で分かる。この相関図は、常連たちのコミュニティを理解するのにも役立った。

ちなみに、店長は日記手当を支給していた、というから初期の目的である稼働を上げることにも貢献していたものと思われる。

当該ホールのオーナーに、その日記の情報を聞いた業界関係者が連絡を取ったが、すでに他界していた。どうしても自分の目でその日記を確認した業界関係者は、親せきが保管していることを知る。

実際に現物を見ることに成功した。ノートは45冊あった。親せきの人もそのノートを読んだことがあるようで、トイレで1時間以上読み耽ったこともあったようだ。ノートには笑いと涙の物語が詰まっていた。

現在はコンピュータで顧客データを管理するのが当たり前だが、このノートには「人間の温もり」が詰まった、血の通った「顧客管理」といえよう。

業界関係者は俄然、この日記を出版したくなった。そこには業界再生のヒントがちりばめられていたからだ。続報が楽しみだ。



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ゴルフ人口減少とゴルフ場跡地活用の可能性

日本のゴルフ人口は、レジャー白書によると2000年の1332万人をピークに年々減少しており、2024年には約515万人まで落ち込む見込みだ。

その背景には、まず、ゴルフコースの数が減少していることが大きな問題だ。2002年には全国に2457コースがあったが、2020年には2209コースまで減少している。参加プレイヤー数の減少により経営が困難になっており、閉鎖に追い込まれるケースが増えている。

また、ゴルフ愛好家の高齢化もゴルフ人口の減少に拍車をかけている。パチンコファン同様、ゴルファーたちの多くが高齢者となり、健康上の理由などでプレーを続けることが困難になっている。

これまたパチンコと同様に若年層のゴルフ参加率が低いことも深刻な問題だ。 ゴルフは一般的に初期費用がかかり、練習時間も必要なため、若い世代が他のスポーツや娯楽に流れる傾向がある。

ネガティブな傾向が続く一方で、コロナ禍では一時的なゴルフブームも見られた。三密を気にしなくてもいい環境下で、特に女性ゴルファーの新規参入や、以前プレーしていた人たちの「復活」パターンにより、回復の兆しが見られた。しかし、2022年は856万人だったゴルフ人口は、2024年には515万人まで減少している。

このような状況下で、ゴルフ場経営は大きな課題に直面している。パチンコ業界でもメーカーやホールがゴルフ場経営に参入しているわけだが、ゴルフ場の維持コストや将来、利用者の減少を考えると、安泰な事業とは言えない。それでもゴルフ場経営に乗り出したのは、ゴルフ場の「跡地利用」の可能性があるからだ。

ゴルフ場は広大な土地を有している。その跡地利用として特に注目されているのが太陽光発電施設の建設だ。実際に、兵庫県三田市にある三田SYSゴルフリゾートの跡地では、パシフィコ・エナジーがメガソーラーを建設し、商業運転を開始している。 この施設は発電容量が約121メガワットあり、年間約143百万キロワット時の発電が見込まれている。

このように、ゴルフ場跡をメガソーラーに転用することで、ゴルフ事業が衰退しても新たな収益源を確保できる可能性がある。

しかし、太陽光発電にも暗雲が立ち込めている。ライバルは小型原子力発電所だ。これは工場でモジュール化された部品を生産・組み立てる方式を採用しているため、また、構造がシンプルなため、コストも低く抑えられる。さらに、送電網が未発達な地域でも、その土地の電力需要に応じた原子炉を設置これにより、将来的には太陽光発電に代わる電力供給源として期待されている。

ただ、小型原子力発電所にも急所はある。核燃料使用後の高レベル放射性廃棄物が発生する問題は避けられない。このため、今後小型原子炉がどのように普及するかは未知数である。従って、ゴルフ場跡地を活用したメガソーラーの展開は、持続可能なエネルギー社会に向けた一つの解決策となり得る。

いずれにしても、ゴルフ人口の減少に伴うゴルフ場の経営難は続くが、跡地利用の可能性を見据えた事業展開が今後の鍵を握る。特に、再生可能エネルギーの分野において、ゴルフ場跡地が新たな役割を果たす可能性はある。


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飲食業界から見たパチンコ業界の再生に必要な視点

以下は飲食業界のコンサルの独白だ。

私の本職は飲食業のコンサルタントであり、パチンコ業界に関しては門外漢である。しかし、現在のホールの状況を見ていて思うところがある。

飲食業界では、初めて訪れた店の味が不味いと感じた場合、二度と足を運ばないという人が少なくない。特に現代では、食べログのような評価サイトが普及しており、事前に評判を調べることが可能である。点数や口コミの内容を参考にしながら店選びをするのが一般的になっている。しかし、パチンコ業界にはそのような客観的な指標が存在しない。

仮にパチンコ店の評価サイトがあったとしても、基本的に負ける客のほうが多いため、口コミの多くは低評価になる可能性が高い。これは飲食業界と異なり、パチンコにおいては「美味しい・不味い」という単純な基準で評価できないためである。飲食店は味が一度で分かるが、パチンコ店の評価はその日の勝ち負けによって大きく左右されてしまう。

食べログは採点方式が厳密で、恣意的に評価を上げたり、極端に低い点数をつけたりすることが難しくなっている。そのため、口コミの信頼性が高く、利用者にとって有益な情報となる。例えば、3.5以上の評価がついている店は一定の満足度を保証されているといえる。

このシステムの最大の利点は、点数が低い店であっても、改善点を把握し、対策を講じることで評価を向上させられる点にある。飲食店側にとっても、点数が上がることで新規客の獲得につながるため、双方向にメリットがある仕組みといえる。

では、飲食業界において低評価の店を立て直す際にどのような手法が用いられているのか。

多くの場合、まず店名を変更して刷新感を出す、あるいは大改装を行い、外観や内装を一新することで「入ってみよう」と思わせる工夫を施す。そして、実際に味が改善されていれば、リピーターが増え、繁盛店へと成長していく。

この手法はかつてテレビ東京で放送されていた「愛の貧乏脱出作戦」にも見られた。番組では、経営が傾いた飲食店の店主を有名店の達人のもとで修行させ、認められた者には店舗の外装や内装のリフォームを施すという形式を取っていた。結果として、立て直しに成功した店も少なくなかった。

では、パチンコ業界ではどうだったのか。

かつてのパチンコ業界では、客足が遠のいてきた際には「新装開店」を行うのが一般的だった。夕方オープンの形で新台を大量に導入し、新台はバカ出しし、それ以外の台も釘を開けて出玉感を演出する。この手法によって、客は「この店は出る」と認識し、次回以降の来店につながった。もちろん、その後は徐々に釘を閉めて利益を確保するが、最低でも1カ月程度のスパンで調整が行われていた。

しかし、現在はわずか数台の入れ替えでも「新装開店」と銘打ち、新台導入の初日から回収に走る店舗が目立つ。これを繰り返しているうちに、客は「新装開店でも出ない」と見限り、業界全体の衰退を招いている。

現在のパチンコ業界は、集客を新台の善し悪しに依存しすぎている。特に、射幸性の高い機械を導入することでギャンブラー層を引き寄せているに過ぎず、本来の娯楽としてのパチンコの姿とはかけ離れてしまった。このままでは業界の先行きは明るくない。

では、業界を立て直すためには何が必要なのか。根本的な部分からの改革が不可欠である。

ひとつの方法として、「換金率の低下」が挙げられる。等価交換ではなく低価換金でも遊んでくれるのが本来の客層だ。1パチでも等価では回らない不満がある。

たとえば、中華料理チェーンの日高屋の成功の秘訣は「美味しさの追求」ではなく、「何回食べても飽きない味の追求」だ。この考え方をパチンコ業界に当てはめるならば、「等価交換ではなく低価交換で毎日遊んでも懐に優しい遊技環境の追求」となる。

飲食業界のように、客が継続的に訪れたくなる仕組みを構築することこそが、業界の未来を示唆する。


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横浜花博へ業界から社会貢献

大阪・関西万博のコモンズ館の一角で、2027年に横浜で開催される次回の万博、「GREEN × EXPO 2027(国際園芸博覧会)」の告知ポスターに目が留まった。開催まで2年を切っているにもかかわらず、全国的な認知度はまだ高くないように思える。かくいう筆者もこのポスターで初めてその存在を知った。


思い起こせば、2005年に愛知県で開催された「愛・地球博」では、パチンコ業界が一風変わった形で出展していたことを覚えているだろうか? 当時の展示は「遊びの森P-Forest」と題し、単にパチンコ機を並べるのではなく、「玉遊び」という文化的視点で、老若男女が楽しめる体験型の構成となっていた。

展示ゾーンは多岐に亘り、歴代のパチンコ機を紹介する「ヒストリーゾーン」や、パチンコ台の廃材から作られた楽器で演奏を楽しむ「ステージゾーン」、さらには運動しながらパチンコができる「フィットネスパチンコ」や、骨伝導を活用して音を“感じる”ことができる「バリアフリーパチンコ」など、創意工夫が凝らされた内容だった。子ども向けには、ビー玉やゴムボールを使った遊具やワークショップも設けられ、まさに“体験の場”として好評を博した。

当時の出展は、日工組を中心とした地元名古屋の業界が、地場文化の一端として協力したもので、1989年の「世界デザイン博覧会」でもパチンコ・パチスロのデザイン性を紹介するブースが出展された実績があるから実現したものと思われる。

このような過去の取り組みを踏まえたとき、2027年の横浜花博にパチンコ業界がどう関わるかは、業界の未来とイメージ戦略に関わる重要なテーマである。

もちろん、すでに出展の応募は締め切られており、今から展示ブースを設けるのは現実的ではない。しかし「寄付」や「協賛」という形での関与はまだ可能だ。

花博の主催は国際的なガーデンネットワークであり、「自然との共生」や「持続可能な都市文化」といったテーマに沿って、全国・世界から賛同を募っている。そこに、業界としての社会貢献の姿勢を示すことは、大きな意味を持つ。

たとえば、「自然×玉遊び」をテーマにした緑の遊具や、リサイクル素材で作ったアートワークの設置支援といった形で、技術力や創意を活かすことも考えられる。業界が得意とするLEDや機械仕掛けを活かして、植物の育成や水の循環と連動した参加型インスタレーションなども面白い。こうした提案を通じて、遊技業界が持つ創造性や構造設計技術を、社会の役に立てることは十分に可能だ。

なにより重要なのは、「パチンコ」という単語だけが先行して語られがちなこの業界に対し、市民社会と共にある産業という新たなイメージを育むことだ。

社会課題にどう貢献するか、業界としての姿勢が問われている今こそ、こうした国家的イベントへの関わり方に戦略的な意義を見出すべきだろう。

横浜花博は、単なる園芸の祭典ではない。自然との調和、生活文化の再構築、持続可能性の可視化という理念が込められている。そこに、昭和から続く日本独自の“玉遊び文化”が、現代的かつ平和的に融合する可能性は決してゼロではない。横浜に咲く花々の傍らで、業界もまた新たな芽を育てることができるはずだ。



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猛暑を味方に冷感タオルが一般景品の新風を呼ぶ

連日の猛暑。35度を超える日が当たり前となった今、外に出るだけで体力を消耗し、少しでも涼を求めたくなるのが人間の自然な欲求だ。そんな中、あるホールの店長が“ひんやり感”に注目して導入した一般景品が思わぬヒットを生んだ。

それは「冷感タオル」だ。水に濡らし、軽く絞り、数回振るだけで冷たさを感じられるという夏の便利アイテムだ。濡れている限りは何度でも振り直して冷感を復活させられるという手軽さも魅力。スポーツシーンやアウトドア、そして日常の暑さ対策にも重宝されている。


今回、この冷感タオルを初めて景品に採用したのは、郊外の中型ホール。価格は1本1000円ほどと、景品としては決して高すぎず安すぎず、適度なラインだ。店長は試験的に100本を仕入れたが、「ただ棚に並べてもスルーされるだけだろう」と判断し、一工夫を加えた。

まず、商品の使い方と冷感効果を丁寧に解説したポップを作成。そして、実際に水で濡らした冷感タオルを景品カウンターに設置した。さらにカウンタースタッフには「よかったらお試しください」とお客に声をかけるよう指示。ここまではよくある販促だが、ユニークだったのは「タオルを外で振ってみてもらう」という演出だった。

冷房の効いた店内では、その冷感がイマイチ伝わらない。ならば一度外に出てもらい、直射日光と熱気の中で体感してもらおうというわけだ。スタッフの誘導で外に出たお客がタオルを振ると、思わず「おおっ」と声が漏れる。たちまちその効果が口コミで広がり、250玉という手頃な交換レートもあって、100本の在庫は猛暑を追い風にわずか数日で完売してしまった。

この事例は、「一般景品=売れない」という業界の固定観念に一石を投じる。実際、景品カタログを眺めても、冷感タオルのように実用性があり、季節性に合致したアイテムはまだまだある。要は「お客にどう届けるか」「使ってみたいと思わせられるか」にかかっている。

店長の言葉が印象的だった。

「どんなにいい景品でも、伝えなければ存在しないのと同じ。だったら伝え方を工夫すればいいだけの話です」。
1000円相当の値ごろ感は手を出しやすい一般景品でもある。機械に頼らない満足感を与える手段として、もっと注目されていい。冷感タオルは、その可能性を実証してみせた好例だった。



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