パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

1パチの常連シニアがチェスへ移行

都内在住のAさんは御年84歳。男性の平均寿命が81.47歳だから平均以上は生きていることになる。このぐらいの年齢になるとこれと言ってやることもないので、時間つぶしに行っていたのが1パチだった。

パチンコ歴は60年以上になるAさんのホール通いが最近パタリと止まった。月1万円は負けないぐらい金額。それぐらいならまだまだ続けられるような金額だったが、2万円近く負けるようになったことに加え、マイホールの顔なじみが「新たな遊び」に嵌ったことが、パチンコを止めた理由だった。

その新しい遊びとは…

チェスだった。

囲碁・将棋なら誰か経験者がいて腕前に差が出るものだが、チェスは全員が初心者なのでレベルは横一線からのスタートだった。

公民館がチェス会場で、現在のチェス仲間は総勢16人。うち半数の8人がAさんのパチンコ仲間だった。

Aさんのような高齢者をチェスの虜にさせてしまったのは、チェスを手ほどきしてくれた先生にあった。パチンコ仲間の娘さんがチェスの先生なのだが、33歳で美人ときている。おじいちゃんたちのスケベ心がチェスへと向かわせた。先生は一緒にチェスをしてくれる仲間が欲しかった。

「パチンコはただ打つだけだったが、チェスは頭と手を使う。パチンコよりもチェスの方が面白くなったので、パチンコへ行く回数がどんどん減った。パチンコへ行くのは顔見知りの仲間へ『元気?』とあいさつに行く場所だったことに気づいた。年金生活も厳しくなる年寄りが今後も増える。パチンコはどうしてもおカネがかかるが、チェスならおカネもかからない」(Aさん)

こうして、Aさんはホール通いを止めてしまった。さらに、改めて気づいたことはこうだ。

「パチンコをやりたくてやっていたのではなく、自分が行かないと常連客が心配するから行っていたようなもの。パチンコが好きでやっていたのではなく、やることがないのでパチンコ店へ行っていた」(同)

Aさんの1カ月に使う金額が1万円程度だったことでも、ヘビーユーザーではないことが分かる。健全なパチンコライフを送っていたのに、ホール以外で、チェスという共通のコミュニティーができると、皆でそちらへ移動してしまったということだ。

ホールがお年寄りのコミュニティーの場になっていたことが改めて浮き彫りになる。

Aさんの地区では灯油を配達してもらうと18リッターで2600円。昼間は公民館でエアコンの温度を上げてポカポカ。灯油代の節約にもなっている。ホールも夏は涼しく、冬は暖かいが、それなりにパチンコ代もかかっていた。つまり、ただではなかった。この差も大きい。


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ハネモノ排除と業界衰退の因果関係

西陣の廃業のニュースは業界の今を表す象徴的な出来事といえる。なぜなら、倒産する前に廃業を選択したのだろうが、西陣に続く遊技機メーカーが今後も出てくることが予想される。

業界の救世主と期待されてスマスロもスタートダッシュこそ成功した。初日から万枚報告やコンプリート機能発動の報告が見られ、話題性・稼働・粗利ともに申し分のない初動となったが、その分、キツイので、長続きはしない。スロットが強い強豪ホールでもスマスロコーナーの空席が目立つようになった。

射幸性さえ上げればユーザーが戻って来るとメーカーの首脳陣は考えているのだろうが、この“射幸脳”からの脱却を図らなければならない。

西陣の廃業のネットニュースのコメント欄で目立ったのが、西陣がハネモノにも強かったメーカーだけに、ハネモノがホールから消えたことが、業界の衰退につながった、とする意見が多かったことだ。

ハネモノ好きのユーザーは、いうなれば数字合わせのセブン機には興味がなかった層でもあり、ハネモノがなくなればパチンコを打つことも止めてしまった人たちである。

ホールもメーカーもセブン機に比べて売り上げが上がらないハネモノを切り捨てて行ったことは、自らがユーザーまで切り捨てて行ったことでもある。売り上げ至上主義が業界の縮小を招いていることに気づいていないから、いつまで経っても射幸性ばかり追い求めることになるわけだ。

売り上げ至上主義・射幸性至上主義の業界人に頭を切り替えるために贈るのが、ネット上で話題になっているアルバイト猫の「ミクちゃん」だ。



愛媛県松山市に本店があるプリン専門店「坂の上の猫」の従業員でもあるミクちゃんは、猫の着ぐるみを着て、日々の業務に励んでいる。この姿で時には全国各地に出張する。

猫の着ぐるみといえば、マンガっぽいキャラクターを想像しがちだが、顔はかなりリアルなつくりになっているだけでなく、アニメ声でしゃべることもできる。だから接客応対もできるし、口もちゃんと動くように精巧に作られている。

働くことをコンセプトにしているので、レジ打ちやら接客までするから話題性もアップして、SNSでどんどん拡散され、プリンの売り上げアップにも貢献している。

ホールは集客するために芸能人を呼んだりするが、話題性ではミクちゃんを呼んで、プリンを販売する方がお客さんにも喜ばれるというものだ。

パチンコホールのマスコットキャラクターが数多くあるが、基本しゃべらない。このしゃべって、働くミクちゃんの発想を取り入れた、マスコットキャラクターを作ってみたらどうか。このほのぼのとする感覚がハネモノと似ている。




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賞味期限切れ食品スーパーの価格も市場価格なら…

フードロス問題の解消にも一役買う賞味期限切れ食品スーパーが話題になっている。主には長期保存ができる缶詰や乾物、お菓子、レトルト食品、調味料、飲料などを扱っている。期限を過ぎて食べても健康問題はほとんどない。これまで賞味期限が過ぎたものは廃棄処理に回されていたが、食品ロスとして社会問題にもなった。それを格安で仕入れて定価の半額~10分の1の激安価格で販売するのが賞味期限切れ食品スーパーでもある。循環型社会には欠かすことができない存在でもある。

賞味期限切れ食品スーパーと似た業種がバッタ屋である。例えばアパレルメーカーが不良在庫になった商品を廃棄処分するにも費用がかかるので、それをバッタ屋に格安で買ってもらう。ブランド品の場合は、バッタ屋はタグを切ってディスカウントストアなどへ販売する。

バッタ屋には色々なルートから多岐にわたる不良在庫が持ち込まれる。不良在庫が世の中からなくならない限り、この商売はエンドレスで続く。

とあるバッタ屋がパチンコ業界市場の開拓を始めるべく、大手チェーンに営業をかけた。持って行った商品は5足組で市場価格498円の靴下と5足組1000円のブランド品の靴下だった。

バッタ屋の仕入れ値はなんと7円だった。これを10~20倍の値段で売るのだが、5足組で市場価格498円の靴下は70円でホールに販売しようとした。

バッタ屋は70円の卸値なら「飛びついてくれる」と思って意気揚々と訪問した。70円の仕入れ値なら倍の値段でも140円で交換することができるし、市場価格で交換なら230円ぐらいの利益も出る。

すると購買担当の反応は予想外だった。

「市場価格以下で交換すると行政指導が入る」という理由からあっさりと断られた。

警察庁の平成30年1月30日の市場価格見解は、一般の小売店(いわゆるディスカウントストア等も含む)における日常的な販売価格をいい、特別な割引価格はこれに該当しない。

バッタ屋も事前に業界事情は勉強したつもりだった。99%が特殊景品との交換で、一般景品の市場は非常に狭いことは分かっているつもりだったが、市場価格以下での提供はNGというのは想定外だった。

警察は一般景品の持ち帰率を上げるように指導しているが、市場価格よりディスカウントしてはいけない、という矛盾した行政指導を続けている。

「ドン・キホーテは5円の消しゴムや10円のボールペンを販売している。これも企業努力。ディスカウントして提供できないとは、なんてバカな業界なんだ! 景品を安く提供すると射幸心を煽るという警察の考え方に納得しているから、パチンコ業界は衰退していく」(バッタや関係者)と怒り心頭だ。

ま、持って行った靴下に食指が動かなかったのかも知れないが、靴下ならバラ売りで端玉景品で出すことはできたはずだ。

バッタ屋には賞味期限切れのペットボトルも持ち込まれる。メーカーにすれば廃棄費用がかかるので送料別で、0~2円で買い取ってもらっている、という。こうした訳あり商品は、訳あり理由を書いて、端玉景品で出せばいいのではないか?


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EVの次は半導体の分野を狙う遊技機メーカー

コロナ禍で大きな痛手を被った業種の一つの航空会社がある。人の往来が大きく規制され飛行機を飛ばすことができなかった。この時、ANAが学んだことは、非航空事業の強化で安定的利益を出すことだった。

ANAには3800万人のマイレージ会員がいる。この資源の活用する仕組みこそが、第二の収益を生むことに着目して、1月31日からECモール「ANA Mall」をオープンした。

当初出店するのは、成城石井、ツインバード、ECカレントなど提携企業が運営するショップ18店と、A-style、ANA FINDELISHなどANAグループの直営ショップ5店の23店。食品や家電、衣類、化粧品など各ジャンルの商品約20万点を取り扱う。出店する全ショップでANAのマイルが貯まり、マイルで支払いもできる。

「マイルで生活できる世界」構想を掲げ、貯まったマイルを特典航空券に引き換えるなど、ANAのマイルならではの連携が最大の特徴になる。マイレージ会員を回遊させると共に、新たなマイレージ会員の獲得にもつながる。初年度の取扱高は100億円を目指す。

ANAの危機感が伝わってくるが、パチンコ業界ではホール以上にメーカーが相当危機感を持っている。なにせ、メーカー企業は多数上場しているので、パチンコ業界に特化した1本足では、業績を伸ばすことは既に限界が見えて久しい。上場メーカーとして50年後を見据えた計画が必要になる。50年後のパチンコ業界が生き残っているかどうかは、誰にも予想ができない。

先日も遊技機メーカーが門外漢のEVの分野へ進出を目論んでいることを紹介したが、また1社が壮大な計画を立てているようだ。

現在、将来も伸びる産業と言えば、それは半導体だろう。コロナ禍では世界的な半導体不足からパチンコ業界もその煽りを受け、販売台数計画にも狂いが生じ、スマート系のユニットも半導体や部材不足から思うように供給できていない。

半導体はパソコンやスマホ、家電製品などのデジタル機器に欠かせない部品だ。現在では、クルマにも数多くの半導体が使用されるが、自動運転の要にもなるのが半導体である。EVはそれこそ半導体の塊とも言われており、半導体需要は増す一方だ。

パチンコと違って、半導体の分野は世界が市場になる。半導体のどの周辺分野を狙っているのかは定かではないが、専門の技術者を引き抜き、半導体ベンチャーを立ち上げ、半導体の研究開発から設計を始めることはできそうではある。

これぐらいの計画を立てないとパチンコ一本では株価も上がらないということか?



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ホールも所有から運営特化へ

パチンコ産業と旅行産業は似通った問題を抱えている。それは共に団塊の世代が市場を牽引していること。しかしそこには2025年問題を控える。あと2年で全員が後期高齢者(75歳以上)の仲間入りをすることだ。活発だった団塊の世代もパチンコや旅行の参加率が当然落ちることが予想されている。

その一方で共に若年層の参加率は落ちるばかり。レジャーの多様性やスマホ代の負担が主な理由とされている。これから先、どんどん団塊の世代はリタイアしていくのに、若年層は開拓できていないことが共通している。

では、この問題に逆境を跳ね返した星野リゾートはどう取り組んできたのか? 異業種ではあるが、ホール経営の参考にもなる。

まず、それまでの星野リゾートはおカネを借りて自社で開発して、自社で所有して運営していた。ここまではホール企業も同じだが、90年代から所有することを止め、運営の特化に方向転換した。海外で運営特化型戦略の企業が出てきて、その成長の早さに星野佳路社長は「これだ!」と気づいた。

運営に特化すれば、所有しなくてもいいのでバランスシートが軽くなる。何よりも借金しなくて済む。借金して成長を続ければ、いずれどこかの時点で成長の鈍化は避けられない。それは企業リスクが高まることを意味する。実際、パチンコ業界でも猛烈な勢いで拡大路線を続けていたホールが息切れしている。

ファイナンス面での荷物が非常に軽いということが、運営特化型戦略のポイントである。

しかし、いいことばかりではない。デメリットは当然ある。オーナーや所有者ら新たなパートナーと仲良くやっていかなければならない。そこは厄介なことでもあるが、そこを星野リゾートはトレードオフ。

トレードオフって何ぞや、ということになるが星野リゾートでは、二者択一の選択を迫られた時、両方を選択できなので一方を選択すると、他方は犠牲にする活動のことをトレードオフ、と呼んでおり、同社の経営理念の一つだ。

求めるのはスピード。バランスシートが軽いということは、成長のスピードを速めることができる。

運営を任せてもらうビジネスだから、早くスケールメリットを作ることができる。特にリーマンショック、東日本大震災、新型コロナ禍など景気が後退する時に運営を任されることが多くなっている。ゴールドマンサックスが抱えていた青森屋も星野リゾートへ運営が任された。

現在星野リゾートの運営施設は60にも及ぶ。その中で星野リゾート・リート投資法人は星野社長の会社ではなく、建物を所有して、運営を星野リゾートに委託している。投資法人は機関投資家や個人投資家に長期所有してもらって、建物は完成したら星野リゾートに貸す、といえば分かりやすい。

運営を委託された星野リゾートは、一刻も早く予定収益まで上げ、最終的には長期所有の投資家に持ってもらうサイクルで回している。

星野リゾートは色々なタイプの宿泊施設を用途に応じて提供している。最もラグジュアリーな高級施設が「星のや」。ファミリーターゲットは「リゾナーレ」、温泉旅館は「界」。都市型観光の拠点は「OMO」。若い人をターゲットにしたリーズナブルな宿泊施設が「BEB」。

星野リゾートというと代名詞である「星のや」を想像しがちであるが、客層やニーズによって、ターゲットを絞り込み、それに合わせた宿泊施設を提供している。

ホール経営の参考にするならば、所有から運営に特化するやり方だろう。今、ホールのM&Aが活発化しているが、買収するのではなく、運営だけを任せてもらい、オーナーには配当を渡す。これなら家賃を支払う必要もない。



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