テレビ局だって例外ではない。女子アナには30歳定年があると言われたが、テレビ朝日の富川悠太、TBSの国山ハセン、日本テレビの青木源太、篠原光ら働き盛りの20～40代が相次いで退職していることに大きな衝撃を受ける。極めて狭い門を潜り抜けた優秀な人材が見切りをつけるということは、花形産業と言われたテレビ業界にはそれだけ将来性がない表れだ。視聴率は下がり続け、経営の柱である広告収入はネットに奪われ…。ある意味、スマホがテレビ業界を破壊したとも言える。
で、市場規模、参加人口共に年々右肩下がりを続けているパチンコ産業も当然のように含まれている。
レポートではメーカーとホールに分けて分析している。メーカーは現在パチンコ・スロットメーカーを併せると60社近くある。この中には休眠状態やセカンドブランドメーカーもあるので数こそ多いが、この先、生き残れるのは8社と予想している。
外食業界も厳しい状況の中で、過日、ゼンショーがロッテリア（358店舗）を買収した。ゼンショーと言えば、牛丼の「すき家」、丼とうどんの「なか卯」、ファミレスの「ココス」、回転寿司の「はま寿司」、イタリアンの「ジョリーパスタ」などを有力チェーンを傘下に収めていたが、これでハンバーガーチェーンを加えることになった。
ゼンショーが飲食店チェーンを次々に買収する狙いはシナジー効果もある。高騰する食材調達でも、グループでの購入量がまとまれば対取引先に強い交渉力を持つことができる。またグループ会社共同での配送によって効率化が見込まれる。
パチンコ業界のメーカーもシナジー効果を狙って吸収合併などの再編によって、最終的に8社によるグループが進むとでもいうのだろうか？
メーカーが機械代を安くするには部材の共通化は避けて通れない。さらに言えば、誰も求めていないおもちゃ筐体にしなければ、もっとコストは下げられる。機械代を高くするためのおもちゃ筐体にしか思えない。
1台を高く売る発想ではなく、1台を安く、大量に売り出す発想にチェンジしなければならない。かつてのようにボックス買いしてもらうには、20万円まで抑える必要があることに加え、遊技人口を最低でも1500万人まで引き上げる方策をメーカー主導でやらなければ、大量に機械を売ることもできない。1500万人を維持しながらさらに2000万人を目指さなければならない。
ホールが機械代回収を急ぐあまりブッコ抜き営業に徹してしまうから、遊技人口は減るわけで、元凶である機械代をメーカーは20万円に引き下げる努力をしなければならない。
一方のホールのキーワードは「無人化」だ。
ホール現場の仕事は玉箱の上げ下ろしの重労働から解放されてきたにも関わらず、不人気業種でアルバイトも集まらない。それなら無理して集めるよりも無人化に舵を切った方が人件費のコストもかからない。
実際、コンビニスマスロ店では、ワンオペで運営している。スマート遊技機は補給トラブルもなく、ゴトもできない仕様になっているので、表周りも必要としない。景品カウンターもセルフカウンターを導入すれば完全無人化だって可能だ。完全にスマート遊技機に移行すれば、元来、装置産業なので、大型店でもかなり少ない人数で運営することができる。
パチンコ業界に劇的変化が訪れるとすれば、それはネットパチンコが解禁された時だ。そんあ日が来るとは思えないが、業界が安定成長するためには遊技人口1500万人に戻さなければいけない、ということだ。
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