以下本文
先日の“白物家電に学べ”でさまざまな視点の見解がありました。
さて、ここで一番重要なパチンコ市場を形成するファクターが抜けているようです。
それはパチンコ客です。
では、パチンコ客の機械代金に係る金銭的負担から見て参りましょう。
昨年（2016年）パチンコの新台は166万台販売されています。
そして、パチンコ参加人口は約900万人です。
※パチンコ参加人口は年間1回でも参加した人を含む。
これをお客一人当たりが負担する年間の機械代金にすると、
40万円の台では（1,660,000×400,000）÷9,000,000＝73,777円
20万円の台では（1,660,000×200,000）÷9,000,000＝36,889円
平成8年ごろ
年間販売台数300万台、機械代18万円、参加人口3000万人です。
（3,000,000×180,000）÷30,000,000＝18,000円
驚くべきことにこの数値から見えてくるのは年1回でもパチンコするお客が負担するパチンコ台の機械代金を比較すると、
平成8年1人あたり 18,000円
平成26年1人あたり73,777円（※1台40万円として）
毎日のようにパチンコするヘビーユーザーではこの数値の5～6倍以上は負担していることになります。
要するに20年前はパチンコ機械代金の負担を一人のお客さんが、年間1～2万円負担で済んでいたのが、現在、7万円以上も負担しているということになります。少なくとも4倍以上の負担は余儀なくされています。
ホールの営業経費や利益を除いてパチンコの機械代金だけでもお客1人が年間何十万円も負担している状態ですから、当然、近年は「出ない、勝てない、取らせない」とならざるを得ない営業になっています。
そりゃ～勝てないはずですわぁ～！
価格が高くてもパチンコ台に魅力があれば競争原理でいいんじゃないか・・・・
との意見を見かけますが、それはホールでなくすべてお客が負担することとなります。
結果として、パチンコを楽しむお客が年間1～2万で済んでいた機械代を数十万円も負担させられ、勝率も低く消費するだけの金食いマシンとなり、ホールへ行かなくなった。
参加人口が減れば減るほど1人あたりの負担額が増える。
機械代が高くなればなるほどこれまた負担が増える。
お客の消費金額が高騰し勝てないのでパチンコを打たなくなる。
まさに“負”のスパイラルの真っただ中がパチンコ業界です。
新規則では10時間の最高出玉が60,000発から19,800発と1／3になる、当然、“夢”がなくなり稼働は低下し、高額な機械代回収と相まって1人の客からボッタするしかありません。
だから、「魅力があれば競争原理でいいんじゃない・・・・」と悠長なことを言っておられません。
コンテンツ屋、役物（可動物）屋がその利益を享受しているだけで、メーカー本体の中には儲かってないところも実は多い。
前出のお客の負担額のように、とんでもない金額が1人のお客にのしかかっていることに鑑みれば、大筺体、大液晶、大可動物というビジネスモデルはパチンコ崩壊の始まりであることは明確です。
メーカーは“キロ売り”ばかりに執着せず、不要な機能を無くした安価な台を製品化し、ホールが少しでもお客に割が打てるようなことに協力し、結果として、手軽に誰もが参加しやすい環境をつくる。
昨今の国民の厳しい目からみればもう手遅れかもしれませんが、白物家電の失敗に学んで頂きたい。
あなたのポチっ♪が業界を変える※コメントには必ずハンドルネームを入れてください。匿名は承認しません。コメントがエントリーになる場合もあります。