2012年2216万人
2013年2195万人
2014年2059万人
年々減少しているこの数字は、JTが発表している日本の喫煙者人口の推移である。パチンコの遊技人口の推移と似ている。
このまま行けば2000万人を切るのも時間の問題だ。2014年度の2059万人の内、女性の喫煙者が500万人ほど含まれているので、成人男性は1500万人（30％）が喫煙者だ。ピーク時の昭和40年代は、成人男性の83.7％が吸っていたことを考えると隔世の感がある。
もう一つタバコとパチンコが似ているのが、この数字だ。販売本数は年々減少しているのに売り上げは増えている。いうまでもなく値上げによるものだ。
パチンコも遊技人口が減少しているにも関わらず、市場規模は漸減状態で、一人当りの投資金額が増えた結果でもある。
喫煙者が減るきっかけとなるのは、2003年に施行された健康増進法だ。これによって公共施設での受動喫煙を防止することが義務付けられた。受動喫煙を防止するということは、全面禁煙にすることが一番手っ取り早い。
喫煙人口が少なくなることでどんどん締め付けが厳しくなる。今や日本人の喫煙率は約20％。職場でも禁煙にするところが増えているように、タバコを吸える場所はどんどん狭められている。
タバコを見ていると、人口が少なくなると叩かれやすくなるという反面教師でもある。パチンコも遊技人口が減れば減るほど、叩く環境が整って行く。
タバコが健康増進法ならパチンコのターニングポイントは、2011年の東日本大震災後のパチンコ業界の対応だった。電力不足の中都内の一部のホールがネオンを煌々と点けて営業していたことが批判の対象となり、都内ではヘイトスピーチが湧きおこる。当時の石原都知事がパチンコバッシングの急先鋒となり、政令で無駄な電気を使っているパチンコ業界と自販機を規制しようとした。世間のパチンコ業界に対する潮目が変わった。
これを機にパチンコメーカーのテレビCMがピタリと止まった。この時期にパチンコのCMを流していたら火に油を注ぐ様なものだ。東日本大震災が契機となりメーカーのテレビCM自粛は続いている。
ダメ押しは検定機と性能が異なる可能性のある遊技機撤去問題が、一般紙で報道されたり、問題が国会にまで行ってしまったことだ。
こうなるとパチンコすることはカッコ悪いことと世間は思い、パチンコに無関心な人はますます無関心になる。喫煙者が減ればタバコを吸うのがカッコ悪くなった風潮とも合致する。
このまま遊技人口が減って行けば、さらに叩きやすい業界になってしまうことを業界首脳は分かっているのだろうか？
業界だけでなく、ユーザーまでが叩かれないようにするにはどうすべきかを考え、行動しなければならない。
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