その結果、2015年度のパチンコ機の発売台数は196万9186台で、前年対比で－9万2472台、と200万台の大台を割ってしまった。
2016年度はもっと販売台数を落とす可能性が濃厚となって来た。
ことし5月末までの販売台数は、伊勢志摩サミットの入れ替え自粛の影響もあり、58万1671台に止まっている。2015年5月末が80万8520台と比べても低迷していることが伺える。
1次2次の撤去は8割ほど完遂していて、3次4次で約60万台は確実に入れ替えなければならないにしても、ことしの販売予測は相当厳しい数字が予想される。
スロットにしてもパチンコにしても射幸性が落ちれば、1機種で10万台を売る機種が出てくることも考えられない。
本来高コスト体質から脱却しなければならないのは、メーカーも同じことだ。メーカーの場合、販売台数が落ちても売り上げを維持するためには、安易に機械代を上げてくる。ホールが稼働が下がっても売り上げを維持するために釘を閉めるのとまったく一緒のことである。
メーカーも組織があまりにもでかくなり過ぎた。それを維持するためには兎に角機械を開発して、売りさばくことしか頭にない。
こんな意見もある。
「組織が巨大になり、人も増えたので意思の疎通が図れなくなっている。今は社長ですら開発室には入れない。組織が大きくなると会社が官僚型になり、保通協へ持ち込むのも官僚的になって冒険しない。昔はスレスレで冒険したから面白い機械も出た。安全に通る機械は世に出しても全然受けない。メーカーにはお役所仕事をするな、といいたい。ちょいパチでパフォーマンスするぐらいなら、本気で警察庁と向かい合え、といいたい」（ホール社長）
メーカーは機械代を下がる発想は毛頭ない。
これはある意味正解であるともいえる。値下げ合戦に巻き込まれたら互いが体力を消耗するばかりでなく、社員の給料だって上がらない。適正価格でしっかり元が取れる機械を開発してくれれば、ホールからも文句は出て来ない。
コスト削減できるところといえば、部材の共有化や、やたらと長い5分もかかるようなリーチ演出にカネをかけないことだ。客にもホールにも不評である。開発者はサラリーマンが打てる、打ちたくなる機械を世に送り出してもらいたいものだ。
開発予算も削られているようだが、液晶と版権に頼るからコストがアップするので、そこから脱却してもらいたい。
で、2016年度のパチンコ台の販売予測は160万台、と読んだ。
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