パチンコ人口が減れば、それに伴い店舗も減れば、メーカー、販社も淘汰されていくものだ。ところが、パチンコ業界はパチンコメーカーのセカンドブランドの登場で、メーカー数は増えている。
そんなところにもパチンコ業界の異様さが垣間見える。
メーカー数を増やす努力よりも、パチンコ人口を増やすことが先決なのに、メーカーは自分が生き残ることしか考えていない。
メーカーも業界の一員なら、パチンコ人口を増やすことを考えるべきだろうが、ホールが7000、8000軒になっても生き残るシュミレーションしかやっていない節がある。
このブログでパチンコ人口を増やすエントリーを何度か書いているが、そのたびにアンチからは「若者がパチンコをしなくなったことは日本の将来のためにも喜ばしいこと。パチンコ依存症を増やしてどうする」と非難の嵐だ。
若者がパチンコに興味を持たない最大の理由は、業界人自身がどんどんパチンコを打たなくなったことだ。
ここに一番の根本原因がある。
カネがかかりすぎる以前に、面白味さや楽しさがない。
自分の子供がパチンコをしたい、といったら業界人の何割が「どんどんやれ」と勧めるだろうか？ 業界人自身が打たなくなったパチンコをわが子に勧めるわけがない。
わが子に勧められないようなパチンコを今の若者に興味を持て、というほうがおかしい。
ネット世代の若者は、ゲームをするのも無料でできる。カネを持っていない若者に興味を持ってもらうには、1時間遊んで500円ぐらいまでハードルを下げなければ、見向きもされないだろう。
今度発売される1分間スタート10回のぶん回せるパチンコ機でも、初当たりまでに使う金額は8400円である。
遊べる機械がこれ。
まったくパチンコをしない人たちからすると、パチンコはガラパゴス化したレジャーになっている。
使う金額のハードルをもっともっと下げること。
なんといってもパチンコは大衆娯楽であって、ギャンブルではないのだから。
遊べる機械で、初当たりまで8000円もかかるのでは、大衆娯楽とはほど遠い。
ハラハラドキドキするような面白い機械で、安く遊べる環境をまず整えること。
次は業界に対する不信感の払拭だ。
「北朝鮮玉入れ」と揶揄される送金問題・脱税問題などおカネの流れに関することや、コンピュータ＝遠隔操作の噂の根絶だろう。
一連の不信感を払拭すると同時に、スタートが回らない、スランプがきつい、確変で玉が減るなどの遊技客の不満を解消することだ。
パチンコが真の大衆娯楽に戻った時のバロメーターは、ホールオーナーンの車がベンツから国産車に変わった時だ。
フィーバーブームが始まったころは、まだ皆クラウンに乗れるようになって喜んでいた。
次世代を育てられない業界が衰退すのは、自明の理だ。
40代、50代の人がパチンコを始めたころと今では、レジャーの多様化だけではなく、物の考え方、価値観も違っている。
まずはアンチを黙らせる業界に。
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