パチンコ日報

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業界が生き残るキーワードは健康パチンコ


「国民が使っている23兆円のパチンコ代をほかに振り分けた方が、日本の経済が活性化することを説いている経済の学者がいます。全額とはいわないがその半分の10兆円でも新しい市場が生まれ、経済が活性化することが期待できる。デフレ時代に遊技機の価格だけは1.5倍に上がっていること自体が信じられない。その機械代はすべて遊技者から吸い上げている。まるでタコが自分の足を食っているのと一緒。業界が縮小するのは当たり前。それよりも、新たな業種が生まれた方が国の経済にはプラスに働く。そうして生まれたのがカジノです」(一般紙記者)

物事を大きく捉えると、どうしても23兆円という大きい数字が使われてしまうが、パチンコの実質市場規模である粗利ベースでは3兆円だ。その半分を新たな業種へ振り分けたとしても1兆5000億円の新市場はでかい。

この規模の市場を列挙するこんな具合だ。

・出版市場 1兆8747億円
・葬祭ビジネス市場 1兆7389億円
・食品宅配市場 1兆5844億円
・医薬部外品市場 1兆1111億円

ちなみにマルハン1社で2兆円の売り上げを上げていた時代もあるわけだから、業界事情を知らない外部の人が数字だけを見れば、パチンコ業界はとてつもなくスケールのでかい業界に写る。

パチンコ市場の半分を新たな業種へ振り分けろと、乱暴な言われ方をしないために、パチンコ業界はどうすべきか?

「国民の医療費の増大は国としても喫緊の課題ですから、国民の健康に貢献できる業界であれば、国は後押しをしてくれますよ」(同)

ここで医療費問題をおさらいしよう。

日本の国民医療費は約42兆円かかっているが、高齢化社会に伴い毎年のように増え続けている。医療費の伸びは年金をはるかに上回ると予想されており、医療費の負担増は大きな社会問題になっている。

医療費の増加がどのような問題を引き起こすかを知るためには、日本の医療費負担の仕組みを知る必要がある。

現在、日本は皆保険制度を導入しているため、医療費のほとんどを公的な保険で賄うことができている。一般的なサラリーマン世帯では医療費の自己負担率は3割で、残りの7割は保険でカバーされている。

つまり医者にかかって3000円の治療費を支払った場合には実際には1万円の治療費がかかっている。残りの7000円は毎月の給料から差し引かれる保険料を原資とする公的保険から支払っている。

しかし、この保険制度も、国民からの保険料だけではお金が足りない状況だ。このため、雇い主である会社からも保険料を徴収し、さらに国が多額の補填をしてようやく制度を維持できているというのが実情だ。

日本の高齢化が急ピッチで進んでいるためこの状態も長く維持することが難しくなりつつある。高齢者が増えるほど病気も増えてくるため、その分、医療費も膨れ上がる。

一方、日本の財政は危機的な状況となっており、増加する医療費を支える余裕がもうなくなっているため、国民が健康で病気にならないことが一番である。

では、健康とパチンコに話を移そう。日報でも何度かこのテーマは取り上げている。パチンコの存在意義として、パチンコをすることが健康につながればいいわけだ。

2012年1月19日のエントリーではメーカーにこんな提案をしている。

■打てば打つほど体が健康になるパチンコ台

■打てば打つほど心が健康になるパチンコ台

■打てば打つほど心が豊かになるパチンコ台

認知症の高齢者向けに豊丸がトレパチを商品化しているように、打てば打つほど心身が健康になるパチンコが開発出来たら、業界も見直される。働く人も誇りを持てる。何よりもマイナスイメージが改善され、業界で働きたいという人も増える。


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