毎月家賃だけで3500万円を必要とする。4円全盛期なら、この規模でその家賃なら苦も無く払えただろうが、1パチ主体では毎月の家賃が重くのしかかる。
これまで自社物件で展開してきたので、家賃負担を心配することはなかったが、日割りにすると約100万円。その100万円分をお客に還元するだけでも集客面で効果がある、というものだ。
大型店には大型店の有利さがあるが、おそらくこのホールのケースでも感覚で総台数を決めてしまったものと思われる。
大型店は遊技機の不作が続くとホールを埋めるものがなくなってくる。6号機時代を迎えるとしばらくは、島構成がパチンコへ比重を置くことにもなりそうだ。
遊技機規則が2月1日以降変わるが、いきなり新基準機が登場することもなさそうだ。発売されたところで、しばらくは様子見が続くものと思われる。
「今は認定申請や年末商戦で登場する新機種で、来年2月1日以降も使える機械のことで頭が一杯です。会議では来年はしばらく新台を買わなくてもメーカーは納得してくれる期間が続くだろう、という意見も出ています。新基準機はどこも様子見をするので買わない理由が立って断りやすい。無駄な新台を買わずにそれを原資に、旧基準機を開けて使う」（大手ホール関係者）
大手も率先して来年は新台を買わない方針を打ち出している。メーカーが自信を持ってリリースするビッグコンテンツ以外、ますます売れない傾向が先鋭化されて行きそうだ。
地方では1パチにしか客がいず、1パチを飛ばしたら終わり、という悲壮感が漂う。それは首都圏の千葉県と言えども例外ではない。千葉県内で4店舗を運営する法人は、地元ではターミナル立地になのに、客がどんどんいなくなったために、東京進出を決意した。
しかし、それは「隣の芝生は青い」のような幻想でしかなかった。乗降客の多い中央線の駅前の一等地に出店したが、グランドオープン時から勝負はついていた。4パチは全く振るわず、残された道は低貸し専門店にするしかない。
小型店舗だが1パチでは家賃負担ものしんどくなってくる。こんな状態ではいずれ、新台も買えなくなる。
隣接する地元の横綱に挑戦して跳ねのけられ、撤退した法人は2～3社を数える。
東京の駅前一等地でも決して楽には商売できないのが現状である。
地方だけでなく首都圏でも厳しさは同じだ。ホールも大変だが、来年は売れる新基準機が登場しないことには、メーカーが地獄を見る年になりそうだ。
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