ホールと業者の横断的組織の日遊協が、唯一その役割を果たさなければならないのだが、どうも方向性が違う。
本来の目的はプリペイドカードの推進がその役目だった。
カードが普及して一定の役目を終え、目的を失いかけていたが、今こそパチンコ人口を増やすことを事業の一つの柱にしてもいいのではないだろうか。
パチンコ人口を増やすことに負い目を感じているとしたら、それはとりもなおさず、遠の昔にパチンコが娯楽ではなくギャンブルになっていることを認めているからだろう。
公の場所では健全娯楽といっているのなら、パチンコ人口が増えることに罪悪感はないが、パチンコ依存症が社会問題になっているぐらいだから、本音をぶつけあいながら今後のパチンコファンの開拓をしていかなければならない。
本音といえば、一部なのか、大半なのかメーカーの本音は悲しいものがある。これではパチンコ人口など増えるはずもない。
メーカーにすれば、現金で支払えないホールは客ではない。
機械を売ったはいいが、売り掛けが回収できないホールは客だとは思っていない。危険なホールの不渡りを食らわないように、商業組合では赤紙が流れ危険情報を共有する。
メーカーは自社が生き残ることしか考えていないため、弱小ホール潰れようがどうでもいいことのようだ。むしろ不渡りを食らわすリスクが減るぐらいにしか考えていない。
ということは、どういうことか。
メーカーとしては生き残るであろう上位のホールを対象に商売を考えている。市場が拡大するこは考えられないので、縮小する市場をターゲットにするということは、販売台数も確実に右肩下がりになる。
それで機械代を下げていたら収益が悪化するだけで、メーカーは機械代の値上げは考えても値下げする考えはない。
かつてD社のコンピュータが業界を席巻したころ、業界は日の出の勢いで右肩上がりだった。一般社会では通用しない、信じられないような価格が通用した。
これが業界価格に先鞭をつけるきっかけとなる。
一番分かりやすいのは一般業種でも使われているものを比較すること。例えば金融機関で使われている紙幣計数機と同じものが、業界では倍近い業界価格でも売れた。
こうして、周辺機器も業界価格がまかり通るようになったが、それも今は昔。
周辺機器はどんどん値段が下がっていっているのに、遊技機だけは治外法権だ。ホールの売上げを左右するために、ホールもメーカーのいいなりになるしかない。
警察は営業の許認可権を握り、メーカーは生殺与奪の権を握っている。
日工組も市原理事長に世代交代したことだし、警察主導の遊パチではなく、メーカーの開発の意地を見せて遊技人口が増える機械の開発を日工組独自に取り組むぐらいのことをやって欲しいものだ。
条件は液晶は使わないこと。
この液晶がパチンコをつまらなくした諸悪の根源だ。
擬似連とか潜伏とかいわれても初心者にはなんのことやらサッパリ分からない。
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