それによると2030年のパチンコ業界は、天気予報でいえば「雨」。
20年後の市場規模は、消費税が15％にアップされていると仮定した場合、現在比で40％減、と予測している。その理由は40～50代の現役世代がリタイアしたとき、今の年寄りのように預貯金を持っていないことを挙げている。
従って、パチンコだけでなくレジャー産業そのものが大きな打撃を受ける中、東京ディズニーランドとて、その例外ではない。
前出の40％減はパチンコの売上げではなく、市場規模なのだが、これはパチンコメーカーが海外へ進出していることを仮定してのことだが、海外進出が果たせていない場合は、65％減になるとの見解を示している。
日本の高齢化社会はどんどん加速していく。
65歳以上のシニアが占める割合は以下の通りだ。
2020年→27.8％
2030年→28％
2040年→33％
2050年→35％
消費税が15％にアップされていれば、可処分所得も少なくなり、娯楽に回す余裕のある人も少なくなる。これによって、過疎部からはホールが消え、ある程度の人口を有した都市部である一定数のホールしか生き残れない。
これから解禁されると思われるカジノとの兼ね合いもあるが、今後パチンコが遊技に戻るのかギャンブルに進むのかで業界の方向性も見えてくるのだが、20年後、30年後のパチンコ業界の将来像を描きながら業界の方向づけができていないの現状でもあろう。
この方向づけを誤ると高齢化社会に伴い、ますますパチンコ業界は窮地に立たされる。
となると進む方向は娯楽の原点回帰しかない。フィーバーの登場以来、30年以上続いたパチンコバブルとの決別をどこかで図らなければいけない。
20代の若者を対象にパチンコの嫌悪感も調査していた。
1980年→16.8％
2000年→29.6％
2010年→46％
最近の若者がパチンコを嫌う理由の中に、従来からあったタバコの健康被害もあるが、在日産業という反発感が入ってきていることが特筆すべき点だ。これはネット社会の影響でもあろう。フジテレビの反韓流デモもネットの呼びかけで集まったものだ。
これから若者はますますパチンコをやらなくなる傾向だけは見えてくる。価値観の違いも時代の変化と共に変わってくる。金がかかるわりにはストレスしか溜まらず、同じ金額を使うならもっと楽しいことができる。
せめてもの救いは若者はスロットから入門していることだ。スロットでパチンコ店に足を踏み入れた層をどうやってパチンコへ移行させるか、これが課題である。
提案としては一つの島にパチンコとスロットが混在させること。現在の島設備では難しいかもしれないが、封入式になればそんなことも可能になる。ま、それぐらい斬新な発想がなければ、若者はパチンコには振り向かない。
警察庁はパチンコ業界を取り締まりの対象としてしか考えていないので、産業を育成する発想はない。
経済産業省のような省庁が所管すれば、少なくとも業界を挙げて発展させていくための方向性やグランドデザインを描けるはずなのだが。
高齢化社会に対応した余暇産業といえば、1日2000円までだろう。
パチンコ業界からベンツが消える日が、健全な娯楽産業として生き残っていける日かも知れない。
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