ジャニーズと聞いて連想するワードも挙げてもらっているのだが「性被害」「ジャニー喜多川」が双璧だった。メディアは性被害に遭った元ジャニーズジュニアのメンバーにスポットを当てているが、実際、現役バリバリで活躍しているジャニーズグループのメンバーに対しても、国民はジャニー喜多川の餌食になってスターダムに駆け上がった、という認識を持っているからだ。
「ジャニーズのタレントがテレビに出ているのを観るたびに気持ちが悪い」と嫌悪感を示す声が多くなっている。
もはやジャニーズというブランドは地に堕ちたと言っても過言ではない。ジャニーズ事務所が再起を図るためには、ジャニーズという社名を捨てることから始めなければならない。
現役メンバーの声などを聴いて、結果的には社名変更をしなかった。関ジャニ∞やジャニーズWESTなどのグループ名も変更を余儀なくされるからだろう。
社名変更しない決断は、世間の感覚からすると相当ズレている。人類史上最悪の性加害を行った犯罪者の名前をそのまま使うような会社とは、企業が取引できなくなるからだ。実際、スポンサー離れも起きている。
記者会見の終盤には、社名変更の余地はあると、方向性が変った。ジャニーズは東山社長の新体制の下に社名を変更することで、イメージが回復する可能性はあるが、パチンコの方はどうか？
「どうやってパチンコのイメージをアップするかは、それは業界が考える問題だが、パチンコの名前を消してもイメージアップすることはない。評価点が2点以上でないと再起できないから」（シンクタンク関係者）と前置きしてさらにこう続ける。
「パチンコ業界には黒船が来ないことには、自助努力だけでは無理。外資がホール経営に乗り出したらかなりイメージは変る」と指摘する。ジャニーズ問題もBBCという黒船が報道したことで、ジャニー喜多川の性加害を認めざるを得なくなった。
シンクタンク関係者が例えばとして挙げるのがAmazon。同社がホール経営に興味を持っているかどうかは別として、ホール経営参入を表明したら日経新聞なら一面トップ扱いになるぐらいのインパクトはある。
Amazon会員には特典をつけたり、そもそもAmazonが扱う商品がパチンコの景品になる。換金の比率を落とす魅力ある商品も盛りだくさんなので、景品主体のホール経営にチャレンジするなどすれば、業界のイメージも変ってくる。
そして、Amazonなら優秀な人材も確保できるというものだ。優秀な人材によって業界改革も可能になってくる、というもの。
ま、絵空事といえば、それまでだが、そういうことが現実に起こりそうもないということは、業界のイメージアップは図れないと同義語でもある。
最後にこんな話がある。
在京キー局関係者によると、今後ジャニーズのパチンコ台が出てくる可能性がある、という。
性被害を受けた元ジャニーズジュニアの補償問題で、相当なおカネが必要になることは想像に難くない。加えて、スポンサー離れが起これば、台所は火の車になる。そういう事情を勘案すれば、パチンコ企画にもOKを出すのではない、との読みだ。売れる版権は売ってしまえ？ 既に企画書が持ち込まれているような話もある。
これで本当にジャニーズのパチンコ台が出れば、若い女性がホールに足を運んでくれることになる。冬ソナで主婦層がパチンコを始めた時のように。
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