ホール軒数が減れば、当然、遊技機市場もそれに伴って縮小して行かざるを得ないが、市場を拡大する考えよりも、自社が生き残ることしか考えているきらいが強い。
そんなメーカーばかりだから、遊技機市場は先細るばかりだ。
業界を育成するよりも、縮小するパチンコ業界の次の柱として見据えているのがカジノだ。
ユニバーサルエンターテインメントは、2500億円という巨額な投資額で、大規模なカジノリゾート施設をフィリピンで建築中だ。
このケースは別格として、遊技機メーカーとしては当然、これまで培ってきたパチンコ、パチスロのノウハウを元に、カジノマシンの分野に進出したい。
第2保通協といわれる遊技機試験機構（名古屋市、山本恵理事長）が2月4日、国家公安委員会から指定試験機関のお墨付きをもらった。
この第2保通協には新たな役目もある、という。そのキーワードがカジノである。
メーカーのカジノ志向は水面下では着実に進んでいる。
かといって、ホール側がファンを育てているかというと、それも実践されている気配はない。
「抜ける時に抜く」というのが、大方のオーナーの共通した認識だろう。
1/319デラックス海物語の稼働もしっくりこない。お客は当たりやすい方へと流れる傾向が加速している。
都内の有力ホールでさえも午前中からMAX機に座る客が消えた。
稼働が下がる中で、利益を確保するには釘を閉めれば、簡単に利益は確保できる。薄利多売という言葉はどこに行ってしまったのか？ 粗利30％というのが当たり前になってきている。
これが抜ける時に抜く、という意味でもある。
稼働が落ちている時に、これだけ抜けば客が消えるのも、もっともなことだ。
ある店舗は主力店舗の建て直しに2億円投資した。新台もたっぷり買い、最新の設備も導入したが、客足は戻らず、残ったのは支払いのみ。
2億円の何十分の1かでも出玉で還元するだけで、客は戻り、支払いに追われることもないはずなのだが、営業本部長の考えは新台導入以外にない。
こうした考えの店長や部長が大半だからメーカーは儲かるともいえる。
新台投入で失敗したカネは新台導入で取り戻す。そのためには会社から機械代の予算を貰わなければいけない、という思考回路だからメーカーは笑いが止まらない。
新台導入以外に集客方法する方法は、あの全国大手でさえも苦慮している。
最近入っていたチラシには赤井秀和の顔写真が大きく載っていた。
ライバル店が泉ピン子を呼んでいた対抗策なのかも知れないが、全国大手にはもっと王道を追求してもらいたいものだ。
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