ニュースにならないニュースの宝庫　

「お嬢様聖水」

なんたるネーミングだろう。

聖水とはキリスト教の儀式の時に使う聖なる水のことだが、俗語的には女の子のおしっこのことを指す。そこにお嬢様が付くのだからドキドキしてしまう人もいてもおかしくない。

これは昨年4月に発売されたエナジードリンクなのだが、先行販売された東京メトロの各売店約100店舗では1日最高2000本以上も売り上げる人気ドリンクになっている。



本来は女性用に商品開発された植物発酵エナジードリンクで、117種類の植物エキスが凝縮されている。

最初に火が付いたのはSNSだった。

ネーミングの勝利だった。お嬢様聖水なるものは一体どんなものなのか？　否が応でも妄想癖の男性が興味を持った。ネットで検索しても販売している場所が分からない。入手先が困難なことが余計に火を付けた。

お笑いタレントの有吉弘行までもが、お嬢様聖水を飲んだことをツイッターで報告するぐらい話題が話題を呼んだ。

先行限定販売が東京メトロの各100店舗だったことが分かると、30～40代のサラリーマン客が飛びついた。現在も一部地域のコンビニで販売されているが、入手困難な状態は変わっていない。

手に入らないとなれば、欲しくなるのが人情だ。

ネットオークションでは、一時期900円の高値で売買されたこともあるほどだ。

このお嬢様聖水にいち早く注目したのが、大阪・梅田のスロ専の「CLUB-D UMEDA」だ。2年前スロ専としてオープンした同ホールは、カウガールスタイルの女性スタッフのあいさつがユニークだ。



スロ専なので客層は若年層が多い。そこで頭を下げるあいさつは止めて、お辞儀の代わりに両手を広げて、笑顔で手を振る。これが非常に親近感がわく。

「お嬢様聖水というネーミングはインパクトがありましたね。うちは女性スタッフが多いので、店のイメージにも合う総付け景品として導入しました。毎月、品を変えて総付け景品を配っていますが、好評なので何度も使っています」（吉村店長）

総付け景品をキャンペーンガール付きで販売しているフルタインターナショナリテを使えば、景品を仕入れるだけで聖水ガールが総付け景品を配布してくれる。




「総付け景品は１年ほど前から続けていますが、いつも何かをやっている期待感を持っていただくことが重要です」（吉村店長）というように、時には自らが率先してコスプレ姿でお客様を迎え入れることもある。

激戦区梅田で稼働を維持するには、日ごろからお客さんを楽しませるエンターテインメントに抜かりはない。


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いよいよシーズンが始まった。

無縁の人には何ら関係がないが、罹っている人にとっては厄介なシーズンだ。

そう、花粉症である。

花粉症にも目と鼻に症状が現れる。花粉が鼻の粘膜に入ることで、花粉を取り除こうとする免疫力が働いて、くしゃみ、鼻水、鼻詰まりの3大症状が現れる。

このシーズンになると常連客の中の３人が大量におしぼりを持って帰る。一度に１０個ほど持って帰るお客もいる。



常連客なので、咎めることはできなかったが、ある時、なぜ、そんなに大量に持ち帰るのか、理由を聞いたところ、花粉症対策にいつも鞄におしぼりを忍ばせているのだという。

このホールが使っているおしぼりは、袋入り不織布の大判タイプで、適度な湿気がある。これが花粉症の人には「水分が多いので、鼻をかんだ時にすごくいい」という。

現場からの報告を受けた店長が取った行動は、「安い紙おしぼりに変えろ」との指示だった。

花粉症でそういう持ち帰り方をする常連客は３人である。

3人のために安い紙おしぼりに変更することは、明らかにサービス低下である。

その３人のためにおしぼりの質を落とすという判断は正しいのだろうか？

ホール営業部長の意見はこうだ。

「花粉症対策でマスクが欲しいという要望があったので、マスクを自由にお持ち帰りください、という形で置いています」と前置きした上で、今回の対応に対してはこう指摘する。

「いくら常連客でも一言声を掛けます。店内で使う分にはいいのですが、そうやって大量に持ち帰る時は、ご遠慮をお願いします。そうすれば、品質を落とすこともないので、他のお客様にご迷惑をかけることもありません。それでも大量に欲しいというのであれば、１０本、２０本セットにして景品として交換できるように対応します。その方がお互いのためにもなります。景品なら心置きなく持って帰ってもらうことができて、他のお客様からも不満が出ません」

特定の常連客の行為に目を瞑るのは、他の常連客が見ていても不快な気分になるものだ。

花粉症対策グッズも目と鼻用で、調べてみれが沢山出てくる。そういうグッズを取り揃えて景品コーナーを充実させることもできる。


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パチンコ経営タイムズが、来る3月9日にホテルメルパルク東京で、3月11日はホテルメルパルク大阪メルパルクで「ホール経営の黄金律セミナー」を開催する。

講師はシェアハウス代表取締役/経営コンサルタントの西尾敏氏と長尾経営事務所代表/中小企業診断士の長尾康行氏の2名。

そのさわりの部分をちょっと紹介してみよう。

まずは西尾氏から。

サミットによる入替自粛迄の３か月間でやっておくべきことを書いてみます。

①店全体の週間平均稼働をパチンコ：out24,000発
スロット：in10,000以上にする
パチンコ：out24,000発、スロット：in10,000が遊技客に支持されている基準の稼働です。基準稼働以上の店であれば、土日ピーク時間帯の客数は遊技台数に対して７～８割の稼働があり、メイン機種はほぼ満台状態。メイン機種を中心に仕掛けをすれば、入替に頼らなくても集客数を増やすことは可能です。

基準稼働未満の場合、新台入替を行ったとしても遊技客の店内移動だけで終わってしまい客数アップは見込めません。ましてや入替ができないとなると・・・。

現状の貸玉営業で基準稼働を下回っているのであれば、早めに粗利を下げて稼働を上げるか、別の貸玉の組み合わせを考えて基準稼働を上回るように営業することを強くお薦めします。

②遊技台数の稼働上位１/３のコア（導入から60日以上経過している台）グループ平均と、その他２/３グループ平均の稼働差をパチンコ18,000発、スロット6,000枚以内にする
例えばコアとなるパチンコのAve.が36,000発であれば、その他のAve.は18,000発必要です。スロットも同じでコアAve.が14,000枚の場合、その他Ave.は8,000枚が下限稼働です。

私の経験則から稼働には「リード」というものがあって、上位グループと下位グループの稼働は引き合います。その他２/３の稼働が下限稼働を下回ると、コアの稼働も引っ張られて下がっていきます。

稼働の上げ方にはコツがあり、
●コアとその他の稼働がパチンコ6,000発、
スロット2,000枚以内の場合はコアを上げることを優先する

●パチンコ12,000発、スロット4,000枚以内は
上げやすい方を上げる
　
●パチンコ18,000発、スロット6,000枚位以内であれば
コア以外を上げる

稼働の上げ方のコツを使いながら、入替自粛期間中に下限稼働を下回らないように準備しておくことが大切です。①②を軸に営業を強化することで、入替自粛を乗り切るだけでなく、超繁盛店への一歩になると信じています。

……………………………………………………………………………….

つづいて、長尾氏。

ここ数年、私共には「資金が行き詰るのではないか」と心配される経営者様からキャッシュフローの改善依頼が増えています。そこで、今回は実際にご相談があった事例をご紹介します。

【パチンコホールの実際にご相談があった事例】
依頼当時のホール概要は以下の通りです

【店舗数】3店舗（スロ専１店舗、併設店２店舗）
【売上】　約27億円　【有利子負債】約14億円

依頼内容は「毎月1,000万円近くの資金が流出している原因を突き止め改善してほしい」とのことでした。

分析してみると、経常収支はプラスで財務収支が経常収支のプラス以上にマイナスという典型的な構図。3店舗の毎月の粗利合計が5,000万円、3店舗の毎月の経費が3,000万円で2,000万円ほどの利益がありました（経常収支はプラス2,000万円）。

ここから金利450万円、元本返済1,500万円、機械代の支払1300万円、設備投資のリース代の支払いが400万円ほどあり（財務収支はマイナス3,650万円）、最終的には毎月約1,650万円の資金ショートを止める事が私共にミッションでした。

【外科的手法M&Aで不採算店舗を売り抜いた事例】

私共はこの状況を改善させるために、さらに過去12か月間の業績及びキャッシュフローを分析したところ200台クラスの低貸専門店で毎月約200万円の資金が慢性的に流出していることが判明しました。

商圏や同業他社を分析しても、今後改善する見込みは限りなくゼロに近かったためこの不採算店舗を閉店し、会社分割という手法で同業他社へ売却しました。これで単月200万円のキャッシュフローが改善されただけでなく、店舗を売却することで2億円の有利子負債が圧縮されました。いわゆるM＆Aで、一気に状況が改善した事例です。

しかし、閉店するという事は会社全体の売上が減ることを意味します。パチンコ業は、売上が減ると日々の入金額が減るため経営者様は店舗閉鎖に後ろ向きでした。しかし、本来、経営者とは全体を俯瞰し、判断しなくてはなりません。今日明日の資金を得るために毎月200万円も損をするという事はあってはならないと説得し、最終的に納得していただきました。

【第一に、増益体質にすることが最も重要】

今回の事例企業様のように資金繰りや業績が厳しい企業様には増収増益ではなく、「増益」を目指さなくてはなりません。例え売上が下がったとしても、一度しっかりと利益を出し、キャッシュフローを改善させることが重要なのです。

M＆Aのような外科的措置を行いながらも、社内では同時に粗利率の改善と経費の削減に取り掛かりました。



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警察庁の公式見解が釘調整を違法といっている以上、今後パチンコの形態が変わって行くことは想像が付く。

第一段階は釘を叩けないようにするには、現在の真鍮釘からプラスチック釘に変更されることが考えられる。

プラスチック釘から数年後、最終段階は全面液晶へと変わって行く。

その先に見えてくる未来はパチンコとスロットが隣同士に並んでいたりする。

どういうことか？

「ボタン操作一つで、盤面がスロットになったり、パチンコになったりします。ホールにもメリットがあるます。その時は玉やメダルを必要としません。補給もないので台を設置するだけ」（メーカー事情通）

全面液晶の話は目新しい話でもない。2002年のパチンコ・パチスロ産業フェアでもそれに近い試作品が登場した。この時はまだ釘も玉もあったが。

「写真か絵か区別がつかないような絵を描く人がいますよね。それぐらいの精度の液晶を開発しているらしいですよ。スロットのボタンも液晶ですよ」（同）

相当高精度な液晶を開発しているメーカーがある、ということだ。

そんな遊技機が認められるには、法律も変えなければならないが、海外のカジノではビデオゲームがあるように、全く不可能というわけでもない。

釘調整がダメなら釘が存在しなければいいわけだし。

しかし、それは1社の技術であろう。そうなるとパロットの時のように、新組合が出来て複数のメーカーがそこへ参画することになるのだろうか？

パロットは玉で遊ぶスロットだった。パチンコメーカーがこぞって開発した。一説には日本でカジノが解禁されたら、カジノはメダル、パチンコ業界はすべて玉で遊ぶように線引きをするために、パロットが誕生したなどというもっともらしい話もあった。

全面液晶に話を戻すと、液晶ではなくもっと新しい技術が投入されるものと思われる。例えば、すでに実用化されたプロジェクションマッピングのような、液晶とは比較にならないものになっている。

日本でエアバックが搭載された最初の車は1985年に発売された本田のレジェンドだったが、当時は運転席のみで、しかもオプション仕様で30万円ほどした。その当時、助手席も含めて全車種に標準装備する時代が来ることは誰も想像できなかった。

自動車業界は今は自動運転の技術開発が進んでいる。

パチンコから釘も玉もなくなることは、今は想像つかないかもしれないが、全面液晶化が不正排除につながるのであれば、否定はできない。

パチンコとスロットの壁がなくなる日も近い？


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DMM.comは3月1日、地域密着型のパチンコ・パチスロ情報誌「パチンコプレイガイド」を事業譲受により傘下に収める。

DMM.comは2年半前、スマホに特化したパチンコ・パチスロのポータルアプリ「ぱちタウン」を引っ提げて業界へ参入したばかりだが、紙媒体、地上波（テレビ）とのクロスメディア戦略により、全国展開を図る構えだ。



「パチンコプレイガイド」は7年前に福岡市で創刊されたフリーペーパーで、現在、九州全県と山口県、岡山県、鳥取県、島根県の地域版を発行している。総発行部数は13万5000部を誇っている。

西日本のホール関係者やユーザーなら目にしたこともあるだろう。ホール以外では地域の飲食店などに雑誌を置いて、パチンコをやったことがない人にもパチンコに興味を持ってもらうことが狙いでもある。

雑誌の内容はホール情報を中心に、読み物のページも豊富で、解析情報よりもパチンコの楽しさを伝えることに比重が置かれている。読者層はミドル層向けの情報誌となっている。

一方の「ぱちタウン」はアプリのダウンロード数が130万を超え、有料加盟ホールは3500店舗。順調に加盟店を増やしてきたが、地方に目を向けると、未だにチラシや雑誌が根強く利用されている現実に直面することとなる。

「ぱちタウン」のユーザー利用者層は20～30代がメインだが、地方の50代以上のパチンコユーザーは、スマホの普及率が低く、ぱちタウンへ誘導しにくい側面もあった。

現在、パチンコを支えるメインの客層である中高年向けには、アナログ媒体の活用も必要だということが分かってきた。

DMM.comの松栄立也社長は今回の事業譲受についてこう話す。

「音楽業界はネットによるダウンロードでCDが売れなくなっていましたが、今は業績が回復しています。それはコンサート収入によるもので、アナログ収益ともいえます。アプリというデジタルメディアだけではなく、フリーペーパーというアナログとのクロスメディアで、パチンコ業界随一のメディアを目指したい」

紙媒体のミドル層とアプリの若年層の両方をクロスメディア戦略で補完することが、事業譲受の目的ともいえる。

パチンコプレイガイドを発行するファイブステージは、紙媒体の他に、発行エリアでは地上波で「パチンコプレイガイドTV」というパチンコ番組も自社制作しているほか、web動画のコンテンツ制作やプレイガイドエンジェルスの派遣なども行っている。これらも含めての事業譲受が行われた。

ファイブステージの戸木田剛受社長は「イベント規制でホールさんは集客に苦慮している。これまで集客アップや客滞率を上げることをお手伝いしてきたが、今後も細かい部分までサポートして行きたい。事業譲渡によって全国展開の礎としたい」と話す。

DMM.comの松栄社長（右）とファイブステージの戸木田社長


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