全日遊連、日遊協、同友会、PCSA、余暇進の5つだ。ナゼ、ホールだけでこれだけの団体があるかといえば、基本的な思想が違うからにほかならない。
全日遊連はホール企業ならほとんどが加盟している組合で、歴史も一番古い。どちらかといえば、保守的な団体といえる。
日遊協はプリペイドカードの導入で紛糾した時代に、カード推進派によって組織され、ホール以外にもメーカー、商社がメンバーとなり、業界の横断的な組織といわれた。
同友会、PCSA、余暇進は全日遊連とは方向性が異なり、パチンコの業法制定や合法化を目指す団体ともいえる。
つまり、大多数派の全日遊連と日遊協は、風営法下でのパチンコを存続させたいのに対して、PCSAや余暇進は法律を変えて換金合法化を目指す。
風営法改正議連のパチンコ税創設を巡って、ホール団体の方向性がより鮮明になった。
それが、７月２３日、全日遊連が阿部新理事長体制の下に開いた理事会で示した以下の方向性だ。
「全日遊連はパチンコ産業の原点に立ち返り、風営法の下で発展していくという基本理念の上に立って、身近で手軽な大衆娯楽の名に相応しい秩序ある業界の構築を目指す」
基本的なスタンスの再確認でもある。
ホール営業者の９割が加盟する全日遊連は、言い換えれば、換金合法化もパチンコ業法制定も望んでいないということだ。
ということは、換金合法化を望んでいるのは１割ということになる。
しかし、風営法下での発展を望むのであれば、解禁が濃厚なカジノとは一線を画さなければいけない。
カジノは賭博で、パチンコは遊技、というスタンスを鮮明にしなければいけないのだが、期待の金牙狼が市場投入され、凄いことになっている。
ホールとしてもユーザーとしても期待通りの瞬発力で、３７連チャンで７万２０００発あまりも出た、と写メ付の写真がネットにアップされている。
４円等価の店なら２８万8000円になる。
こんな機械をホールもコアなユーザーも望んでいるわけだが、風営法下の遊技とは大きくかけ離れている。これでパチンコをしない大多数の国民が、遊技という詭弁に納得するわけがない。国民からの支持も得られない。
風営法下での発展を望むのであれば、こうしたMAX機と決別する覚悟も求められる。
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