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釣りバカ日誌2を打っている一人のお客さんが台に向かって話しかけていた。



歳は80歳ぐらいの常連のおばあちゃんで、リーチが外れると「ハマちゃんったら、もう」とか「スーさんの意地悪」とか、目の前に人がいるかのように話しかけているのだ。



夢中になると大声で「ハマちゃん！」と叫んだりするので、周りのお客さんが気持ち悪がるようになった。



店長はおばあちゃんになぜ、そんなに気持ちが入り込むのか、さり気なく聞いてみた。



「釣りバカ日誌の大ファンで、映画は全部観ていたの」



理由はそれだけではなかった。



少し前に亡くなられた、おばあちゃんのご主人のことも思い出していたのだ。



ご主人もハマちゃん同様の釣り好きで、前作の釣りバカ日誌は2人でよく打っていた思い出の機械だった。



釣りバカ日誌を打っていると亡くなられたご主人のことが浮かんできて、つい、台に向かって話しかけていたのだ。



この話を聞いて店長は思った。



「昔は思い出になるパチンコ台が一杯あったのに、今は思い出に残る台がどれぐらいあるだろうか？　液晶では思い出に残らない。昔は役物のことで話が咲いたものだ。ハネモノの亜流であるボクシングなどは、いつまでも忘れられない」



役物が全盛期時代のパチンコは、天や飛び込みを狙って、一点集中して打ったものだ。緊張感を持ちながら打った。それだけに、玉飛びの悪い台との格闘でもあった。



格闘といえば、中小ホールのオーナーは、会社をこのまま存続すべきかどうか、判断を迫られ、オーナーならではの悩みと格闘している。



一線を退いて、息子に代表権をバトンタッチしたオーナーは70代。ホールは5店舗。年々経営は厳しくなっているが、まだ、かろうじて赤字にはなっていない。このまま右肩下がりが続けば、支払いも滞りそうな気配だ。



今が会社を畳む引き際ではないかと考えているが、その結論を下すことができない。



店舗の大半は建て替え時期を遠に過ぎている。建物も設備も古い状態では、近くに大手の大型店が出店してきたらひとたまりもない。



それに対抗するためには、全面リニューアルを図らなければいけないが、大借金しても返済できるメドは立たない。



何故なら、4円が衰退する中で、1円の収益で店を建て替えることなど無謀に思えるからだ。



「4号機とMAX機では随分助けられた。また、いい機械が登場したら業界は何とかなる、と思っていたが、何ともならなくなった。高校生の孫もパチンコは継がない、といっている。孫に借金を背負わすわけにもいかない。借金する前に手じまいしたい…」



リニューアルしたくてもできない中小は、このホールだけではない。



MAX機で売り上げの上がる機械を求めるホールの気持ちも分かるが、そういう機械を好むのはマニアックな客であり、結果的には先細る客層である。



ライトユーザーが増やすには、1台10万円台で、チューリップ役物のような釘で遊ばせる機械が必要になる。





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「パチンコ業法、換金合法化を推進する団体内も実は、一枚岩ではない」と明かすのは自民党関係者。



団体内の温度差は、やはり経営がうまくいっているかどうかにかかっているかかっているわけだが、経営がうまくいってホールは、変化を望まない企業も出てきている、という。



「経営がうまくいっていない企業は、合法化で命を絶たれるか、飛躍するかの破れかぶれ的なところもある。合法化はそれだけ劇薬だということ。全日遊連は換金合法化で縛られるよりも、今のままでも生き残りができる、と考えているからに他ならない」





6月、唐突に産経新聞がパチンコ税の記事を書いた理由は、やはり世間の反応を見るための観測記事だったことを認める。ヤフーアンケートでは約8割がパチンコ税導入に賛成だったことを受けて、「換金税はともかく、パチンコ業界から税金は取れる」と改めて確信した。



ここに来て、改めて換金税を試算したところ、当初の換金時1％、2000億円は無理があり、半分の1000億円、と数字も出てきている。



世間から嫌われているところ＝取りやすいところから税金を取る方法として、最初にやり玉に挙がったのがタバコだった。再び値上げしてもさほど文句は出ないかもしれないが、値上げに伴って喫煙率がとうとう20％を切ったことから、税収が減るために、これ以上の値上げもできないのが、現状だ。



「地方競馬もダメ、最近も船橋オートレースが廃止されるようにオートレースもダメ。簡単に取れるのはパチンコ業界以外にない」



とはいうものの、少子高齢化の影響もあり、レジャー白書2014によると、パチンコ人口もついに1000万人の大台を割り970万人にまで減少した。ピーク時から2000万人がパチンコから足を洗ったことになる。



それでも政治家は強気だ。



「スーパーで1円安い、2円安いで動く人たちと違って、パチンコを打つ人は、それぐらいのことは何も気にしない人たちばかりなので、ファンからも分からないように取ればいい」と本音がちらつく。



さらに、ターゲットになっているのが換金所だ。



「換金所の売り上げに応じて課税する。本来古物商の免許を持っているのだが、1万円以上のものを買い取っても身分証明書の提示をしなくてもいいのだから、優遇されている。免許の更新料を取るとか、換金所だけでも色々なことが考えられる」



全日遊連と日遊協が風営法の下での発展を望んだことに対しては、「警察のさじ加減も含めて、やりたい放題にやってくれ、との意思表示のようなもの」と見る。



パチンコ税のアドバルーンが上がっても業界からは反対の声は上がらなかった。





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ハンドルネーム「打算ですが」さんからの、原則論だ。適法化することは、ギャンブル営業から遊技レベルに進み、ホールの売り上げも減少することになる、という。



以下本文





風適法施行規則第３５条の２で「賞品の提供方法に関する基準」として「遊技球等の数量に対応する金額と等価の物品」を提供せよ、と定められています。



これが一物一価の原則の根拠です。



そして、一物一価の原則を守れと言う指導は、一物二価をホールが使用することにより、遊技の射幸性を『恣意的に上げることを防止』する趣旨です。



とすれば、国家公安委員会の指導により、市場価格の基準を一律で定めた上で二物二価を進める（低貸しの射幸性を一律で下げる）事により、通常貸しのメリットを相対的に高める事は、法改正無しに可能であってその議論がまだされていないだけだと思います。



ぱちんこ合法化は、別の問題。



まずは刑法185条に賭博罪があり、『偶然の結果により勝敗が左右される』のでは無く、遊技者の技量により勝敗が左右される事と、『一時の娯楽に供されるものを賭けていること』により、ぱちんこは確実に違法とまでは断言出来ない（グレーゾーン）とされています。



簡単に言えば、『賭けゴルフで昼飯をかけるくらいなら、遊びであって、賭博として国が目くじらを立てるまでもない』と言う理屈の延長で認められています。



しかし、今の現状はどうでしょう。



ぱちんこは、牙狼や北斗の様に、連荘突入の壁を突破するかどうかと言う偶然の結果に左右される機械に人気が集中してしまっていますし、特殊景品により数万円の賭けが成立しています。



法改正・適法化は、真面目に議論されて行けば今まで目をつぶってきたこれらの疑問にもメスを入れる事になります。



確変・目押し不要・特殊景品により交換額が一万円を越える現状にメスを入れる事になるでしょう。

売り上げは大幅に減ると思います。



今のままで適法化と言う考えは、ぱちんこのために刑法を改正せよと言う暴論であり、到底社会的に受け入れられるものではありません。



適法化は、今までのギャンブル営業を捨てて遊技のレベルにせよという方向へ進む結果になり、ホール=売り上げ減 ユーザー=リターン減となる可能性が高いです。



交換所で税を取るなら、国が一人勝ちとなるでしょうね。





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全日遊連は７月の理事会で「風営法の下で発展していく」という基本理念を確認した。これを受けて開かれた都遊協の理事会でも、この全日遊連の基本理念を承認する決議を行った。



風営法改正議連はパチンコ税導入の見返りとして、換金合法化をちらつかせていたが、換金するときに1％の税金をかける換金税に関しては、何やらトーンダウンしている、という。それは自民党の野田毅税調会長のパチンコ税は国税として一律課税するのではなく、地方税として組み入れた方がいい、という発言が影響しているものと思われる。



そもそも、換金を合法化するのは、法的な壁が大きく立ちはだかる。カジノは民間賭博を認めることになりそうだが、パチンコの場合、合法化して民間賭博を認めるには、あまりにも法人数が多すぎる。



もっとも、パチンコ業界でパチンコの合法化を望んでいるのは、余暇進やPCSAなどに加盟する一部のホール企業で、全日遊連が基本理念を示したように、今後も風営法下での発展を望んでいる、ということは換金合法化には「NO」だ。



風営法下での発展を望むというのであれば、業界もそれなりに襟を正さなければならない。



それが、ただちには違法とはいえない３店方式の問題だ。地方の田舎へ行けば、３店方式が厳守されていないケースもある中で、現行の風営法下での発展を望むというのは、ちょっと虫がいい。



都遊協が風営法下での発展に固守するのは、東京の換金商品である金地金賞品に絶大な自信を持っているからに他ならない。



全国でも買取業者から暴力団を排除するのが一番遅れていたのが東京でもあった。そこで、都遊協と警察が一体となって考案したのが、一般的な市場価値もあり、貴金属店でも売却が可能な金地金の採用だった。



景品の買取窓口を統一して、同じ景品が同じパチンコ店へ還流しないシステムを考案して、買い取部門のTUCを設立した。



当初は暴力団の発砲事件も起こるなど、都内全域に普及するまで１０年以上の歳月が流れた。



警察と一緒に考案した金地金による３店方式は、都内のホール関係者は「警視庁からもお墨付きをもらっている。東京はグレーではない」と胸を張るほどだ。



東京の３店方式は違法ではないから、換金合法化も必要ない、という論理だ。



さらに、換金が合法化になった暁には、警察もはっきりと「違法」というようになった釘調整もできなくなる可能性だってある。



釘調整が「メーカー出荷時の状態に戻すためのメンテナンス」という詭弁は、日本国内では通用しない。



都内のホール関係者は換金合法化よりも真っ先にやらなければいけないことを次のように力説する。



「パチンコは玉、スロットはメダル。そおそも遊技性が違うのだから、一物一価には無理がある。一物二価の復活を働き掛ける方が、よっぽど業界のためになる。さらに、１パチや２パチのことを考慮すると一物四価を認めてもらうことが業界復活のためになる」



一物二価の復活を求めるためには、３店方式ぐらいは最低限守らなければ、何も陳情することはできない。



全国に東京方式が採用されたら、金相場が高騰してしまう。





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東日本大震災の時、電力不足の中でパチンコ店は煌々と明かりを点けていたことが社会から批判を浴びた。そこで遊技機メーカーは省エネモード機能を搭載して、空席の時は画面を薄暗くしている。



これは世間に対するパフォーマンスなのだろうが、液晶画面を薄暗くしたところで、液晶画面は元々電気代をあまり食わないので、1日中省エネモードになっていたとしても、電気料金は数円の違いでしかない。



むしろ、薄暗いことは、客心理として打ちたくなくなる方に作用する。パフォーマンスで省エネをアピールすることが、結果的に客離れを引き起こしているようにも思えてくる。





スーパーの自転車売り場の売り上げが月間2600万円だったが、あるアドバイスを受けて月間4000万円売り上げるようになった。最近は8万~10万円もする電動自転車が売れ筋になってきているので、1台当たりの単価が高くなっていることもあるが、それにしても1.5倍とは驚きだ。



アドバイスの中身はそれがノウハウなので、詳しく書くことはできないが、まず着手したのが売り場を目立たせることだった。



その目立たせ方は実に簡単でおカネもかからない。売り場が目立たなければ、お客さんも気が付かないで素通りしてしまうことだってあるためだ。まずは注目してもらって、後は、ネット販売との価格差を埋めるための差別化のアドバイスを事細かく行った。その積み重ねが口コミで広まり、売り上げアップへとつながっていた。



売り場を目立たさせる、ということは商売の鉄則でもある。ということは、実際問題として、たいして省エネにもなっていない省エネモードは意味がないだけでなく、お客の心理からしても、薄暗い画面の台に座る気になれず、売り上げ減にもつながっている可能性があることを一度検証することも必要だろう。



目立たせて集客した次のステップは、購買意欲をそそらせなければいけないのだが、その要は従業員になる。



「この台は保留玉が赤になったら、とっても熱いんだよ」と機械に詳しいおばあちゃんがいる。どうしてそんなに知っているのか、おばあちゃんに尋ねたところ「熱心に教えてくれる店員さんがいるんだよ」との返事。



遊技機の説明書は、お年寄りには字が小さくて読みにくいだけでなく、書いている内容も理解し難い。



それよりも、スタッフが言葉で伝える方が理解も早い。特にパチンココーナーはお年寄りで支えれれているのだから、機種説明ができるスタッフの数が多ければ、多いほどリピーターにもつながるということがいえる。ホールの商品はパチンコ・パチスロなのだから、商品説明は従業員なら誰だってできなければならないのが普通だ。



もちろん、機種説明以外にもお客さんの要望に応えなければならない項目はたくさんある。



その一つがタバコの煙対策だ。最近は分煙ボードを取り付けるホールも増えているが、一番効果があるのは、幕板部分に空気清浄機を組み込んだ商品だ。煙は上に上がっていくので、幕板部分で煙をキャッチするのが理に適っている。



実際、発売されていたが、価格がネックだったのかあまり普及することはなかった。



分煙化が叫ばれる今こそ復活してもらいたい。





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