無承認変更といわれながら釘調整は、利益コントロールとして厳然として行われているわけで、警察が本気で釘調整を禁止する気なら、かつてユニバーサルが発売した6段階設定で電チューが開くパチコンのスタイルにしなければならない。
釘調整が無承認変更になるということで、メーカーの営業マンが開店釘を叩かなくなって10年以上が経過しただろうか。
今やメーカーは釘が叩けない、釘のことが分からない営業マンが増殖中で、自社の商品のことをどれだけ理解できているのか甚だ疑問である。
「メーカーの営業マンが釘を叩いていたころは、情報交換ができた。この釘を触ると割が下がるとか、上がるとか。それが営業マンの役割だったが、今は営業の体をなしていない。会社から決められた機械を機歴で売るロボット営業マン。そもそもメーカーの社員が自社の機械を打たない。そんな機械を客に売りつけるとは何をかいわんや！。メーカーが釘を叩かなくなってからホールとメーカーの間に溝ができた。売る側の人間が打てないパチンコ機を売るな、といいたい」（ホール関係者）と語気を強める
メーカーの社員が自社の機械を打たないとはどういうことか？
それはメーカーの開発がサラリーマン化してきているからではないか、ということだ。
「何度も何度も保通協を落ちていたら、試験料もバカにならないので開発部長も上から怒られる。そんなことが続くと無難なところで、70点や50点の台を持ち込むことになる。そんな機械が保通協を通っても面白いはずもない。
保通協を通らなければ、営業からは売る機械がないと突き上げられ、工場からは仕事がない、とどやされる。だから無難な機械しか作らなくなり」と分析する。
メーカーも上場するとコンプライアンスの問題もあり、昔のような冒険ができなくなっているのも事実だろう。
メーカーに望むのは大衆娯楽に回帰できる機械だ。
「1時間の消費金額は6000円。確率は1/185～1/200で6個返し。これを42玉交換で使える機械。機械のパワーが落ちた分をカバーするのに等価に走ってしまったが、原点回帰しないと4円パチンコはいずれ消えていく」と危機感を募らせる。
何かを変えなければ、業界は衰退産業に向かうだけだ。
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