都心の衆目を集め、全国のホール経営者の目を引きユーザーの驚嘆と期待を喚起させた瞬間だった、店舗は現存するが。
ある意味、家臣明智光秀が戦国の覇王信長そして織田家に対して起こした謀反、“本能寺の変”のクーデター。
時に逆流し、その流れに刃向うべく起こした「大刷新」のようなものだったのではないか、少々誇張した表現だが（笑）
2014年の今、ホール経営企業に対してユーザーはそんなドラスティックな『改革』を期待しているとは思えない。
現実的に淡い願望があったとしても、その具現化に関してそれ程の期待感を持っていないだろう。
どちらかと言えば、ユーザーにとって好ましいわずかな変化に向かってホール単位で小さな一歩を踏み出し、それを習慣化する姿勢、そんな『改善』を切望しているように思える。
そして歴史的に、日本人はそんな『改善』を得意としてきたはずだ。また、特に技術の領域ではそれを出来る国民性がある。
此れをいうと、概ねパチンコ店経営者の国籍は、韓国が5割、日本が3割、中国・台湾が1割、朝鮮（北朝鮮）籍が1割（『朝日新聞』2011年6月朝刊記事）だからねぇ～、などと揶揄されそうな気もするが（笑）
此れからは、1995年以降に生まれた若者が業界ユーザーの分水嶺世代として業界の将来を左右して行くことになる。
業界存続を考えるなら、ホールは既存の先輩ユーザーを含め、彼らに対して目の前の小さな『改善』を見せて行くしかない。
呉越同舟ではないが、当然、メーカーおよび販社にも同じことが言える。
時も時、皮肉にもと云うべきなのか、世間の事情は1995年あたりと近似している。
1994年村山富市氏が首相の時、消費税率を3％から4％に、さらに地方消費税1％を加える「税制改革関連法」が成立した。
そして、1997年4月、当時の橋本龍太郎首相が大衆の不安をなだめつつ5％への消費税引き上げを断行した。
ならば、巷でよく耳にするリセットと云う表現を借りれば、正に今が、“業界リセット”の時期ではないか。
過去の轍を踏んではいけない。自省がなければ資金的にも脆弱化した中小ホールは完全に崩壊、消滅してしまう。
また、大手・準大手のチェーン店展開をしているホール企業とて対岸の火事では済まされないだろう。
苦い経験のはずの「失われた20年」をまた繰り返し、今を起点に「失われた産業の20年史」にならないことを願う。
そして、それを防ぐにはド派手な『改革』ではなく、地味な『改善』に日々真摯に取り組むしかない。
それが淘汰の海から生還する唯一の方法だろう。そして、身体性を駆使してお客さまを、遊技機を真剣に凝視しその声を傾聴する。
出血多量で生死の境を彷徨いながらも勝機を掴む。それくらいの覚悟をもって『改善』の道を歩むしかないと思う。
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