人気メーカーになれば、売れなかった時代の昔のことは忘れ、ホールに「買って頂く」というより、「売ってやる」という態度に変わっていく。
この関係が一向に改まらないのは、遊技台はいわゆる営業マンのようなもので、機械の良し悪しによって、導入後の利益貢献度が大幅に違ってくるからだ。
中古機が新台価格よりも高くなるのは、これまたパチンコ業界ぐらいだ。中古でも稼働が取れて、利益も取れるとなれば、少々高くてもホールは買う。機械代が回収できて、なおかつ稼働と利益貢献につながる、と計算が立つからだ。
これが一般的なものの値段の付け方との違いであろう。
価格が値崩れした液晶テレビは、各メーカーに技術力の差はほとんどなく、どのメーカーの液晶テレビを買っても失敗はない。
そうなると、同じインチ数なら安ければ、安いほど消費者にとってはありがたい。
では、ホール側が価格決定権を握ることはできないのだろうか？
ホール側が不買運動を起こす、とかいう話は昔からあるが、必ず抜け駆けするホールが出てくるので、メーカー側はそんなことはできっこない、とまったく心配していない。
現在、家電量販店業界で価格決定件を握っているのは、いうまでもなくメーカーではなく、ヤマダ、コジマ、ヨドバシ、ビックカメラといった大手家電量販店だ。
関西の量販店のミドリ電化がエディオングループに吸収合併され、中堅どころの量販店は合併しないことには生き残れない状況になっている。連合体になることで、販売力も増すので、メーカーに対してモノがいえる。
メーカーも量販店に従わざるを得ないのは、家電量販店で、売れなくなると、パナソニックやソニー、シャープも死活問題になるからだ。
つまり、家電量販店業界ではメーカーよりも、販売店側の方が立場的に強いのが現状だ。
ということは、将来的に中小ホールが淘汰され、マルハン、ダイナム、さらには地方のトップ3のホール企業の寡占化が進んだ時に、初めてホールとメーカーの立場が逆転する日が来るのかも知れない。
もっとも、すでに大手価格というのは存在するともいわれている。
機械代の仕入れコストが一般ホールよりも安ければ、その分、スタートも回せるわけだ。
呉越同舟。
機械代を安くするためには連合を組むことも必要だ。
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