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パチンコ日報の読者の中には、レトロパチンコの記事を読んで関心を持ったホール関係者も少なくない。しかしながら、自身のホールで導入する体力はないと前置きした上で、「東京の繁盛店でレトロパチンコ台が無料で打てるコーナーを作れば、パチンコから離れた客が戻ってくるのではないか」と訴える。

確かに、過去の名機を懐かしむ遊技客は多い。現存するレトロパチンコが実際に打てるホールとしては、福生の「タンポポ」が挙げられる。このホールは、時間制のゲーセンスタイルを採用して、一定の客層を獲得している。

レトロ台を現行営業中のホールに設置し、無料で打たせることで、一度離れた客がホールに足を運ぶきっかけにはなるかもしれない。しかし、それが現在の遊技機をプレイすることにつながるかと言えば、現実は厳しい。懐かしさから一時的に訪れる客がいたとしても、それで再びパチンコを打つ保証はない。

この点を裏付ける実例として、パチンコ「冬のソナタ」を挙げることができる。

NHKで「冬のソナタ」が放映されたのは2004年。このドラマは日本で韓流ブームの火付け役となり、「冬ソナ現象」として大きな社会現象を巻き起こした。その熱狂が冷めやらぬ2006年、京楽からパチンコ「冬ソナ」がリリースされた。当時のヨン様ブームも相まって、それまでパチンコに縁のなかった主婦層をも取り込むことに成功し、ヒット機種となった。

その後、京楽は「冬ソナ」シリーズを継続してリリースし、2008年、2013年、2016年、2018年、2019年、2020年、2021年、そして2025年にも新台が登場している。しかし、どれほど人気を誇ったコンテンツであっても、時代の流れには抗えない。過去に熱狂的な支持を受けた機種であっても、年月の経過とともにその神通力は失われていく。

その証拠に、東京で4パチが強いことで知られる超優良店は、4パチと1パチの比率が85：15という信じられない構成となっている。しかも、4パチの稼働率が7割と高水準を維持している点からも、同ホールがいかに競争力を持っているかが分かる。

ところが、そんな強いホールでさえ、最新の「冬ソナ」が4パチコーナーに13台導入されたものの、導入から1カ月後には通路と化してしまっている。ヨン様ブームから20年以上が経過し、かつての看板台の神通力がもはや通用しなくなっている証左と言える。

この現象をレトロパチンコにも当てはめて考えると、「懐かしさ」だけで客をホールに呼び戻すのは難しいことが分かる。たとえ無料でレトロ台を打たせたとしても、それが現在のパチンコ市場の活性化につながるとは考えにくい。

現在のパチンコファンが求めているのは、結局のところ「出玉」だ。ゲーム性の進化や演出の多様化ももちろん重要だが、最も本質的な要素は勝ち負けの部分にある。つまり、パチンコを遊技として楽しむ以上に、射幸性が伴わなければ客はついてこない。

レトロパチンコが持つ魅力は否定できないものの、それを現行ホールに導入したところで、市場全体の動向を左右するような影響力を持つとは考えにくい。過去の名機に思い入れを持つ遊技客が一定数存在することは事実だが、それはあくまで一部のニッチな層に過ぎない。

こうして考えると、レトロパチンコを無料で打てるコーナーを設置したとしても、リターン客は望めない。それは幻想でしかない。


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ドミノ・ピザジャパンは去る2月7日、国内約172店舗を閉店すると発表した。これは、同社が国内に展開する約1000店舗のうち、およそ2割に相当する規模である。日本における大手ピザチェーンの一角を占めていたドミノの大量閉店は、飲食業界にとって大きな衝撃をもたらした。

今回の大量閉店の理由は、収益性の向上にある。赤字店舗を閉鎖し、採算が取れる地域に経営資源を集中させることで、全体の利益を確保する狙いだ。ドミノ・ピザは、コロナ禍で高まった宅配需要を受けて積極的に出店を進めた。しかし、パンデミックの収束とともに宅配需要が落ち着きを見せ、競争が一層激化した。

特にスーパー業界が飲食業界に与える影響は大きい。例えば、食品スーパーの「ロピア」では、店内で焼きたての格安ピザを提供しており、ドミノの価格設定に比べて非常にリーズナブルである。ドミノの定番メニューであるマルゲリータは、サイズによって990円から1640円で提供されているが、ロピアのピザは500円から800円と、約半額の価格帯で販売されている。こうした価格競争により、ドミノの収益性が圧迫されたことは明らかである。

ドミノが撤退した後の居抜き物件に興味を示しているのが、有名ホール企業だ。ピザという料理は比較的調理が簡単であり、専門的な技術を必要としない。実際、ドミノをはじめとする大手ピザチェーンでは、アルバイト従業員が調理を担当している。生地に具材を乗せ、専用の釜で焼くだけという工程のため、新規参入のハードルが低いと考えられている。

このホール企業は、ピザとパチンコとの相乗効果を狙っている。具体的には、ピザ店の名称を自社のホール名と統一し、「〇〇〇〇ピザ」といった形でブランディングする戦略だ。

さらに、ピザの配達に使用する三輪バイクにもホールのロゴを大きく掲げることで、移動型の広告として活用することもできる、というわけだ。

加えて、このホール企業は、パチンコホール内でピザを提供するというアイデアも検討している。遊技中の客がスマートフォンや専用端末を通じて簡単にピザを注文できる仕組みを導入すれば、新たな収益源となる可能性がある。ホール内で食事を提供することは、長時間の滞在を促す効果もあり、パチンコ店の経営にとってプラスに働く。

これが成功すれば、ピザの売上向上のみならず、ホールのブランド力向上にも寄与することになる。特に、競争が激化するパチンコ業界において、新たな付加価値を提供することは重要であり、これが新たなビジネスモデルとして定着する可能性もある。

今回のように空き物件を活用する形で新たな業態を生み出す動きは、今後も加速する可能性がある。特にホール企業は、集客力の維持と収益性の向上に常に頭を悩ませており、こうした異業種連携の取り組みは目が離せない。

皮肉なことに、ドミノ・ピザの大量閉店が新たなビジネスチャンスを生み出すきっかけとなっている。



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2月27日号の週刊新潮に、「今頃分かったMC『中居正広』の実力」と題する記事が掲載された。この記事では、MCとして5本のレギュラー番組を持ち、長年芸能界の第一線で活躍してきた中居正広が引退したことで、テレビ業界にどのような影響があったのかを検証している。


まず、テレビ局関係者は「ほとんど影響はない」とのコメントを寄せている。その理由は、中居が担当していた番組の視聴率が近年低迷していたことにある。全盛期には視聴率20%を超える番組もあったが、最近は5～6%程度にとどまっており、決して合格点とは言えない状況だった。視聴率が低迷していたため、いずれにせよ打ち切られる可能性が高かったというのがテレビ局関係者の見解だ。

一方で、長年培った中居のMC力には一定の評価がある。視聴率低迷の原因は、彼の実力不足というよりも、テレビ全体の視聴環境の変化が大きい。地上波の影響力が相対的に低下し、YouTubeやNetflixといった配信プラットフォームに視聴者が流れている現状では、かつてのような高視聴率を記録すること自体が難しくなっている。

さて、ここからが興味深い話で日報ネタでもある。

テレビから離れた中居には、思わぬ新天地が用意されていた？　記事によるとそれはパチンコ業界だった。昨年、中居を起用したパチンコ台の開発が進められていたという話が浮上していたようだ。もしこの計画が実現していれば、パチンコ業界にとっても話題性のある目玉商品になっていたはずだ。しかし、現在この計画は“中居事件”によって凍結されていると見られる。

しかし、パチンコ台の開発が完全に消えたわけではないとも思える。過去には数多くの芸能人がパチンコ台になっており、パチンコになったからと言ってイメージが悪くなるわけでもない。今は逆に事件を起こした中居のイメージによってペンディング状態だろう。

むしろ、中居単独ではなくSMAPをテーマにした台であれば、ファンからの熱烈な支持を受ける可能性は高い。特に、熱狂的なSMAPファンにとっては、かつての栄光を懐かしむファンでホールが賑わうことだろう。

パチンコ台とは別に、中居のトーク力を活かした新たな活動として、パチンコホール向けのイベントへの出演の話も。これは彼のスキルを活かす場としては理にかなっている。過去には、人気タレントがホールイベントに登場したことがある。中居がこの道を選ぶかどうかは未知数だが、彼のプライド次第では実現する可能性は十分にある。

彼の知名度と実績を考えれば、テレビ以外の分野で活躍する道はいくらでもある。特に、パチンコ業界のように話題性を求める分野では、彼の名前は十分に価値がある。

元SMAPの一員としてのプライドがある中居が、こうした新たな道を選ぶのかどうか。もしそれを受け入れたならば、新しい形での成功を収める可能性は大いにある。ファンにとっては、どんな形であれ、彼の姿を再び見ることができる日が来ることを願っているに違いない。

ちなみに、中居の大先輩である元光GENJIの諸星和己は、来店イベントの常連だ。



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大手ドラッグストアーでのこと。最近のドラッグストアーは、生鮮食品を扱うことが当たり前になっている。

その売り場で中年夫婦の会話が業界人の耳に入って来た。

「こんな真っ黒くなったバナナは人間は買わない。よっぽど食うのに困っている人ぐらい」

「精々、ペット用に買っていくぐらいよね。でもこれじゃ、ウチのペットに申し訳ないわ」

ワゴンに盛られたのは、半額シールが貼られた、黒ずんでしまったバナナだった。


「バナナはその日に売り切るのが鉄則。半額で売るならこの状態になる3日前。ここまで黒くなったバナナを商品としてウチでは出さない。これが、ドラッグが生鮮に弱いところ。スーパーのノウハウがそもそもない。この状態で売ってはいけない。店の評判が悪くなるだけ。ウチの会社なら従業員にジュース用に無料で配る」

会話の内容から、どうやら、男性の方はスーパー業界の人のようだった。

その時、業界人とこの男性の目と目が合ってしまった。

すかさず業界人は「勉強になりました。お客の立場でこんなものを出されたら店の評判が悪くなるだけですね」と話しかけた。

すると男性は「ドラッグの関係者ですか？」と聞き返してきた。

パチンコ業界人であることを明かした。

すると、奥さんの方が「パチンコ屋のあの話をしてあげなさいよ」と男性をけしかけた。

50代の夫婦は2人共パチンコファンであることが分かった。

ある日、マイホールで客と従業員がトラブっている場面に遭遇した。その時の模様をスマホのカメラで撮影していた。

トラブルの内容は負けたお客が従業員に文句を言っているのだが、従業員は軽くあしらっている様子だった。負けたお客の気持ちを全く考えようともしていなかった。

「この動画を会社の教材にしました。もし、あなたがパチンコ店の店長だったら、どうやって丸く収めますか？というテーマで。お客さんの気持ちを考えればこんな対応はしないですからね。異業種研修のレポートに使わせてもらいました」

ドラッグストアーもお客の気持ちを考えれば、黒ずんだバナナなど販売しない。お客の気持ちが分かっていないとホールの対応も負けたお客の気持ちに寄り添うことなく、いい加減な対応になることを言いたいようだ。その対応は平気で黒ずんだバナナを販売することと同意でもある。

「カスハラという言葉を使う会社が増えていますが、それはとんでもないことだと思います。ウチの会社ではカスハラは絶対使いません。参考になるカスハラも沢山あるので、なんでもかんでもカスハラで括ってはいけない。特にパチンコ屋は負けるお客さんが大半なのだから、その苦情をカスハラとするのではなく、まず、共感することから始めるべき」

ホールの場合、やはりお客からの苦情が来るような営業（回らない、ベタピン）をしていることが問題で、それをクリアにすることから始めなければいけない。


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このところ、芸能界からスポーツ界に至るまで違法なオンラインカジノの浸透が問題視されている。そんな中、警視庁がオンラインカジノの実態についてアンケート調査を実施し、その結果を公表した。

調査は全国の15～79歳を対象にインターネットを通じて行われ、2万7145人から回答を得た。その結果、オンラインカジノを利用したことがある人が国内に約337万人存在し、年間の市場規模は約1.2兆円に達することが推計された。さらに、賭け金の年間平均額は約63万円であり、月額に換算すると5万2500円にも上ることが明らかとなった。

この発表を受け、ある有力ホール企業が社内調査を実施した。調査対象は店長をはじめとする役職者。「正直に答えれば今回は処罰の対象としない」という条件の下で、匿名アンケートが行われた。その結果は衝撃的なものだった。

なんと、全体の8割がオンラインカジノの経験者であることが判明した。さらに、オンラインカジノを始めたきっかけの9割が「同僚の店長に勧められたこと」だった。

彼らの多くは、オンラインカジノが違法とされることを認識していながらも、「パチンコの3店方式と似たようなもの」との認識を持っていた。

今回の調査結果を受け、ホール企業は「調査以降にオンラインカジノを利用した場合は降格・懲戒処分の対象とする」という方針を打ち出した。

芸能界やスポーツ界に浸透している以上、パチンコ業界にも広くオンラインカジノが浸透していることは想像に難くない。パチンコ・スロットを打たない業界人が増加する一方で、オンラインカジノに嵌る者が増えているのは、単に手軽さだけの問題ではない。むしろ、オンラインカジノの方が、勝率が高いと認識されていることが大きな要因である。

実際、オンラインカジノの還元率は93～98％とされているのに対し、パチンコ・スロットの還元率は80～85％にとどまる。店によってはもっと酷い。特に、ホールの店長クラスの役職者ともなれば、この還元率の差を実感している。そのため、オンラインカジノのほうが「勝てる」と考え、手を出してしまうのも無理はない。

こうしたことから、パチンコ・スロット客がオンラインカジノに流れていくことも十分に考えられる。実際に、オンラインカジノ利用者の増加が、パチンコ業界の客離れを加速させている可能性は否定できない。

では、パチンコ業界がオンラインカジノへの流出を防ぐためにはどうすればよいのか。一つの解決策として考えられるのは、パチンコ・スロットの還元率を引き上げることである。もし、パチンコホールの還元率がオンラインカジノに匹敵するレベルまで上がれば、客足は戻るかもしれない。しかし、右肩下がりの現状でそれを実現するのは容易ではない。

いずれにせよ、オンラインカジノの浸透はパチンコ業界にとって無視できない問題となっている。



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