今回の大量閉店の理由は、収益性の向上にある。赤字店舗を閉鎖し、採算が取れる地域に経営資源を集中させることで、全体の利益を確保する狙いだ。ドミノ・ピザは、コロナ禍で高まった宅配需要を受けて積極的に出店を進めた。しかし、パンデミックの収束とともに宅配需要が落ち着きを見せ、競争が一層激化した。
特にスーパー業界が飲食業界に与える影響は大きい。例えば、食品スーパーの「ロピア」では、店内で焼きたての格安ピザを提供しており、ドミノの価格設定に比べて非常にリーズナブルである。ドミノの定番メニューであるマルゲリータは、サイズによって990円から1640円で提供されているが、ロピアのピザは500円から800円と、約半額の価格帯で販売されている。こうした価格競争により、ドミノの収益性が圧迫されたことは明らかである。
ドミノが撤退した後の居抜き物件に興味を示しているのが、有名ホール企業だ。ピザという料理は比較的調理が簡単であり、専門的な技術を必要としない。実際、ドミノをはじめとする大手ピザチェーンでは、アルバイト従業員が調理を担当している。生地に具材を乗せ、専用の釜で焼くだけという工程のため、新規参入のハードルが低いと考えられている。
このホール企業は、ピザとパチンコとの相乗効果を狙っている。具体的には、ピザ店の名称を自社のホール名と統一し、「〇〇〇〇ピザ」といった形でブランディングする戦略だ。
さらに、ピザの配達に使用する三輪バイクにもホールのロゴを大きく掲げることで、移動型の広告として活用することもできる、というわけだ。
加えて、このホール企業は、パチンコホール内でピザを提供するというアイデアも検討している。遊技中の客がスマートフォンや専用端末を通じて簡単にピザを注文できる仕組みを導入すれば、新たな収益源となる可能性がある。ホール内で食事を提供することは、長時間の滞在を促す効果もあり、パチンコ店の経営にとってプラスに働く。
これが成功すれば、ピザの売上向上のみならず、ホールのブランド力向上にも寄与することになる。特に、競争が激化するパチンコ業界において、新たな付加価値を提供することは重要であり、これが新たなビジネスモデルとして定着する可能性もある。
今回のように空き物件を活用する形で新たな業態を生み出す動きは、今後も加速する可能性がある。特にホール企業は、集客力の維持と収益性の向上に常に頭を悩ませており、こうした異業種連携の取り組みは目が離せない。
皮肉なことに、ドミノ・ピザの大量閉店が新たなビジネスチャンスを生み出すきっかけとなっている。
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