調査は全国の15～79歳を対象にインターネットを通じて行われ、2万7145人から回答を得た。その結果、オンラインカジノを利用したことがある人が国内に約337万人存在し、年間の市場規模は約1.2兆円に達することが推計された。さらに、賭け金の年間平均額は約63万円であり、月額に換算すると5万2500円にも上ることが明らかとなった。
この発表を受け、ある有力ホール企業が社内調査を実施した。調査対象は店長をはじめとする役職者。「正直に答えれば今回は処罰の対象としない」という条件の下で、匿名アンケートが行われた。その結果は衝撃的なものだった。
なんと、全体の8割がオンラインカジノの経験者であることが判明した。さらに、オンラインカジノを始めたきっかけの9割が「同僚の店長に勧められたこと」だった。
彼らの多くは、オンラインカジノが違法とされることを認識していながらも、「パチンコの3店方式と似たようなもの」との認識を持っていた。
今回の調査結果を受け、ホール企業は「調査以降にオンラインカジノを利用した場合は降格・懲戒処分の対象とする」という方針を打ち出した。
芸能界やスポーツ界に浸透している以上、パチンコ業界にも広くオンラインカジノが浸透していることは想像に難くない。パチンコ・スロットを打たない業界人が増加する一方で、オンラインカジノに嵌る者が増えているのは、単に手軽さだけの問題ではない。むしろ、オンラインカジノの方が、勝率が高いと認識されていることが大きな要因である。
実際、オンラインカジノの還元率は93～98％とされているのに対し、パチンコ・スロットの還元率は80～85％にとどまる。店によってはもっと酷い。特に、ホールの店長クラスの役職者ともなれば、この還元率の差を実感している。そのため、オンラインカジノのほうが「勝てる」と考え、手を出してしまうのも無理はない。
こうしたことから、パチンコ・スロット客がオンラインカジノに流れていくことも十分に考えられる。実際に、オンラインカジノ利用者の増加が、パチンコ業界の客離れを加速させている可能性は否定できない。
では、パチンコ業界がオンラインカジノへの流出を防ぐためにはどうすればよいのか。一つの解決策として考えられるのは、パチンコ・スロットの還元率を引き上げることである。もし、パチンコホールの還元率がオンラインカジノに匹敵するレベルまで上がれば、客足は戻るかもしれない。しかし、右肩下がりの現状でそれを実現するのは容易ではない。
いずれにせよ、オンラインカジノの浸透はパチンコ業界にとって無視できない問題となっている。
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