確率は甘くするが大量に玉は出ない。大量に玉が出なければ、大勝ちすることもなく、借金までしてのめり込むこともないだろうということだろう。特にスロットは5.9号機では純増枚数が2枚以内、ARTが発動する有利区間は最大で1500ゲームで終了する。ということは一撃3000枚が限界となる。スロッター憧れの万枚出る機械は作れなくなった。
パチンコは射幸性の高かった1/400のMAX機を、2016年12月末を持って店舗から完全撤去。大当たりの下限が1/320のミドルに移行した。射幸性がそがれた分、おカネをさほど使わずに遊べるようになるというメリットはある。
ただ、パチンコの射幸性に手を付けるとしたら確変を禁止するのが一番手っ取り早い。日報でも度々確変がいずれ禁止されることになると指摘したが、警察取材に長けた全国紙の記者の観方は全く逆だった。
「警察は自分たちの非を認めない組織なので、1回認めたものは禁止しません。確変を禁止したら自分たちの非を認めることであり、それは確変を認めた先輩の顔に泥を塗ることになる。それ以外に黙認してきたことに対しては規制をかけて行くでしょう」
警察は風営法に基づいて違反があれば取り締まる。風営法では著しく射幸心をそそるおそれのある遊技機を設置して営業してはならないことになっている。
確変機能によって連チャンが可能になったわけで、これこそが著しく射幸心をそそるおそれのある遊技機以外の何ものでもない。なぜ、取り締まる側の警察が射幸心をそそる確変を認めたかを国会で追及された一番困る問題でもある。
警察利権のためにプリペイドカードシステムをパチンコ業界に導入させました。東西のカード会社には警察官僚OBの天下り先です。ところが、プリペイドカードの普及が全然進まないので、CR機に限って確変を認めることにしました。確変を認めたCR機は爆発的にヒットして、カードが一気に普及しました、などと本当のことがいえるはずもない。
全国紙記者が言う通りなら確変規制はもうしばらくは安泰ということになるが、業界自らが確変を規制する勇気はないか？ その方が警察の面子も潰さないことになる。
全国紙記者はパチンコ業界ばかりに依存症対策を強いるのは公平性がないという。売り上げが低迷する宝くじは一等賞金を10億円に引き上げ、競馬は3連単などギャンブル性を高くして射幸性をどんどん煽っている。公共性があるとはいえ、所詮ギャンブルにあることには変わりない。
パチンコは民間企業なので叩きやすいが、その叩きやすい原因を作ったのもパチンコ業界ではある。
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