ニュースにならないニュースの宝庫　

運の悪い人はどこにでもいる。そんな話だ。



とあるホールで窃盗事件が起こった。パチンコ台に置いていたケータイとカードが盗まれた。



被害者はすぐに店に届け出た。



これを受けて店は監視カメラの映像をチェックすると共に、警察に被害届を出した。映像には犯人と思われる男がケータイとカードを持ち去る場面がはっきりと残っていた。



捜査に乗り出した所轄の担当者は、証拠資料として提出してもらった画像を見て驚いた！



窃盗犯がケータイとカードを持ち去る右隣の台で打っている人物に見覚えがあった。何を隠そう、それは所轄の刑事だった。



やがてこの画像が所轄で問題となる。



後日、この刑事は上司から呼び出しを食らうことになる。



「きみがパチンコでうつつを抜かしている時に隣で置き引き事件があった。プライベートの時間でパチンコを打つのは別に服務違反にはならないが、ビデオには日付と時刻まで残っている。この日は明らかに勤務時間中だ！　これは許されることではない！」



とんだとばっちりとはまさにこのことだ。



私服刑事が勤務時間中にパチンコしていることがバレてしまったのである。動かぬ証拠を突きつけられた50代の刑事はグウの音も出なかった。



上司の取り計らいで懲戒免職は免れたが、依願退職するしかなかった。この先10年以上は働かなければならないのに、身から出た錆とはいえ、とんだ災難だった。



今は警察署内でパチンコの話をするのはタブーになっているようだが、昔の警察官はパチンコ好きが結構いたもんだ。



それによって仕事道具の忘れ物も結構あった。



警察手帳や手錠ぐらいはかわいい忘れ物だった。トイレでピストルを見つけた時は、ホールの人間も腰を抜かさんばかりだった。



用を足す時に外したものをそのままトイレに忘れてしまったのだ。ホールも阿吽の呼吸で所轄に連絡したので、大ごとになることはなかった。



勤務中にパチンコをするのと、パチンコ店のトイレにピストルを忘れるのは、どちらがより重大事犯かといえば、もちろんピストルの忘れ物だ。



見つかれば依願退職ではなく間違いなく懲戒免職ものだ。



はてさて、この話にはまだ後日談がある。



普通、ホールで窃盗事件があった場合、ホールでは注意喚起を促すために、窃盗犯の映った画像をホール内に貼りだすことがよくある。



このホールも所轄に相談の上で、貼りだした。その時所轄から注意されたのは、周りのお客さんの顔が分からないように、モザイクをかけるなりの配慮だった。



ホール側は画像が結構、荒かったのでモザイク処理をかけなくても周りの人の顔は分からない、と思ってそのままを貼りだした。



何より、後日ホールに行って驚いたのが所轄の担当者だった。知らない人には分からないが、警察関係者ならすぐに分かるほどの特徴があるので、すぐに特定できるのであった。



しかし、所轄にはそれが身内の刑事だったとも言えず、そのままになっている。



仕事をさぼっているとろくなことは起こらない見本のような話だった。





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コメントの中に「パチンコを勧めることは、原発を推進するようなもの」と業界首脳陣が聞いたら卒倒しそうな意見があった。



世間の一部とはいえ、パチンコ業界のことをそのように捉えている人もいるわけだが、業界はこんな言い方をされて言い訳がない。



年々パチンコがイメージダウンしていく中、パチンコののめりこみ問題に対しては、リカバリーサポート・ネットワークを使って、パチンコ依存症問題にも真正面から取り組んでいる。



東日本大震災のボランティア活動も、各組合が現地に赴いて今でも復興活動のお手伝いを続けている。



そんな程度では、業界のイメージアップにもほど遠いのだろう。



電鉄会社は線路の高架化によって、高架下にテナントスペースができている。今でも高架下にパチンコ店が新規オープンするケースがある。



ある電鉄大手は、パチンコ店を誘致したり、大手ホール企業と合弁でパチンコ経営に興味を示していた時期があったが、今は完全に断ち切れになっている、という。



「20～30年後の将来性がない店舗を作っても意味がない。従って直営ですることはまずありません。うちがホールさんをテナントで誘致するのも、ケースバイケースになりますが、うちの企業イメージに合わないということで本当に消極的です」（電鉄関係者）



今でもセゾングループの「コンサートホール」、ダイエーグループの「パンドラ」が営業している。ちなみに、パンドラは15店舗、コンサートホールは25店舗を運営している。



ちなみに、パンドラは親会社のダイエーが経営難に陥ったことから、2006年に長野のアメニティーズが買収して子会社化している。



コンサートホールの場合は、親会社がクレディセゾンなので、あまり増やしすぎると世間の風当たりが強くなる。



この時期、異業種からパチンコ業界に参入でもしようものなら、相当、世間から叩かれることも覚悟しなければならない。



それ以上に、昔ほど儲かる業種でもなくなっているので、ホール経営に乗り出す魅力がなくなっていることも確かだろう。



原発推進と同一視されることは、それだけ、異業種からの参入は少なくなるだろうが、こんなレッテルは業界自身が剥がさなければならない。





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最近、価格の高い新台は販売台数が伸びていません。



吉宗は台数値引きが少なく、価格も高いので、販売予定台数を8万台から6万台に下方修正するだけではなく、ホール側に注文台数を増やす要請までしていると聞きました。



2年前の番長の時は台数値引きが多く、逆に台数を減らしてほしいと言われました。



下取りを入れるECOだと低価格になるニューギンやユニットを入れると低価格になるオリンピアは意外と台数が出ています。



花の慶次あたりは販売台数が伸びないと予想したのですが、意外に伸びた印象です。



逆に、低価格路線を続けていたKPEがマジカルハロウィンというコンテンツを過大評価して、まさかの40万円超えにして、販売台数が伸びていないようです。



まだデビュー前だというのに、新パネルでの再販を発表する始末になっています。



マジカルハロウィン4の結果次第ではKPEの機械は安いというホールのイメージが崩壊してしまったので、KPEはよほどの機械をリリースしない限りは売れづらくなると思います。



1月にデビューする機動戦士ガンダムはプレイヤーが打っている時には見えない下部パネルまで液晶を付け、筐体もガンダム専用と製作費がかかっているようで、価格が高くなっています。



導入するかどうかのボーダーラインでしたが、価格を聞き、導入を見送りました。



機動戦士ガンダムの価格が展示会当日に決まったのをみると、メーカー側も価格を決めかねていたかがうかがえます。



おそらく、機動戦士ガンダムはマジカルハロウィン4同様に販売台数で苦戦するでしょう。



新台のリリースを乱発して、1機種にたいする販売台数が少なくなったので、価格を上げたことによって、ホールが機械を買わなくなるというスパイラルになっています。



メーカーが機械をリリースするスパンを長くして、販売機種を少なくして、価格を安くすれば、1機種あたりの販売台数が伸びると思います。



販売総台数は落ちますが、開発コストや営業コストを考えれば、利益は上がるはずです。



販売スパンを短くしているKPEやSNK、山佐の機械が売れなくなったのは、必然の結果かもしれません。



ホールも機械を買う予算に限りがあり、ユーザーも以前と比べれば、新台を打たなくなりました。



新台を導入しても、1ヵ月経てば、新台がどこにあるかがわからないぐらいしか稼働していないのが現状です。



毎月、機械をリリースして、ホールが買い続けられるとメーカーは思っているのでしょうが、毎月のように出る価格の高い機械が売れる時代は終わったのかもしれません。







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メーカーの役目とは国民生活が安全で快適で豊かに過ごすことができるようにするために、10年先、20年先を見越して、使命感に燃えながら日夜研究開発を行うものだ。



その言でいえば、医薬品メーカー、家電メーカー、自動車メーカー、住宅メーカー、食品メーカーなどを思い浮かべれば想像しやすい。



翻ってパチンコ・パチスロメーカーを考えた場合、国民生活に役立つものを胸を張って作っているといえるのだろうか？



「松下幸之助の理念は良い商品を安く豊富に提供することだったが、パチンコメーカーにはそれに当て嵌まるものがない。パチンコメーカーのテレビコマーシャルの内容に意味があるとも思えない。誰もが参加できるパチンコ業界にしたいのなら、20万円以下でいい機械を出せばいい。そもそも国民の利益になるものを開発していない」と辛らつな意見をいうのはシンクタンクの研究員だ。業界にもかなり精通している。



4円の稼働低下は下げ止まるところを知らない。景気が回復すれば4円も回復するのではないかと淡い期待を寄せる。



牛丼業界の低価格戦争を見れば分かるように、牛丼界の雄だった吉野家はすき家や松屋の低価格競争に一定の距離を置いてきたが、最終赤字になったことから、今年の4月から380円の並盛を100円下げて280円で販売せざるを得ない状況に追い込まれた。



牛丼はそもそも庶民の食べ物。パチンコも庶民の娯楽。



今の時代、パチンコは1円が庶民の価格になってしまったのだ。



「これだけ1パチが主流になってきているのだから、1パチ専用機を開発するのが当たり前の発想なのに、そんな動きもまったくない。今のメーカーのやり方は後5年は通用するかもしれないが、10年後は大きな影響が出てメーカーもかなり淘汰されている。つまり、この業界のメーカーは10年先を見越して研究開発している会社は1社もない。国を良くする、社会を良くするためのものとはいわないが、せめてユーザーの利益につながるものを開発しなければいけない。今やって入ることはいかにおカネを使わせるかだけに血道を上げている。研究開発費とは5年後10年後にいいものを出すために使うものです」（同）



シンクタンクの立場で業界を観察しているだけに、メーカー批判は止まらない。



「パチンコは進化していると思いますか？　メーカーの人は進化だというかもしれませんが、あれは、付加価値を付けただけで進化とはいいません。その付加価値もただ単に余分な贅肉を付けただけ。デフレの時代に逆風に舵を切り続けている。本来の日本のメーカーのモノづくりとは反対のことをしている。値下げしなくてもホールが買ってくれるからですが」（同）



低価格競争が続く中、唯一コンビニ業界は定価販売を持続している。しかし、消費税が10％に突入した場合、定価販売も困難になることを予測している。



そのことを見越してコンビニ業界が力を入れているのが宅配だ。買い物に来れないお年寄りなどを対象に、宅配という付加価値で定価販売を維持しようとしている。お年寄りにすれば高くても便利なほうを選ぶ。



「ホールは1パチだけで利益が出る仕組みづくりとノウハウを構築すること。そして、メーカーは安価で1円で楽しめる内容の機械を提供することです」（同）



この声がどの程度メーカーに届いたやら。



10年先はない。儲けられるときに儲ける。その姿が今のメーカーだ。







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正直者の店長は所轄からこんな質問を受けてはたと困った。



「玉がかりしないように調整しているの？」



これは絶対に鎌を掛けられている…



どう答えよう…



毎日調整していることは間違いない。だから警察にウソはつけない。かといって「調整しています」といえば、会社に迷惑をかけることにもなる。全店の営業許可の取り消しにもつながりかねない。



釘調整は一番デリケートな存在だ。しかし、警察もホールが毎日調整していることを知っていながら、これ、全国を摘発したら大変な労力を要する。



ダイナムは香港市場へ上場するときに、警察が違法とする釘調整については「メンテナンス」という言葉で違法性をかわした。



警察が求めるのはメーカー出荷時のままで営業しろ、ということだ。



そこで、ダイナムは日々の営業で稼働することで、玉が釘に当たり徐々に曲がってくる。それを出荷時の状態に戻すためのメンテナンスであって、出玉率をコントロールするものではない、という論理だ。



前出の店長は会社から、警察から釘調整に関する質問を受けた場合の想定問答の教育を受けていなかった。



かといって同僚の店長に聞くことも憚られた。



それは「そんなことも知らないのか」と思われるのが怖かったためだ。



釘がらみでこんな事件が起こった。



ある台を打っていた客の台が、命釘に玉がかりした。



客は呼び出しボタンを押した。



従業員が対応に来た。



ガラスを開けて、引っかかっていた玉を命釘に入れた時に、釘が根元からポロリと折れてしまったのだ。



その台で客は遊技を続行することができなくなった。



客はその台に結構おカネをつぎ込んでいた。続行できなくなったのは、従業員が玉を命釘に入れたから「従業員が釘を折った。補償しろ」と騒ぎ始めた。



釘は金属疲労で折れることは、たまにあることだ。



ホール側としてはそれを理由に補償することはできない。



互いの言い分がかみ合わない。



埒が明かないので客はとうとう110番した。



すると所轄から2人の警察官が来た。



警察は事情を聞いたが、民事不介入で、「お互いに話し合って下さい」。



客は店からも補償してもらうことができず「警察はいざとなれば役に立たない！」と憤懣だけが残った。



ある組合では善意の第三者がゴト器具が仕込まれた台で玉を出した場合の対処方法を検討していた。ゴト師なら玉を全没収するところだが、善意の第三者の場合は、法律事務所と相談した結果、使った遊技金額だけを返金することになった。



その場合、ちゃんと紙に書いてその旨を貼り出す必要がある。



釘折れで遊技が続行できなくなった場合は、それまで使った金額は返金するのが妥当のようだ。





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