貸し玉と近いものにレンタルがある。
レンタルは、借りてもまた返す。ここには現物を返すので、借りたものでも消費税に違和感はない。
「貸し玉ということは、返さなければならないわけだが、パチンコは勝つ人と負ける人が必ず出る。勝った人は玉を返して店に買い戻してもらうが、負けた人は返す玉はゼロ。負けた人からも消費税を取っているわけだから、貸し玉ではなく、売り玉にしなければならない」と指摘するように、パチンコの貸し玉に消費税をかけるときに、もっと議論があってもよかったのかも知れない。
本題はそんなことではない。
この元関係者が指摘するのは、消費税が10％になった時の機械の設計についてだ。
「外税の場合は、100円で払い出しが25個から22～23個と2～3個少なくなる。今の出玉率100％で設計しているとお客さんは負け続けることになる。だから、22発で100％とゲタを履かせた設計にしないとダメ。この設計を取り入れたメーカーが間違いなく勝つ。ホールが喜ぶ機械ばかり作るのではなく、お客さんが喜ぶことを考えるメーカーが最終的には勝つ」と断言する。
業界が衰退する理由としては、1人を大勝させる機械作りにも問題が潜んでいる。
「お客さんを育てるためには、ほど良く沢山の人に勝たせること。1発当たったら1万円。1万円以上でも以下でもない機械。3000円で1万円当たる。それには出玉率と役モノ比率がからんでくるが、7枚交換で700枚、14割営業できる機械を作ればいい」
スロットは出玉率が最高120％、パチンコは200％までと決まっている。
スロットを例に取ると、保通協試験に5台持ち込んで1台でも120％を超えると一発でアウトになる。それで、希望的には118～119％の設計値になるが、実際の設計では107～108％の出玉率の機械しか作れない。
では、7枚交換で700枚の機械を作ることはできるのか？
第一種特別役モノでは最高465枚、第二種特別役モノでは253枚まで1回のボーナスで出すことができる。これにARTを加えれば700枚出すことは可能だ。
「発想はいいが、7枚交換（14割営業）では赤字営業で15割、16割出そうと思えば、112％以上の出玉率が必要になってくる。現実問題108％までが限界の出玉率では、設定6を使っても店が黒字になる。こんな機械では受け入れられない」と見るスロット開発者もいる。
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