パチンコ日報

ニュースにならないニュースの宝庫 

我が家上空にも例のセスナ飛来

例のセスナが我が家上空にも飛来してきた。



家の中にいたら、上空から放送しているのが聞こえてきた。

これは、ひょっとして例のセスナか、と直感が働く。



耳を澄まして聴いていると、明日1時開店を伝えている。



間違いない。



あのセスナだ。



ただ、ボリュームは普通だった。



改めてどの程度の大音響だったのか、クレームを入れた人たちの気持ちになりたかったのだが。



人気ブログランキングへ

カジノ法案通過とパチンコ換金合法化・・・その②

(これはフィクションです。作り話なので楽しむだけにして下さい。これって小説でもありません)



佐藤の元へ連絡を入れてきた人物は、かつての顧客であった政治家の私設秘書だった。



異業種からパチンコ業界へ転職した佐藤のバランス感覚の良さを見越しての連絡だった。



カジノ法案とパチンコ換金合法化がセットで通過する、と考えている人もいるようだが、果たしてそうだろうか?



最初に書いてしまうと、換金が合法化がされた時の姿は、現在と100%変わらない可能性が高いということでもある。



グレーゾーンと言われている「色」をグレーから白に変えるだけの法案通過も可能性は残ると言うことだ。



あるマスコミがホール組合「第百遊技場組合」(仮称)へ取材した時の回答はこうだった。



「3店方式によるグレーなシステムを解消するために、将来パチンコの換金合法化の噂も出ていますが、どう思われますか」との質問に対して、



「まだ法律改正案も見たことがありませんので、お答え出来る立場にありません」(第百遊技場組合広報)



そう。



この関係の話は公式には、まだ存在していないのだ。



しかし、有識者や関係者の間では研究されているため、仮想の草案が存在している。



草案のストーリーは幾つかのケースに分かれている。



中でも興味深いのは、完全に換金を合法とした場合、特殊景品の流通のあり方だ。



佐藤が意見を求められた時に、一番可能性があると感じたのが、「流通は現行のままで、3店方式の見解をグレーから白にする」だけ。



つまり、流通形態をそのままにするだけ。



ただこれにも懐古的な思いも残る。



カジノ法案通過の際、パチンコ換金法案がスルーされる可能性も残ると言うことだ。



ここでパチンコ業界内情に不慣れな読者に3店方式を簡単に説明するとこうなる。



パチンコの換金は認められていない。



最高金額1万円までの景品交換が認められているだけだ。



そのために「特殊景品」と呼ばれる3店方式を前提とした景品の存在がある。



ホール(遊技場)と特殊景品問屋と特殊景品買取所(通称・両替所or交換所)の三者に特殊景品を流通させることを3店方式と呼んでいる。



ホールで直接換金ができないため、この方式を取り入れ既成事実化されてきた。



余談だが、今から20年前、佐藤が日本で誰もが知る温泉地のホールで遊技した時のことだ。ホール内の景品カウンターで「両替」と言うと、直接現金を渡されたことがあり、度肝を抜かれた。



ペガサス412がまだ健在の頃である。



これは極端な例だが、過疎地では問屋の存在が紙だけで、実質2店方式の場所もまだ存在するようだ。



これだけ複雑な問題が絡み合うパチンコの換金問題なのだが、これから数十年先まで、このままで良いのか悪いのか?



パチンコ業界内の見解・本音はどうなのだろうか?



この会合で佐藤に投げかけられた質問の中に、特殊景品交換所は必要かどうかと言う問題があった。



私設秘書がこんな質問を投げかけてきた。



「佐藤さん、両替所って無くしたらどうなりますか?」



つづく





人気ブログランキングへ

カジノ法案通過とパチンコ換金合法化・・・その①

(この物語はフィクションです。小説ではありません)



欧州の高級自動車メーカーの日本法人に勤務していた佐藤香44歳。



名前は女性のようだが日本男児である。母親が女の子を欲しがっていて、生まれる前に考えた名前が「香」だった。これ以外は考えていなかった。



佐藤は1990年頃、欧州の高級自動車メーカー「アレキサンドル自動車」の日本法人「アレキサンドル・ジャパン」で新車の営業をしていた。



顧客は「会社役員」「政治家」「芸能人」「医師」「弁護士」などが9割を占めていた。「上得意客」が多かった。



こういう営業マンには、生命保険会社などからのスカウトの声が掛かることが多い。



理由は簡単だ。

顧客が上得意=金持ちだから。



佐藤にも米国系生命保険会社から転職の話が入った。むろん、直接生命保険会社から連絡が入る訳ではない。



引き抜きの場合、ある日突然、ヘッドハンティングの会社から連絡が入るのが普通のようだ。



条件は1年目は年収700万円を保証。2年目以降は完全歩合制だと言う。



年収は2000万円~1億円は可能だと説明を受けるが、興味は湧かなかった。



佐藤は車の営業をしていた関係で、様々なジャンルの人脈ができあがっていった。



佐藤自身が販売した顧客以外に引継顧客を合わせれば、上得意客は約600人に膨れ上がった。



顧客の紹介でも人脈は広がった。



亡くなられた飯島アイコ(仮名)さんもその一人だった。



AV女優から一流タレントにまで上り詰めた彼女は、過去の経歴からは想像できないほどの常識人だった。



佐藤の人脈は限りなく広がっていったが、逆にその広がりが段々と面倒になっていた。



天邪鬼な性格の佐藤はどういう訳かわからないが、東北の大手ホール企業へ転職してしまった。



そのホール企業は急成長を遂げていて、人材不足に陥る寸前だった。

当時は20店舗でホール企業では知られた存在であった。現在は40店舗にまで拡大している。



もともとパチンコ好きの佐藤は、ホール業務には抵抗がなかった。



幹部社員育成枠で採用され、入社1年未満で店長職に就いた。



こんな経歴の佐藤はある日、年収1000万円以上の生活を捨て、業界から去ってしまった。



好き勝手な生活に憧れ、海外放浪をして見たいと思った。



数年前に佐藤のもとに、ある政党の関係者から連絡が入り、意見を求められた。



資料の表題には「ぱちんこ換金合法化(仮称)草案」と書かれていた。



これは将来、換金合法化の議論が必要になった時の研究材料だと言う。



佐藤の予測ではパチンコ業界から支援されている議員か業界関係者が、資料を作成して、将来の業界のあり方をシミレーションする材料か、献金を受けている議員が、関係先へのサービスで制作したものか、と思った。



佐藤がこの資料を見たのは、水原都知事がお台場カジノ計画をぶちあげた時だった。



日本では認められていないカジノを合法化した場合、換金が極めてグレーなパチンコ業界の現状を鑑みて、カジノ法案成立ならパチンコ換金問題解決へ向けての動きとする業界ウォッチャーもいたが、その視点からこの資料が作成された可能性は高かった。



景気が悪くなり税収は減るばかりだ。地方の雇用は減り、地方自治体の権限委譲が叫ばれる現状を考えれば、カジノ法案成立まで一気に盛り上がる可能性はある。



その下準備を関係者がするのはおかしくない。そんな経緯からパチンコ換金合法化草案が作成されたのだろう。



これと同じような草案が、他にもあるのは想像できる。



いずれにしても、パチンコ業界の将来は、グレーゾーンの解決で決まる。



パチンコ業界といってもどこまでが、パチンコ業界なのだろうか?



ある業界関係者によると、換金が合法化されては、困る団体(会社などを含む)もある、という。



このまま永久にグレーゾーンを望んでいる人たちも存在している。



つづく



人気ブログランキングへ





まだ潜在能力があるパチンコ業界

取引先の経営悪化で不渡り手形を掴みそうな会社がある。その額は6000万円。この土日は連鎖倒産を防ぐために奔走していた。



そしたら、神様はいた! いやキリスト様はいた!



とあるホールオーナー(キリスト教信者)が、救済を約束してくれたのだ。



守秘義務があるので詳細は書けないが、多角化を目指すホールの傘下へこの会社が入る可能性が高くなった。



もちろん、無条件ではない。役員が経営責任を取る他、損金発生時の相応の負担だ。



先日のエントリーで、リゾートホテル開業の紹介があった。そのホテルはホール企業の関連会社だという。



業績がいいホール企業は、この不況でも金があると言うことだ。



救済を約束してくれたホールオーナーも「内部留保が10億単位であるから、当社はこの不況でも大丈夫」と胸を張る。



この20年間のパチンコ景気で、無駄遣いをしないで、金や資産を貯めてきた、とう。スロットのストック機全盛時やMAX機全盛時にも、相当な利益を上げていたようだ。



無理な拡大路線を取らず、地道にやってきた結果でもある。



ホールオーナーによれば、金を持っているホール企業は、まだまだあるそうだ。



金融機関の融資が止まっているパチンコ業界だが、潜在能力があるホールは角を隠しているのだろう。



そのオーナーから質問を受けた。



パチンコ日報に書いている「特殊景品交換所」と「換金合法化」の問題だ。



それについては、今後の寄稿にヒントがあるのだが、オーナーに話した一部を先に紹介したいと思う。



交換所問題のコメントを拝読すると、ボンペイ吉田さんと元店長を敵対視させたい読者が一部いる、と感じている。



私が「特殊景品交換所」の問題を提起したのは、もちろん、ボンペイ吉田さんの個人的理由ではない。この件で、ボンペイ吉田さんが不愉快な思いをしたのなら、この場を借りて私からお詫び申し上げたい。



これから始まる新シリーズは、10日前には営業1号さんの元に送信済である。



原稿送信は亀井静香内閣府特命担当大臣の「沖縄カジノ特別区構想」発言の前である。



新シリーズでは、パチンコ換金合法化とカジノ法案通過について触れている。あまりにも亀井発言のタイミングがドンピシャで少々驚いている。



あらかじめ断っておく。



新シリーズはフィクションであり、情報ソースは亀井大臣とは一切関係ない。



しかし、亀井大臣の発言は驚いた。



私は亀井大臣の支持者ではないが、この人なら何かやりそうな手ごたえを感じる。



郵便会社の株売却中止やモラトリアム法案成立でも、その存在感は鳩山総理以上にデカイ。



亀井大臣ならすぐにでも沖縄にカジノを作ってしまいそうな勢いだ。



実際、沖縄県が制作したカジノリゾートのPRパンフレットを見たことがある。立派な作りで、いつ構想が動き出して対応できる感じだ。



準備は整っている。



国内にカジノ誕生を望む業界も多い。



観光業界、航空業界、建設業界などがそれ。



日本を代表するホテルオークラが来年、マカオの大型カジノリゾート施設内にホテルオークラマカオを開業する。



情報筋によるとパチンコ換金合法化法案やカジノ合法化法案の国会提出は、まだ先の先、という声も聞こえる。



しかし、日本の経済状況は100年に1度の危機に見舞われ、今後の成長も見込めない。こういう時の打開策として税収を上げるのが、今までの世界の流れになっている。



3年ほど前にもマスコミが一斉にカジノの合法化問題を取り上げ、業界にも激震が走った。



そして、再び政財界の裏では、カジノ合法化へ向けた動きも出てきている。



その流れに乗り遅れると、パチンコ業界に換金合法化が訪れるチャンスはないかも知れない。



ある関係者の間では、幾つものケースを想定して法案と未来業界構想の青写真ができている。



亀井大臣が本気を見せたら、その動きは水を切る様に動くかも知れない。



報道各社が土日に実施した世論調査では、鳩山内閣の支持率は急落し、朝日新聞の調査ではついに50%を切った。



これは優柔不断な総理へ対する国民の不満の声だ。



私もこれほどまでに、鳩山総理がリーダーの資質を欠いた政治家だとは思わなかった。将来、亀井大臣が首相になる可能性も捨てきれない。



先日、元大物政治家の私設秘書と話す機会があった。



彼は政治家の落選で失業し、現在はあるレジャー産業の会社で事務方の仕事に就いている。



「政治は流動的な面が大きく作用するので断定はできない」と前置きした後、彼は「今後の4年が勝負」と読む。



小沢幹事長は今回の内閣の働きを見て「力不足」を感じている。これも彼の予測だが、国民新党が民主党に完全合流してくる可能性が高い、とも。



総理=小沢

幹事長=亀井



この日のために、いまから合法化法の準備が必要かも知れない。



(次回のシリーズへつづく)





人気ブログランキングへ



SAABの終焉から俯瞰するパチンコ業界

19日のニュースを見て、目を疑った。



スウェーデンの老舗自動車メーカーSAAB(サーブ)が廃業する、という。



1937年に航空機メーカーとして創業。Svenska Aeroplan AB(スウェーデン航空機AB)の略がSAABだ。


軍用機の生産が起源だ。だから世界の自動車ファンは、SAABを空飛ぶ自動車と呼んだ。



日本では馴染みの薄い自動車メーカーだが、世界的には名が知れた老舗ブランドが消滅する背景には、リーマンショック後のGMの戦略ミスがあった。



2000年にGMの完全子会社になったSAABは、それ以降毎年赤字を流し続けた。



アメリカ国内での販売拡大も失敗。



あの時、GMの子会社にならなければ…そう思っても後の祭りだ。



廃業の原因の一つに、中国自動車メーカーの存在もある。



SAAB売却計画は順調に進んでいたかのように見えたが、売却先のスパイカー・カーズとの交渉が暗礁に乗り上げた。



原因はSAABの技術の一部と生産設備の一部を中国の北京汽車へ売却を決めていたからだ。



これでSAABの資産価値が下がってしまった。スパイカー・カーズが買収に見合うだけの資金を銀行から調達できなかった。



その結果、今回の終焉につながってしまった。



老舗企業の終焉は、あっけなく訪れるものだ、と認識させられてしまう出来事だった。



世界的老舗自動車メーカーでも、会社の運営の舵取りを誤ると会社の再生すらできない状況もある。



このニュースからパチンコメーカーはどうなのかと考えた。



パチンコ機には300~400もの特許が採用され、機械を開発してもその先に乗り越えなければならない壁もある。組合加入などの壁もあれば、特許クリアの問題もある。



それなら既存メーカーの買収はどうか?



投資家筋がパチンコ機メーカーの買収額を計算したことがあった。



休眠状態や業績が低迷しているメーカーであっても、そう簡単には売らない、という。



しかし、それは今までの話しで来年以降は状況が変わると、投資家筋は読んでいる。



私は投資の話には疎いのでなんとも言えないが、これから赤字のメーカーの中には売却話も出てくる、という。



これまでにも、パチンコメーカーの中には、赤字や休眠状態のメーカーを傘下に収めているケースがあった。



また、単独では生き残れないメーカーもあると聞く。



30社あるメーカーのうち、何社が赤字なのだろうか?



10年、20年後にパチンコメーカーの何社が生き残っているのだろうか?



数年で売上が何倍にもなるポテンシャルを持つ業界だ。



市場のパイ(ホール数)も限られ、他店のシェアを奪い合う業界の構図。現状のままでいられない業界でもある。



11月末現在の店舗数は1万1690店舗。



スロット問題などで縮小した約6000店舗を補充できないところまで落ち込んだ。



長引く不況で来年以降は、ホール軒数の底割れが起きるだろう。



業界人は利益の取れない機械を「糞台」と呼び、ストレスを解消するケースが多い。



しかし、SAAB廃業の現実を見ると、パチンコ業界で「糞台」が存在する今が、勝負時だと言うことを認識した方が良さそうだ。



糞台が売れる間は、まだまだカイゼンの余地はある。



そのカイゼンとは、ホールと遊技客の育成政策だ。



それを怠るとSAABの様に突然終焉が訪れる。







人気ブログランキングへ