ハッキリと簡単に言えば、曖昧さに慣れた業界だからだろうな。
この曖昧の筆頭は、三店方式だろう。
（過去に警察は、三店方式は直ちに違法では無いとしていた）
パチンコ業法がなく、風営法の下で長年慣れだ業界だ。
だから曖昧だとも言える。
利権や、所轄によって判断の差がある。
これが曖昧さの理由の一つかな。
慣れ
ダレ
崩れ
慣れると、ダレるのが常だ。
ダレてくると、必ず崩れる。
パチンコ業界は、慣れとダレを行ったり来たりして、生き長らえてきた。
規制やルールの緩急を駆使して、業界を長生きさせる方策を長年やってきた。
慣れとダレの曖昧さ。
これが通用したのは、遊技人口が多いからであったからこそ。
3000万人いた遊技人口が「レジャー白書2021」によると、とうとう710万人になってしまった。
前年比で180万人減は、もう曖昧さを使うには無理なくらい遊技人口が下がったと言える。
710万人に甘えていたら、あっという間に600万人に絶対減る。
パチンコ日報では、何年も前から遊技人口問題について、取り上げている。
4年前のパチンコ日報には、次のようなエントリーが掲載されている。
業界として、遊技人口を増やすならば、具体的な数値を業界団体が示せ！と言うエントリーだ。
遊技人口が減ってきたにも関わらず、業界として、長年その数値目標が出てこない。
数値と方策を示す事が出来ない結果が710万人だ。
コロナの影響があったにせよ、710万人は赤信号が点滅するほど危機的状況だ。
遊技人口が3000万人あった時代は、1円5円なんか存在せず、すべて4円20円の時代。
遊技人口710万人の今、1円5円が主力になっている。
ならば、4円20円の遊技人口は、3000万人時代にくらべたら、どれだけ減っているか。
某メガバンクと金融コンサルが、あるホール企業に示したデータに、「1円パチンコの副作用が今の業界を蝕んだ」との項目がある。
日本マクドナルドが藤田田会長時代の2002年、59円バーガーを販売したことがある。一時はデフレ時代の勝者として持て囃されたが、デフレ終了宣言で値上げすると客足が戻らず、赤字に転落。袋小路に入り藤田会長は辞任に追い込まれる。アップルから転身した原田泳幸社長は「ハンバーガーの安売りは大失敗だった。ハンバーガーのイメージを崩した」と安売りを否定した。
つまり、貸し玉を料金を4円から1円に下げたことは失敗だった、ということだ。
遊技人口を増やす方策、目標数値も示せない業界に未来は無い。
神風が吹いて、一時的に景気が回復したら、遊技人口も増えるだろう。
でも、それは一時的な事。
何が必要なのか？ それは後で記述する。
参考までに、こんな資料があるので、興味のある方はどうぞ！
日本遊技関連事業協会データ
さて、本題だ。
ホールの中和に成功した、そのホール企業は、中和のための薬剤不足に悩み始めた。
アルカリ性薬剤＝羽根物不足だ。
多様な羽根物がメーカー各社からリリースされていたが、その機種数が減少してきたのは周知の通り。
また、羽根物は、羽を鳴かすからこそ面白いのだが、交換率アップに伴い、中々鳴かす事が出来なくなった。
当該ホールでは、羽根物で中和する方策が取れなくなった。
代わりに目を付けたのが遊パチだ。
遊パチをアルカリ性として積極的に使用。競合店より、遊パチを甘く使う事で、来店客を増やして行った。
しかし、その中和方法も、限界が来た！と経営幹部が漏らすようになった。
酸性ホールに投入する、アルカリ成分がないと言う事だ。
酸性割合が高くなると、あちらこちら腐食してくる。
さて、どうする？
つづく
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