ニュースにならないニュースの宝庫　

ある東京キー局が「コロナ禍でも伸びている会社」をテーマにした企画で取材に動いていた。

そもそもこの企画が持ち上がった発端が、東京オリンピックのフェンシング男子エペ団体で金メダルを獲得した見延和靖選手には、所属するネクサスの星野社長から1億円の報奨金が贈られたことだった。

一般的にはネクサスと聞いてもどんな会社か分からないが、Dステーションを運営するホール企業と分かると、「やっぱりパチンコ業界は儲かっている」と番組制作会社の担当者の目にはそう写った。

取材アポをかけたのは当該企業以外にも元気のいいホール企業に複数アプローチをかけた。

そのうちの1社がここだった。

以下は業界の重鎮がこのホールを視察した時の感想だ。（※店名はあえて伏せた）

「やっぱり改めて「〇〇〇〇」は凄いと感じた日曜です。何が凄いかって？１Ｆの海コーナーがお客でビッシリ ミドルの沖海５だけでなく大海４も、ライトミドルのBLACKももれなく均等に高稼働。今どき玉積み無しの店で、海がビッシリなんて、滅多に有るものじゃないからです」

都内の大型店の高稼働ぶりに重鎮も感嘆するばかりだ。

業界誌の取材もほとんど受けないホールなのに、珍しく社長は取材を受けることに前向きだった。ところが、周りが取材に反対したために、オンエアされることはなかった。

ただ、取材過程で伸びる会社には伸びる理由が2つあることが分かった。

まず1つ目は、しっかりとした金融機関がバックについて良好関係にあることだ。

当たり前と言えば当たり前。メインバンクがどこなのか気になるところで、会社のホームページを見たが、取引先の銀行名などは公表されていなかった。

2つ目は業界外のコンサルを使うことだ。

以前、同ホールに在籍していた人から話を聞いたことがあるが、業界コンサルを使うと、考え方が他店と一緒になるので、業界のセミナーにも一切参加させない、ということだった。

同業他社の猿真似をやってもダメ、ということで、日頃から常に考えることが癖づけられており、同業他社が誰もやっていない企画は、少々コストがかかっても比較的簡単に稟議が下りる。

ほんの一例だが、店内ルールの禁止事項を放送する場合、本物の声優を使い、遊技台のキャラ風に注意する。新入社員の入社式では、花の慶次の声優が「おめでとう」のメッセージを贈った。他社なら稟議が下りないようなことも、「面白い！」と社員の遊び心を優先する。

こんな面白い会社の真実を業界人ならみんな知りたいはず。取材嫌いのホールがテレビに出て欲しかったな。




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今回も、前回からの続きになりますが、プロダクトライフサイクルの流れの中で機種を市場（お客様）に浸透（多くの方々）させていくには、お客様のタイプ（イノベーター理論）に合わせた情報提供や、更には趣味嗜好に合わせた『機種の価値提案』が大切になります。

結局のところ、どんなに優れた商品やサービスであったとしても、『知らなければ何も分からない』『知っていても価値を感じなければ購入も利用もしない』ということで、機種のファンを作る活動は、お店に台を置いておくだけでは実現しません。

プロモーションはマーケティングや競争戦略などを実践し、実際にお客様が商品やサービスを購入したり利用したりすることを実現するために欠かせないものです。

どのような商売でも、自社の商品やサービスを売る、もしくは自社を選んでもらうためにプロモーションを実施しています。

しかし、プロモーションの目的が明確でないと、「やっているつもり」で結果が出ないものになってしまいます。
プロモーションは、あくまでも≪消費者の方々の購買意欲を高め、実際に購入してもらう≫ことが目的です。

どのように伝え、何を感じてもらうと「この商品を買おう！」となるか、機種においても、どのように伝え、何を感じてもらえると「この機種は面白そう！」「この機種は好みに合いそう！」という気持ちから、実際に打ってもらえるかです。

これを実現させることがプロモーションの目的ですが、せっかく施策としてお金と時間をかけて準備をしているツール（ポスターやＰＯＰなど）が、プロモーションの役割を果たしていないのは勿体ないし、機種を浸透させることも出来ないという結果になってしまいます。

実際のところ、プロモーションはネットなどのコピーライティングや飲食店のメニュー、本の表紙など、さまざまな場面で手法は多種多様にあります。

また、ホールにおいては『来店動機』と『機種訴求』ではプロモーションに使うツールも手法も異なります。
異なるのですが、さまざまな場面や手法で応用していけるポイントがあります


前回の文章内にも書いたのですが、『お客様にとっての価値提案』がポイントになります。
コピーライティングの内容で徹底的に行っているのが価値提案になります。

もちろん、コピーライティングにおいては、長文を読んでもらうテクニックも含まれますが、例えば、読む人が『どんなものだ？（注意喚起）』『へえ～そうなんだ？（興味関心）』『この商品良いかも！（欲求喚起）』というＡＩＤＭＡ（アイドマ）のＡＩＤが購買心理プロセスを進ませるものがあり、これはホール内のプロモーションにも活用できます。

自店のプロモーションを見直したりチェックする場合、「この機種を好みそうなお客様は誰か？」という視点と、ポイントである『そのお客様にとっての価値』が提案されているかを見ていくと、改善点も見えてくると思います。

業界全体でファンを減らさない、逆に増やしていくには『好きな機種がある状態』『好きな機種が見つかる』というサポートが必須で、これがプロモーションの役割にもなります。

ぜひ、皆様のお店で機種ファンが増えることを実現させて欲しいと思います。



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「日本用カジノに500円硬貨のスロットマシンは出てくるだろうな」と業界人が集まった雑談の中でそんな話が出てきた。しかも、発信元はメーカー関係者。それが願望なのか、すでに開発中なのかは分からない。

「アメリカは1ドル硬貨がないので紙幣になりますが、紙幣を挿入してクレジットで精算するよりも、500円硬貨を投入して、その都度500円硬貨が払い出された方が迫力がある。何よりもインパクトがある。爽快感がある。間違いなく500円硬貨専用のスロットはできる」（メーカー関係者）と言い切る。

カジノだから500円のレートができても不思議ではないが、仮にAタイプのような機械でも300枚出る。それだけでも15万円だ。

話はカジノのスロットから6号機の話に移った。

「6号機はそんなに大量に出玉はない。それをカバーするために40Øを復活させる。勝ち盛りした時にたくさん出ているようにも見える。見栄えがいい。ホールに選択肢を与えないように、今後メーカーが40Øしか作らないようにすればいい」と話は暴走し始める。

しかし、日電協の流れとしてはコインレスの方に進もうとしている。ホール側からすると人件費が大幅に削減されるので、コインレスはありがたいものの、出玉感はゼロになる。

人件費削減を取るか売り上げを取るか、ホールとしては悩ましい判断になる。

出玉感がなければ射幸心も煽れない。よって、行政の意向では依存症対策ではコインレスに軍配が上がる。

再び話題はカジノへ。

「ゲームセンターにある海物語と合体したコイン落としゲームを500円硬貨でやったら、ドキドキ感がたまらない」（メーカー関係者）と500円硬貨にやたらと執着する。コイン落としなら500円よりも100円硬貨でも十分ハラハラドキドキする。

メーカー関係者が考えるのは、この海物語とコイン落としが合体したゲーム機を第三の遊技機として風営法の枠で作れないか、ということ。

何よりも問題視されている釘調整も、釘がないので違法と言われることもない。海物語とコイン落としが合体した発想を取り入れるということで、このままのゲーム機を4号用に作るという意味ではない。

現行の風営法の枠内で出来ないのであれば、作れるように法律を変えればいいわけだ。パチンコでもスロットでもアレンジでもスマートボールでも雀ジャン球でもないものが、生まれることがパチンコ離れに歯止めをかけることにもなる。

第三の遊技機が具現化出来たら、後は法律を変える突破力だ。




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ある週刊誌の企画で、各業界の今と昔を比較取材する過程でライターの一人がパチンコホールのA社長にぶち当たった。

8年前から現職の社長を任されているが、業界に入ったのは今から35年前、22歳の時だった。中卒で学歴はない。職を転々とする中でスポーツ新聞の求人広告を見て、そのホールに就職することになった。

当時で給料は手取り20万円。寮費はタダ。3食賄い付き。求人広告の謳い文句のジュース、タバコ支給に惹かれた。

確かに当時の求人はスポーツ新聞が圧倒的に多く、慢性的求人難だったパチンコホールは、他店との差別化のために給料以外にタバコやジュースを支給するホールが少なくなかった。これがスタンダードになると、最後の差別化は3食の賄の美味しさをアピールするホールもあった。

3食の賄は大事で、毎日食べる食事が不味いという理由で辞める従業員もいたことも確か。

Aさんが社長になれたのは、実力もあったからだが、2代目社長となる予定のオーナーの子息の不慮の事故で後継ぎがいなくなり、Aさんに白羽の矢が立った。

最盛期には8店舗を運営していたが、現在は2店舗にまで縮小している。

35年前と現在のホールの給料を比べてみると、35年前の方が厚遇されていたことが分かる。

当時はホールの2階が寮なので、寮費を取ることもなく、光熱費も会社持ち。食事代もかからず、手取り20万は貯めようと思えば、毎月20万円貯めることもできた。

業界が大きくなるにつれ、新卒採用が始めると前時代的なホールの2階の寮はどんどん廃止されていった。寮がないということは3食の賄もなくなっていった。

日本はバブル崩壊後失われた20年間とも言われ、デフレが長く続き、一般社会のサラリーマンの給料も上がっていない。

ホールでも給料は上がっていない。住宅費、光熱費、食費が自己負担となると、手取りはいくらも残らない。

ホールの待遇が一般社会並みになったことで、実質手取りが下がったことは、果たして業界として良かったのか、悪かったのか？

「昔のホール従業員は休みになると、寮で1日過ごすのではなく、必ず他店へパチンコを打ちに行く人が多かった。パチンコ好きが本当に多かった。可処分所得が多かったので、パチンコを打つ余裕があった。スッカラカンになっても生活はできた。パチンコ客に占めるホール従業員客は結構いた。実質手取りが少なくなり、打ちたくても打てなくなった従業員が増えた。そこに持って行って各台計数機が普及して、1店舗当たりのホール従業員が少なくなっているのは、パチンコ人口が減る要因の一つ」とA社長は分析する。



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若者のパチンコ離れと同様にテレビ離れが加速している。その昔、子供たちは「8時だよ全員集合」を観て、月曜日の学校で番組のコントを話題にしたものだ。今は学校でテレビ番組が話題になることもない、という。なぜなら、テレビを観ないでネットやゲームに興じているからだ。

NHK放送文化研究所が5月20日に発表した国民生活時間調査によると、19歳以下の若者層で1日のテレビ接触率はほぼ50％という結果になった。60代以上は95％以上でほぼ毎日テレビを観ている。


20～30代は購買意欲が旺盛で、テレビ広告効果が一番ある層だが、20代はネットの73％に対してテレビは51％、とテレビ広告に引導を渡すような結果となっている。

しかし、テレビ離れは大人だって例外ではない。広告収入が減ったテレビ局は制作費が削られ、テレビ番組そのものがつまらなくなった。中年層だって有料のネットフリックスやAmazonプライムビデオへと流れている。

そして、テレビ局が一番恐れていることはテレビを生で観ないで、録画して観ることだ。理由は簡単でCMはスキップされてしまうからだ。視聴率が広告料金と比例するために、その原理原則までが崩れてしまう。

TBSのサンデーモーニングの視聴率は15.8％で検討しているのだが、年代別視聴率では広告効果が期待できる20～30代が観ていないことが分かっていて、番組の打ち切りの噂も絶えない。

視聴率を上げるためには、番宣が効果的なのだが、テレビを観ない20～30代にテレビで番宣しても意味がないので、ネットにバナー広告を出したりしている。

では、購買意欲が旺盛で広告効果がある20～30代のテレビ離れを防ぐためにテレビ局はどういう対策を練っているのか？

「Twitterなどで一番検索されているワードをデータベース化して、若者が今、何に興味を持っているかを調べています。若者文化に敏感でなければ、若者向けの番組やドラマの脚本も書けませんからね。例えば、若者はパチンコや赤ちょうちんという言葉自体を使いません。若者に話題にならないものは番組の演出としても使えません」（キー局関係者）

さらに、こんな地道なテストも行っている。

牛丼、マクドナルドなど500あまりの単語を並べ、パソコンやスマホで入力したことがあるかどうかを年代別にマークシート方式で調査している。そこから年代別の一般市民の興味が透けて見えてくる。逆に言えば、興味のないこと題材にしても視聴率は獲れないということだ。

で、20～30代ではパチンコはほぼゼロだった、という悲しい結果が出ている。

「パチンコ業界がやらなければならないことは、若者にパチンコと言う言葉を入力させる努力です。入力することが興味の一歩だと思います」（同）

この辺の課題解決は日遊協が得意そうだ。




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