ニュースにならないニュースの宝庫　

自慢でも何でも無いのですが、私は昔々ラスベガスのカジノホテルの少しレベルが低いVIPでした。

フラミンゴヒルトンでVIP認定を受けた後、フラミンゴヒルトンにいた顧客係アンディがベラジオに移り、ベラジオから招待状が来たりしました。アンディとは親しかったから、カジノの話は色々聞きました。

パリスが開業する時も招待を受けました。

カジノってセキュリティが厳しいんですよね。カリビアンポーカーで遊んでいた時、4カードを出しました。すると、テーブルの流れが全てストップしました。他の客も待つしかない状況で、ストップの理由を聞きました。

理由は、不正が無かったか？ビデオチェックをしているとのことでした。待つこと10分。不正無しと確認され配当チップを受け取ることが出来ました。

また近くのスロットで、日本人のご婦人が日本円にして1500万円の配当を当てました。余談ですが、この時は約30分待ち。ネバダ州住民でないご夫人は配当から税金を30%を払うことの説明を受けました。結構もっていかれますよね。

話を戻しますね。

私は一週間でルーレットだけで1000万円以上儲けたことがあります。ルーレットは得意で、勝つ極意があります。

その方法は長くなるので、簡単に書きますが、

①ディーラーが球を投げる前には絶対にチップを置かない。
②ルーレットの数字1～36と0と00の配置を全部記憶する。
③ルーレットの数字の配置を6分の1に区切り、グループ化する。
④どのグループに球が落ちるか予測する。

これで勝率は格段にアップします。

つまり、その逆を見てみると、ディーラーは数字を狙うことが出来ると言うことです。まぁ下手なディーラーには無理ですがね  笑。

つまりセキュリティが万全なカジノも隙があるんですよ。この意味を想像してみて下さいね。

ではホール運営では？

ホールの設定の入れ方の癖を感じて勝つプロがいたりします。そのプロの裏をかいて設定を入れる店長もいたりする。

それだけならば不正になりませんが、その流れで不正を疑われるホールもある訳です。

いいですか、全国のホール店長は、疑われるのが仕事でもあり、給与には疑われる代償も含まれているのですね。だから、今回の寄稿に頭に来ている業界人は、その点も含めて考え直してください。

大半のホール責任者は、真面目に働いています。しかし隙もあると言うことなんですよ。

その隙を、店舗責任者とオーナーサイドが、協力して埋めるしかないのです。

つづく


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撤去問題の後は堰を切ったように全国各地で摘発が続いている。

京都府ではポスターの表現が広告規制違反で20日間の営業停止処分を受けたばかりだが、静岡県では閉店後に県警本部と所轄が立ち入り調査に入り、店長が釘調整していた現場を押さえられている。茨城県のホールでスロットの部品交換が変更承認申請の日付よりも前に行われていた、として、無承認変更で2月下旬から半年ぐらいの営業停止処分を受ける模様だ。

釘に関しても県警本部は腕まくりをしている。ある県警はメーカーに対して「遊パチの諸元表を出して欲しい」と要請した、という話もある。射幸性に関係なく、中古機も含め釘をチェックする意気込みが感じられる。

撤去問題ではパチンコばかりに目が向けられていたが、スロットは新基準機に該当しない台は2016年12月1日で、設置台数の50％以下、2017年12月1日で設置台数の30％以下ということを2015年6月24日に全日遊連が基本方針として取り決めていた。

どうもこれが予定通り守られていない様子で、警察庁の小柳誠二保安課長は1月に開かれた全日遊連の全国理事会で「業界で取り決めた射幸性を抑制するための様々な取り組みについて、早急かつ着実に進めていただく必要がある」と釘を刺している。

監督官庁の警察としては、カジノが解禁されるまでにパチンコを本来の遊技に戻すために、射幸性の高い遊技機の撤去と依存症対策は急務である。

ここからは警察の公式な見解ではなく、警察の関係者の中には、こういうことを考えている人もいるという話だ。

「ホールは営業停止になっても『店舗改装中』の張り紙をして本当の理由を隠している。運転免許証のように違反に応じて減点制にして、点数に応じて新台入れ替えの回数や台数を規制する。さらに点数がオーバーすれば入れ替えを許可しないようにする」

なんとも交通取り締まりの交通課のような発想だ。

「メーカーも減点制にして、点数をオーバーすると免停にするぐらいでなければ、メーカーの不正もなくならない。運転免許証は5年間無事故無違反ならゴールド免許になるが、業界に関しては1度でも違反を犯すとゴールドにはならない。点数制にしたら業界は慌てるだろうな」
ホールに関しては指示処分を何回か繰り返すと、営業停止処分に持ち込まれるが、減点方式にすれば、ホールも後何点で営業停止になると分かりやすいといえば、分かりやすい。

警察がこんなことを考えるのも、カジノと比較され、警察の取り締まり行政を批判されないためでもあろう。


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IR法案成立に関連して自民党が1月25日に初会合を開き、カジノに限らず、パチンコなども含めたギャンブル依存症対策を年度内に取りまとめる方針を確認した。

カジノにしても売り上げを上げるということは、リピーターを増やさなければならない。日本におけるカジノの第一人者である大阪商大・アミューズメント産業研究所の美原融所長は、日本にカジノを作る場合、外国人2割、日本人8割の構成比でなければ、カジノ経営は難しいと試算している。

外国人観光客誘致を目的とするカジノ推進派からすると、真逆の数値だ。

「ギャンブル産業が売り上げを上げるということは、依存症を増やすことになる。依存症を増やさずに売り上げを上げるにはどうしたらいいのか、着地点を探しているので、パチンコ業界の取り組みを教えて欲しい」と自民党関係者から業界人にアプローチがあった。

依存症対策という点でいえば、公営競技、宝くじを含め、それらが依存症対策をしている話は聞いたことがない。唯一依存症対策を行っているのは、リカバリーサポート・ネットワークを使って依存症の相談窓口を設けているのはパチンコ業界だけだ。

公営競技は売り上げが下がる中、対策としてスマホで手軽に投票できるシステムを導入したり、宝くじは一等賞金を引き上げて射幸心を煽るが、世間から叩かれることはない。



パチンコと同じように1年365日営業するカジノは、公営ギャンブルよりも依存症にかかる可能性が高い。

どんな商売でも売り上げを上げるには、リピーター、常連客を増やすことが極意である。食べ物商売は満腹になれば、いくら好きでもそれ以上食べられないために自制が効くが、ギャンブルは満腹感がないために、負け始めると頭がカッかして冷静な判断ができなくなり、有り金をどんどんつぎ込む。

ギャンブルにおける依存症対策とはある意味着地点のないものでもある。なぜなら、依存症対策を徹底すれば、するだけ商売にならない。

接客を良くしてリピーターを増やすことや、広告宣伝など売上を上げる努力が全否定されることでもある。

「良心が働いたらできない仕事。人の不幸が見えないところでは起こっている。店の売り上げを上げたら給料が上がるが、それは依存症を増やしていること。そこまで考えたら店長はやっていられない」（業界関係者）

警察庁の小柳誠二保安課長は、業界の依存症対策についてリカバリーサポート・ネットワークが発足して10年が経過し、2万件の相談に対応したことに一定の評価を出しているが、実効性のある対策を望んでいる。

ただ、相談窓口を設けるのではなく、依存症対策を従業員教育に盛り込むことだ。負けが込んでいる常連客には声掛けして、「きょうはもう帰った方がいい」というぐらいのことをやらなければ、実効性のある依存症対策ではないということだ。



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先日こんな報道がありました。

「JAのコメ」に産地偽装の疑い、魚沼産に中国産混入（ダイヤモンド・オンライン） – Yahoo!ニュース

ＪＡの米に中国産米が混入されていたとのこと。以前は、国産米使用とうたわれたイオンの弁当やオニギリにも中国産米が使われていた事件もありましたね。

また、全国で名前が知られている大手小売業では、こんなことがありました。

お惣菜の製造時間と消費時間が、本来よりも先送りした時間を表示してました。その期間は2年間。2年の間に店長には３回指摘をしたのですが、毎回店長は手違いだと言うだけ。その証拠映像を私は所持しておりますが、３回目の時は勘忍袋の緒が切れて、保健所に通報しました。

即日保健所が立入検査を実施。この小売店は、消防法違反も常態化しており、それも保健所通報と同時に消防署に通報したのです。
結果この店舗は、同日同時間に、保健所と消防署の抜き打ち査察を受けました。これは市民複数が証拠画像を地道に集めた結果です。

しかし、その大手小売業は、その市民を警察に訴えたのです。訴えた理由は、詳細にここで書けませんが、圧力をかけたわけです。証拠画像は、営業１号さんには見てもらってますから、嘘ではないのです。

つまり、不正はどこにでもあるんですね。パチンコ業界だけでなく、どんな業界でもあり、それは発覚されなかったり、報道されないだけなんですよ。

大手小売業の不正や違反も、大手マスコミに持ち込まれましたが、大手小売業が莫大な宣伝費を大手マスコミに落としているので扱うことはありませんでした。

姉歯マンション事件だって、たまたま出た不正ですよね。

不正はどこにもあるもので、常にその不正に目を向ける体制が必要なんですよ。

ホールの副主任が、常に不正に目を向けていたので発覚した事件がありました。私はその店に出入りしてましたから、その事をチョット書いて見ましょう。

全国的には上位20社に入るチェーン店の話。

スロットを大量導入したのですが、大手メーカーのスロットを扱う販社の人間が立場を利用して情報漏洩をしていたのです。毎日毎日出ている新台に同じグループの人間が座っていたのを、副主任が気付きました。

販社の人間は、稼働や割数を安定させる為に、店舗に張り付いていました。これは会社役員から承認されていたのです。

設定は店長と販社社員しか知らない。店長は販社社員の仕業だと断定。役員にその事を報告して、販社社員の張り付きを即日中止。すると翌日から、そのグループはパタリと来なくなりました。

世の中、不正や不条理だらけです。

その不正をどうやって防ぐか、それが問題なんですね。

つづく


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19世紀後半パリ・オペラ座の地下には人知れず音楽の才能豊かな怪人が住み着いていた。醜く生まれついた怪人は、母親からも愛された事はなく、嫌われ迫害され続けた末に罪を犯し、オペラ座の地下に逃げ込んで、仮面をつけて孤独に暮らし続けて来たのであった。

怪人は若いコーラスガールのクリスティーヌ・ダーエに恋をしており、劇場側を脅迫してクリスティーヌに主役を歌わせた。怪人の思惑通りクリスティーヌは大成功を収めたが、舞台終了後に幼なじみのラウルと再会し、恋に落ちてしまった。

フランスの作家ガストン・ルルーによって1909年に発表された小説「オペラ座の怪人」は何度も映画化された他、劇団四季の演目の一つとなっている。

5～6年前「オペラ座の怪人」の版権をパチンコメーカーが買ったらしいが、お蔵入りとなっているのか、未だに発売されていない。

浮き沈みが激しいパチンコメーカーは、ヒット機種に恵まれるかどうかで、売上ランキングが目まぐるしく変わる。ヒット機種が出なければ上位メーカーでもたちどころに下位メーカーに転落する。

出す機械、出す機械が売れないと企画、製造の責任者までがすっかり自信を喪失する。そうなるとせっかくの版権も抱えたまま、なかなか世に出すことができなくなる。

キラーコンテンツだったヱヴァンゲリヲンもシリーズ作品を短いサイクルで出し過ぎて、すっかり飽きられてしまったように、キラーコンテンツ頼みもできなくなってきている。

日工組メーカーは東日本大震災以降、テレビCMを自粛し続けてきているが、「これが販売業績にボディーブローのように効いてきている」とメーカー関係者が指摘する。

「アニメ版権でしたが、自社内ではそんなにヒットするとは思っていなかったのですが、テレビCMをガンガン流したことで効果がありました。暫くパチンコを止めていた人や、新規ユーザーがCMを見たことでホールへ足を運びました。やはり新規ユーザーが増えない要因はテレビCMが打てないことにあります」

メーカーからはテレビCM復活の声が挙がっているが、タイミングを逸してしまった感はある。警察庁からはホールに対してのめり込み防止策の徹底が求められている現状で、メーカーがテレビCMを再開すれば、「依存症予備軍を増やす気か！」と警察庁の怒りを買うだけだろう。
では、今後、パチンコメーカーが目指す方向性とは何だろう？

「今のお客さんはデジタル抽選を信用していない。アナログ抽選方式の機械をもっと増やすこと。アナログ抽選機は小台数ながら完売しているように、ホールさんの関心も高い。後は20万円前後の機械を出すこと」（業界アドバイザー）

上場会社は20万円ぐらいの機械を開発することはないだろうが、下位メーカーなら十分可能である。むしろ、下位メーカーは低価格機でシェアを伸ばすチャンスがある。

さらに理想を挙げるとすれば、ホールの売上、粗利を無視した一般の人が楽しめる機械ということになる。


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