2010年の市場規模が25兆9830億円で参加人口が1670万人である。これを単純に割ると年間1人当たり155万5868円使っていることになる。
一方、2019年は20兆円に対して、890万人である。1人当たりの消費金額は224万7191円と確実に上がっている。
ちなみにピーク時は30兆円、3000万人だった。1人当たりの消費金額は100万円である。
この金額にはリターンが含まれていないので実際はこんなには使っていないが、1人当たりの負担が年々大きくなっているのは分かる。
遊技人口は確実に減っているところにコロナ禍が追い打ちをかけた。それでも、ホールが店を維持していくために従来通りの粗利を確保するとどうなるかは、火を見るより明らかだ。
ホール現場もそんなことは百も承知だが、会社の指示に従うしかない。
このまま、1人当たりの客単価を上げる戦略を続けることは、いずれパチンコ営業が崩壊する時が来る。
パチンコのボリュームゾーンである50～70代が後何年ホールへ通えるかを試算する関数計算式に当て嵌めると、後15年と言う結果が出ている。
つまり、後15年もすると一気に遊技客が消えてしまうことを意味する。
何もしなければ業界は座して死を待つことになる。
では、どうすればいいかということになる。
今の営業方法は完全に稼働よりも粗利重視の営業に徹してしまっている。その逆を貫徹するしかない。稼働重視の薄利多売営業である。全く目新しいことではない。昔の優良店が実行した営業方法である。
パチンコホールは病人に例えるなら瀕死の状態にあるのに、ただただ手をこまねいて見ているだけで、根本的な治療をしようとしない。出血しているのなら止血からしなければならないのに、せいぜい絆創膏を貼る程度で出血の根本原因を改善する動きがない。
貧血で重篤な状態なのに、このままでは後15年しか業界は持たないことを意味している。
パチンコ業界は新規客を増やす努力をすっかり忘れてしまっている。毎年10万人が去るのなら毎年10万人の新規客を増やしてもプラスマイナスでは0である。
マクドナルドはハッピーセットで子供の頃からハンバーガーを食べる習慣を付けさせている。子供の頃の食生活は大人になっても変らない。
すき家が牛丼を女性客にも食べてもらうために、女優の石原さとみを起用して、自宅で牛丼を頬張るテレビCMを流したところ、テイクアウトする独身女性客が増えた、と言う。
ところが、パチンコは子供の頃から慣れ親しませることができない。若い女性を集客するにも現状の遊技機と等価・高価交換営業では手軽、気軽にもできない。
現在は3000万人の遺産を食いつぶしながら生き長らえているように映る。
問題点は分かっていながらそこに手を付けないままで、対処療法では出血は止まらない。
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