スロットをやる若年層と40代以上のパチンコファンに一定の読者層があるためだ。
昔は連チャン話などを取り上げると反応がよかった。ただ、最近は読者カードでもパチンコ関連記事は反応が悪いということが見て取れた。
読者の食いつきも悪く、パチンコは時代遅れの遊びという認識が編集部内にはあったが、業界を震撼させる問題なので、取材準備を始めた。
取材するにあたって業界のどこから進めるか、ということで業界全般に詳しい業界人に白羽の矢が立った。
「パチンコは許可営業で警察は怖い存在なのに、半年の猶予がありながらどうしてやらなかったのか？こんなに時間を貰っていながら、やらないと、そりゃ、警察は怒りますよ」
若手記者の疑問はここからスタートした。
そこで業界の歴史や構図を説明するだけで2時間を要した、という。そこから話を進めないと理解できないと考えたからだ。
1997年の社会的不適格機の撤去、2004年の4号機撤去、直近のMAX機、AT機規制の話の流れの中で今回のベース問題に話が及んだ。
「業界を守る意識があれば、一生懸命努力するはずなのに、業界を守る気が業界人にはないんですね。今まで何度か危機がありながら、何とかなってきたので、警察に対しても何とかなる、という甘えがあるんですね」と記者は呆れた。
業界では上場していれば一流企業と思われているが、一般の人から見れば、パチンコメーカーに、そもそもブランドイメージがない、という。盤面を見る限りどこのメーカーの台かを見分けることもできず、どれを見ても一緒に見えるからだ。
記事になるかどうかは記者の興味にかかってきた印象だった、という。
与党関係者が個人的見解として、次のように持論を展開した。
「今回の撤去問題はカジノ絡みかも知れない。警察庁は今回のベース問題をパチンコ店が期限内にできないことを最初から見越していた、と思う。3カ月では短く、1年では長すぎた。半年間の猶予は絶妙の期間だった。それにまんまと嵌ってしまったのが業界だ。全台撤去という強硬手段に出られても、警察が求めるベースに対して100％やっていなかったのだから反論もできない。警察はカジノと遊技の整合性を求められても、これで実績を残したことになる。そういうシナリオがあったとしか思えない」
その推論が当たっていたら、別のメディアも飛びついてくる。
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