これは2018年5月17日、日遊協の庄司孝輝会長（当時）が上野のショールームで開かれたファンイベントについて、「ユーザーにパチンコをもっと好きになってもらう催しだった」と評価した後、遊技人口について言及した時のコメントである。
コロナ禍前の今から4年以上前の話であるが、日遊協が遊技人口を増やすことを集約的に行ったかと言えば否だ。数値目標を表明したが、では、具体的に何をどう取り組むのか、というところまでの踏み込みはなかった。
それどころか、コロナ禍の影響もあったが、当時よりも遊技人口は300万人ほどの減となっている。
遊技人口2000万人を念仏のように唱えることもなく、時間だけが経過する中で、危機感を募らせたメーカーが「最終的に遊技人口2000万人のロードマップを業界で作成しないことには衰退していく」と声を挙げた。
2000万人の前に手始めとしては1000万人の復活を目指しなければならないが、それは比較的簡単だと思っている節がある。
業界衰退の原因はメーカーの機械代が高い、ホールの機械の使い方が悪い、といつも水掛け論に終始している。メーカーの立場なので「ホールの機械の使い方が悪い」と断言する。
ここからが少し発展的な意見だ。
「メーカーとホールが遊技人口を増やすためのタッグを組む。この趣旨に賛同したホールに対して、メーカーは安く機械を提供する。しかし、その代わりに、パチンコであれば下限スタートをホールに守ってもらうことが条件。例えば1000円スタートで20回とか。回せば稼働は必ず上がる。ホールコンのデータを見ればスタート回数も分かる。もし、下限スタートを守っていなければ、提携を解除するぐらいのペナルティーは必要」
京楽がAKB48のパチンコ機を発売した時は、甘く使うような誓約書があったように記憶している。
「甘く使う」からさらに一歩突っ込んで下限スタートの設定である。
これはパチンコメーカーが1社で行っても、遊技人口1000万人の道のりも遠いので、各社が持ち回りで、安く提供できる機械を増やして行かなければならない。
スロットは設定4.5.6しか使わないとか、設定1でも出率が100％の機械を率先して導入する。
ホールが甘く使うこととメーカーが安く機械を提供することで、1000万人の復活から見えてくる？
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