スロットしか作っていなかったオーイズミにすればパチンコメーカーは喉から手が出るほど欲しかったのだろう。一から自前でパチンコメーカーを立ち上げるよりもコストは抑えられる。
今回はメーカーがメーカーを支援する形になったが、まだ業界がここまで業績が悪くなかった時に、ホール企業がメーカーを買収するのではないかとの噂が何度か流れたことがあった。
遊技機メーカーを買収しながら鳴かず飛ばずのホールもあるが、ホールにすれば一番経費がかかる遊技台のコストを抑えることができるだけでなく、ヒット機を連発すれば、全国のホールが買ってくれる。
しかし、パチンコ市場は刻々と変化する。
「サミーや平和が赤字を出してリストラする時代。大手でも閉店を余儀なくされる店舗があるように、ホールが増えることがないことはわれわれが一番よく分かっている。そんな時代にメーカーを買収してもうまくいくことは絶対ない。10年前なら高尾を買っていたかも知れないが、今は手を出さない結論に達している」（ホール関係者）
ダイナムは出店コストの安い地方へ出店攻勢をかけ、低貸し戦略で業績を伸ばしてきたが、遊技人口が減り続けるとそれもやがて通用しなくなってくる。
2022年3月期の決算は増収増益となっているが、コロナ前の水準には回復していない。増収増益はローコストオペレーションの徹底や不採算店の閉鎖などによってもたらされたものである。
コロナ前と比べると貸し玉収入で30.8%減、営業収益で25.9%減、税引き前当期利益で56.4%減、当期利益で 60.8%減である。
物価は上がる一方で給料は据え置き。値上げ分で家庭の支出は7万円も負担増の中、今後も低貸しの需要は伸びるだろうが、低貸しコーナー向けにいかに安く機械を手当てできるかが課題になってくる。
低貸しでも収益を出すのに苦しみ、大型店でも集客するにも陰りが見えてくるとなると、やはり業界として総力を挙げてやるべきことはインバウンド需要へ掘り起ししかない。
海外の旅行情報サイトContented Travellerでは、日本へ行ったら体験すべきことの3番目にパチンコが上がっていた。ぶっ飛んだ体験ができるというのがおススメの理由。
日本文化のコト消費でパチンコが大きなうねりになる前にコロナで中断してしまったが、全日遊連の阿部理事長は今年の総会あいさつの中で「新規顧客の獲得による参加人口の増加を図らなければならない」と述べている様に、全日遊連の事業計画の中に「インバウンド需要の創造」を加えるぐらいのことをやらなければだめだろう。
リピーターになってもらうために、1000円スタートで20回以上回るようなインバウンドコーナーを作り、パスポートがなければ打てないようにするとか…
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