名古屋つながりで言えば、日遊協の深谷元会長のフシミコーポレーションが完全撤退したことも感慨深い。最盛期には7店舗を運営していたが、今年、残っていた2店舗を6月に閉店した。パチンコの発祥の地でもある名古屋での、この2つの事象からも2022年は一つの時代が終わったことを感じさせるが、それは全国大手まで例外なく、聖域なき閉店ラッシュが続いている。
パチンコ店のデータベースである「ここパチ」の閉店情報を見ると、2022年度は8月26日現在ですでに581店舗に達している。スロットが完全に6号機に移行したこともあり、スロ専の閉店だけでも106店舗に達している。ちなみに、スロ専の閉店は2021年が78店、2020年が37店だった。
全体の閉店ペースは、コロナ禍が始まった2020年度が617店、2021年度が603店を比較しても今年はペースが早い。2009年から2016年までは200～300店台で閉店していたが、過去600店台が閉店したのは4号機が完全撤去された翌年の2008年で615店だった。
業界の市場調査が得意な矢野経済研究所は、「多額の入れ替え費用を要する新規則機移行に伴い、パチンコホールの閉店が相次ぐ」として、ホールの出店トレンドと閉店実態をまとめた2022年度版パチンコホールの出店戦略を発刊している
以下、ニュースリリースより。
多額の費用を要した新規則機への入れ替えにより新規出店が抑制されたほか、新規則機への移行を断念したホールの閉店・廃業が相次ぎ、2021年末のＹＡＮＯパチンコデータベースでのパチンコホール数は8,139店舗となった。一方で、パチンコ・パチスロファンの動向を見るとコロナ禍、パチスロ6号機の低迷による客離れもあり、既存店はもちろんのこと集客が期待できる新規出店のパチンコホールでも稼働率の低迷が続いていて、出店しても成功しづらい市場環境となっている。
また、10店舗以上を経営しているホール企業170グループを抽出。過去10年間における店舗数増減（グループ規模の変化）と、2021年末時点のグループの遊技機平均設置台数（店舗の台数規模）の２つの指標を使って、各グループの店舗戦略の現状を「安定成長」「拡大優先」「再編縮小」「要対策」の４つに分類した。それぞれのグループ数は「安定成長」が56グループ、「拡大優先」が32グループ、「再編縮小」が44グループ、「要対策」が38グループだった。経営店舗数が多い上位グループでの集計にもかかわらず店舗数の減少を意味する「再編縮小」と「要対策」の比率の合計が全体の48.2％を占めており、業況の厳しさが浮き彫りになっている。
ピンチはチャンスという言葉がある。業界が退潮期の時こそ、拡大路線という手もあるが、遊技人口拡大が望める要素が見えないことには、もはや無謀と言えるのかもしれない。
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