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蓄電池を制するものが世界を制する、といわれている。

スマホなどにも使われているリチウムイオン電池は一段と速く充電でき、一段と長持ちする。より高い出力密度を持っているので、耐用年数が延びた一方で、バッテリー本体は軽くなった。特にリチウムイオン電池は電気自動車（EV）の普及によって爆発的に需要が伸びている。

日産の軽クラスのEV車「サクラ」で、スマホの約2000台分のリチウムイオン電池を使っているわけだから、懸念されるのが、リチウムイオン電池に使用される資源の不足だ。

リチウムイオン電池の製造には、さまざまなレアメタルを必要としている。その中で、リチウムの埋蔵量は約1億1100万トンとされており、現在の生産規模を前提にすれば200年分以上あると言われている。

スマホやパソコンなどの使用ならそこまで持ったが、EVの普及で200年分も持たないだけでなく、リチウムの値段が15倍に跳ね上がっている。

リチウムの高騰はEV車自体の値段に跳ね返っている。例えば、日産リーフは昨年末の価格改定で標準車が30万円、長距離走行が可能なタイプでは100万円も値上げしている。補助金が出てもこれだけ高騰すると買う気が削がれてしまう。

レアメタルがなければ蓄電池は作れないのだから、結局、EV車は全世界には広まることない、と思われる。それ以前に電力不足でどうやって広めるのか。そういう意味ではハイブリッド車や水素自動車の時代がやってくる。全方位のトヨタが最後に笑うことになる。

しかし、蓄電池の分野は今後ますます広がって行くことだけは間違いない。停電になった時に道路の信号機まで消えて、警察官が手信号で交通整理することがあるが、蓄電池式タイプの信号機なら、そういう問題も解消される。

で、今後、蓄電池を必要としている業界としてパチンコ業界の名前が挙がっている。スマート系は単島で自由なレイアウトができるメリットがあるわけだが、自由なレイアウトができる割には、配線工事が伴うため、それほど自由度はない。

遊技機が蓄電池で動くようになれば、配線工事が不要になるので、本当に設置するだけになる。ただ、その条件として遊技機のデータも有線ではなく、無線で飛ばすことが前提条件になる。逆にデータが無線で飛ばせるような時代になれば、蓄電池で動く遊技台が必要になってくるということだ。

遊技機メーカーはそんな先まで見越して、蓄電池の必要性を見込んでいるようだ。

こんな話が漏れ伝わってきたが、これって本当？


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東京・吉祥寺で人気のサッポロラーメン店のカウンターに貼られた注意書きである。


わざと、スマホを取り出して弄ってみた。

すると店主から「ウチ、スマホお断りなんです」とやんわりと注意された。

注意書きを見ると年季が入っている。ケータイ電話時代を経て、新たにスマホに取って代わった感じだ。スマホは禁止なのに、持ち込んだ本を読むのはOKのようだ。

では、なぜスマホが禁止なのかと考えてみた。

カウンター席だけのこじんまりとした店で、7人も入れば満席となる。

人気店だけに外には絶えず行列ができている。回転率を上げるため、と思われた。スマホを見ながら食べていると、それだけ食べるスピードも落ちる。食べることだけに集中して、食べ終わったらさっさと出て行って欲しいとの願いが、この注意書きに込められている、と読んだ。

現代人はスマホ中毒とも言える。こうしてラーメンが出てくるまでの寸暇を惜しむように、スマホを弄り出す。特に電車の中は、もはやスマホタイムと化している。

それはパチンコ店でも例外ではない。パチンコ台の画面を見ないで、スマホばかり見ている客も少なくない。理由は当たりもしないリーチ演出を見らされるのが辛いからだ。つまり、激アツのリーチ以外は見てもしょうがないので、ついついスマホの方を見てしまう。

これはメーカーとしては由々しき問題である。それほど通常画面が退屈で仕方ないということだ。ハネモノならそんな気分にもならないだろうが、液晶画面一辺倒の弊害とも言える。

で、スマホ中毒のパチンコファンからメーカーへの提案がある。

Bluetooth機能を使ってスマホの画面の半分にパチンコの盤面を表示する、というアイデアである。これなら、スマホの画面に集中しながらパチンコの盤面も同時に見ることができるので、いちいち顔を上げなくて済む、というのが理由である。
何とも馬鹿げた提案である。

しかし、革新的なアイデアはこんな変な要望をヒントに生まれるというものだ。退屈にならないパチンコ台の開発をしろ、ということだ。


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人口減少が止まらない日本。出生率を上げることが喫緊の課題となっているが、政府に先駆けて子育て支援を発表したのが東京都の小池知事だった。0歳から18歳まで月額5000円の支給に加え、第二子以降の保育無料を矢継ぎ早に打ち出した。

これを受けて都民は「小池は嫌いだけど、この子育て支援はうまい。コロナ禍でリモートワークが広まり、東京を脱出した人たちが、この支援策で戻ってこようとしている」というように子育て世代にはありがたい施策であることには間違いない。

小池に対抗するかのように岸田首相は異次元の少子化対策を表明したが、中身はまだ検討段階で見えてこない。

少子化対策が実施されたところで、効果が出るのは30年後とも言われている。少子化対策で生まれた子供たちが成人して、自分の子供を産むにはそれぐらいの年月がかかるものだ。その子供が消費世代になるのにさらに20年かかる。

少子化対策の効果は50年スパンという長い目で見なければならないわけだが、50年後の日本がどうなっているか、という青写真を描いている業界は少なくないようだ。つまり、各業界が自らの業界の消費人口をいかに増やすかを考えている。

筆者の記憶が正しければ、50年後のパチンコ業界がどうなっているかを議論したことは一度もない。50年先まで生き残っているかさえ怪しいので、考えるだけ無駄ということなのかも知れない。

年金不足で、支給時期を75歳まで繰り下げられるようになったが、少子化で労働力が不足する分を元気な高齢者が補えということでもある。年金不足の裏返しが労働者不足でもある。

元気な高齢者が増えるということはパチンコと親和性がある世代なので、業界的には明るい材料かも知れないが、おカネがかかり過ぎるパチンコはこれがネックになる。

パチンコ業界が生き残るためには、ホールとメーカーが一枚岩になれなければならない。組合のお題目では総親和や一枚岩という言葉が使われていた時期もあるが、実行されたためしがない。結局、自分さえよければいい、という個の集合体でもあるからだ。

中小ホールのオーナーは「1台30万円以下なら納得して払える金額だ。25万円なら経営も楽になる。50万円はあり得ない金額だ。メーカーはホールが安くたくさん買えるシステムをなぜ作らない！」と憤る。

メーカーもオーバースペックの機械開発は止め、裏部材の共通化や共同工場での製造をするぐらいのことをしなければ、機械代を下げることはできない。



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