2023年はメーカー独り勝ちの年か？

年末恒例のあいさつ回りにメーカー営業マンが得意先のホールを回った。訪問時間が昼前だったことから、「ご馳走しますから昼飯でもどうですか？」と誘ってきたので近くのレストランへと向かった。

大変だった2022年の年間のパチンコの販売台数は9万台を切るレベルだったが、2023年は「パチンコ業界が今までとは違うぐらい凄いことになる。過去最高収益を上げることができる」と鼻息が荒い。

この言葉を額面通りに受けることはとてもできない。

10年前の2012年のパチンコの販売台数が約250万台、スロットが128万台市場だったのに対して、2022年はパチンコが104万台、スロットは72万台市場にまで落ち込んでいる。コロナが始まった2020年が底で、販売台数は上向きかけているが、いかんせん店舗数がこの10年間だけでも4000軒以上も減少しているのに、過去最高益という言葉に説得力がない。

ま、利益とは販売台数だけでは推し量れない。いかに経費を抑えるかによって利益は変ってくるもので、その中でも人件費が占める割合が大きい。手っ取り早いのはリストラだ。特に無駄が多かった部門の人員は整理対象になる。

「どの分野でもいずれ営業マンはいらなくなってきます。ボルボは電気自動車の販売はすべてネット販売です。透明性がある価格モデルを構築し、面倒な価格交渉などをなくすことで、透明性と信頼性をユーザーにもたらすことができる、としているように、パチンコ業界もいずれネット販売に移行していくでしょう。そのための準備と研究はやっているようです。営業の次は総務・人事・仕入れなどの間接部門もシステム導入することで大幅に削減することができます」（遊技機メーカー営業マン）

ただ、すぐに営業マンがこれ以上削減されることはないから、他人事として話せるようだ。

「有力店舗で、財力はあるけど、店舗数が数店舗という中小ホールは、台の選定に自信がないので、未だに営業マンに相談するホールさんもあります。パチンコ業界の大半は中小ホールであるように、フォローする営業マンが必要なわけなんです。これで他のメーカーが行っているのに、ウチが行っていないとそれだけで差になりますから」（同）

その一方で、ホールに対しては8割の人員を削減できるシステムの販売も着実に進んでいるようだ。スマート系時代になれば、人員削減が進むがそれを補完するシステムのようだ。

ホテルなどのバイキングスタイルは食べ放題ながら、十分儲かる仕組みがある。セルフ方式なのでウエイトレスの人件費が不要なのを手始めに、食べ放題は単品メニューより原価率が低く、3人前食べられても儲かる仕組みになっている。原価率の低い料理でお腹をパンパンにするような料理配列にも工夫を凝らしている。

さらに廃棄量を減らすために、人気料理などの日ごとの消費量と廃棄量をソフトですべて管理してロスを防いでいる。

パチンコもバイキング形式にすることで将来の展望も明るい、という。


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