騒音対策の本命とは

地元では超有力ホールで、昔から初任給が破格の待遇としても広く知れ渡っていた。高給で優遇したのは優秀な人材を確保する狙いがあった。そんな超有力ホールですら最近は業績を落としている。かつてのやり方といえば、客が飛びそうになる前に、釘を開けて再び客を戻してきたのだが、その方法が最近は通用しなくなっている、という。

売り上げが低迷すれば、重くのしかかってくるのが、高給で優遇した人件費となってくる。

「3分の2規制になれば、粗利が取れなくなる。今までの給料体系ではやっていけなくなる。人件費を抑えなければ立ち行かなくなる」（同ホール関係者）と危惧する。

実際の世の中はそれとは、逆の出来事が起こっている。パチンコ業界だけに限ったことではないがサービス業はアルバイトの募集で苦慮している。手っ取り早い打開策は時給を上げることだ。アルバイトの時給が上がれば、正社員も上げなければならない。アルバイトの人材難が原因で会社全体の人件費の高騰を招いている。

売り上げ、粗利が下がれば、人件費を削りたいところだが、しわ寄せは他の部門に回されるがどの部門も切り詰めている。

出玉規制によってホールが恐れるのは、稼働が下がることによる売り上げ、粗利が減少することだ。これは見方を変えることでそう悲観することばかりではない。

新基準機は下限が設けられたことで客は持ち玉で遊べるようになることから、玉単価が下がる。玉単価が下がるということは客側にはプラスの要素なので、パチンコは稼働が上がる可能性がある。

この過去の法則が当てはまることを願いたいものだが、現実はどうか？

アベノミクス効果により、株価は民主党政権時代の2倍になった、と言われているが、一般の労働者の給料は上がっていないのが実情だ。パチンコ業界はブルーカラーの賃金が上がらないことには、業績も上がらない。

「ウチのパチンコ客が知らないうちに消えていたことに、今、やっと気づいた。スリープユーザーの掘り起こしのために送っていたDMも効果がないので、経費削減で止めていたが、もう1回復活させてみた。1年間出し続けてみたが、やはり稼働は上がらなかった」（同）

新規ユーザーよりもスリープユーザーを掘り起こすことの方が、簡単と捉えていたが、それも難しい。一度止めたユーザーに似たり寄ったりの新機種案内を送ったところで、振り向くはずもない。

新規ユーザーの開拓は業界全体で取り組まなければならないわけだが、タバコと同様に嫌われている爆音問題に関して、このホール関係者は一つの提案がある。

「騒音対策に耳栓を配ったことがあるが、パチンコの音が良く聞こえない、と不評でした。それなら、遊技機にイヤホン端子をつければ解決する。イヤホンで聞く分には騒音ではなく、効果音となる」

イヤホン端子をつけることに今の規則では、そういう発想自体がないので何も触れられていない。ただ、遊技機の効果音をスピーカーで出力していることは認められ、ボリュウーム調整も認められている。その進化版である。

イヤホン端子は遊技機の性能に影響を及ぼすことではないので、メーカーが警察庁へ質問書を出し、騒音対策につながることも訴えれば道は開ける。規則に書かれていないことの解釈上の判断は行政の仕事。規則改正がなくても認められる可能性は高い。


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