自家発電装置のコスト

ホールで自家発電装置を設置する場合、どのぐらいのコストがかかるのか？　500台と1000台規模のホールでの概算を東京ガスにお願いしていたところ、回答があった。

店舗規模	500台	1000台
延べ床面積	１，３８０ｍ２	４，６１１ｍ２
空調設備	１７８kW	３９９kW
照明設備	２６kW	９０kW
パチンコ台	７２ｋW	２０２kW
スロット台	２２kW	６７kW
設備容量合計	２９８kW	７５８kW

この電力消費を元に、ＧＥ（ガスエンジン）発電機の選定したものが、以下の表である。



発電機は停電対策用のため、非常時に運転するものと考えるが、都市ガス用の発電機は常用コジェネとして高効率運転することを想定しており、廃熱ボイラ等が付帯する。



このため、非常用発電機としての仕様設定がなく、ＧＥ発電機は割高になる。

	500台例	1000台例
メーカー	ヤンマー	ヤンマー
型式	ＥＰ３７０G	ＥＰ７００G
発電能力	３７０kW（*1）	７００kW（*2）
負荷投入単位	５０kW以下	１００kW以下

設備上の留意点



1.停電後の発電機に対する負荷投入は突入電流の影響を受けないよう負荷投入単位以下で（負荷投入単位以上の負荷は分割して）手動により投入していく。

　　　

計画停電等予測可能なものは負荷投入に時間をかけることができること、その確実性を重視すること、設備費が高価で複雑になること等の理由から自動瞬時切換えは推奨しない。



2.但し、前述したように自動瞬時切換えは推奨しないため、必要に応じてパチンコ台、スロット台はＵＰＳ（無停電装置）等で対策する必要がある。



停電対策内容



1.発電機の設置並びに配線工事は各々の停電対策設備として、500台クラスで約8500万円、1000台クラスで約１億5000万円と推算できる。



精度を求める場合は、物件毎に設備負荷の分割等の費用も考慮して見積る必要がある。



2.ＧＥ発電機の場合、常用で運転することを想定して廃熱ボイラ、系統連系設備をパッケージ化しており、設備が割高になるため、停電時だけの発電を想定するのであれば、これらの設備を付帯しないディーゼル発電機の対応もある。しかし、燃料貯蔵設備の対応が必要になる。



3.空調設備の電気設備容量が全体の５０％以上を占めており、これをＧＨＰ（ｶﾞｽｴﾝｼﾞﾝﾋｰﾄﾎﾟﾝﾌﾟｼｽﾃﾑ）に変更できれば当該設備の電気使用量を約１５％まで圧縮でき、省電力に寄与する。



以上



計画停電の長期化が予想される中で、自家発電機の問い合わせが殺到しているとのこと。



加えて、今回の地震でエンジン関係の部品が入手困難となっており、ＧＥ発電機、ＧＨＰ等を受注しても納入はかなり先になる見通しのようだ。



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