しかし、新台神話が必ずしも正しいとは限らない。前評判が高かったにもかかわらず、導入から1週間も経たずに通路と化す機種も少なくない。期待が大きいぶん、裏切られた時のダメージは大きい。高額な新台を導入しても、客付きが悪ければ回収できず、むしろ経営を圧迫するだけになる。
このような状況の中で、機械代を抑えつつ、どうやって集客に結びつけるか──それは多くのホールが抱える共通の課題だ。実際、中小や零細ホールでは財政的に新台導入が困難になり、経費を切り詰める一方で、中古台だけで営業を続けているケースも少なくない。
その多くは低貸し営業に活路を見出しているが、それでも経営は風前の灯火というのが実情だ。
そんな中、あえて「中古台のみ」で繁盛店を作ろうとしているホール企業がある。しかも、低貸しには一切手を出さず、4パチ、20円スロのフルレート営業で勝負をかけようとしているのだ。
その挑戦には明確なロードマップがある。
キーワードは「3か年計画」だ。
まず初年度。従来は年間約2億円を機械代に充てていたが、これを1億円まで半減させる。2年目にはさらにその半分、5000万円にまで絞り込む。そして迎える3年目、いよいよ新台予算を完全にゼロにする──この大胆な方針が計画の核心となっている。
もちろん、「中古台だけ」で繁盛店を作るのは容易ではない。人気のない中古機は安価で仕入れられるが、当然客は付かない。一方で、市場で評価の高い中古機は価格が高騰し、新台よりも高額になるケースさえある。それではコスト削減の意味がない。
この矛盾をどう乗り越えるのか。企業が打ち出した答えは「薄利多売」だ。高回転・高設定で稼働を促すことで、少ない利益でも安定した収益構造を築く。そのためには、等価・高価交換（11割営業）とは一線を画し、「出玉感」と「遊技満足度」を両立させた営業スタイルが求められる。
いつ来てもストレスのない回転数、そして“遊ばせる気”の見える台構成がカギとなる。
つまり、機械の新しさではなく、ホールとしての“運営力”と“調整力”で勝負するというわけだ。
旧来の「新台依存」から脱却し、本当の意味での経営力が試されるこの3か年計画。中古台だけで再生できるのか、業界関係者の注目が集まるところだ。成功すれば、それは多くのホールにとって希望のモデルケースとなるに違いない。
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