そんななか、今春、あるホール企業に就職した新入社員が、社員研修の席で、パチンコの稼働を上げるアイデアを発表した。それは業界の常識を覆すようなアイデアだった。
「1人の客が、両手を使って2台同時に打てるようにすればいいんです。パチンコ台に左右両方のハンドルを取り付けて、客が台と台の間に座る。そうすれば、稼働率は理論上倍になります」
まるで冗談のようにも聞こえる提案だが、これに似たようなことはあった。
かつて警察の取り締まりが今ほど厳しくなかった時代には、「かけもち遊技」を黙認していたホールもある。固定ハンドルで1人が複数台をかけもちにしていた。ホールにしても売り上げがあるので、カウンターに専用のゴムバンドを置いているケースもあった。
しかし、現在は固定ハンドルに対する規制が強化され、このような遊技スタイルは禁止されている。
新入社員の案は、あくまで“両手で物理的に操作する”という前提に立っており、固定ハンドルには該当しない。もちろん、実現には左右にハンドルを備えた専用のパチンコ台の開発が必要で、実現性は未知数だ。
さらに、他の新入社員からもユニークなアイデアが出た。
• 玉貸し時、1,000円分貸し出すごとに10％多く玉が出る“ボーナス玉”制度
• 会員カードを台間に差し込むことで、遊技時間や金額に応じたポイント付与制度
• ホールに設置された全台で遊技を達成するとプレゼントがもらえる“全台制覇イベント”
• 特定の大当たり図柄をコンプリートすると、機種限定ポスターが進呈される仕組み
いずれもプレイヤーの遊技意欲を高め、ホールへの来店動機を創出しうる仕掛けだ。だが、現在の風営法ではこれらのアイデアは全て「景品提供」「過剰なサービス」として認められず、現実は不可能である。
このように、現行法の枠内では自由な発想や新しい遊技スタイルを導入することは困難を極める。パチンコは「遊技」として警察庁の監理下にあるため、業界自体が一種の規制ビジネスとなってしまっている。
こうした背景から、近年一部の業界人の間では「パチンコ業法」制定の必要性が再び語られている。警察の監督から一部を切り離し、産業としての自律的なルール整備を進めることで、遊技機開発やサービス面での自由度を高め、パチンコ業界を再成長させようという動きだ。
もちろん、風営法の緩和には慎重な議論が必要である。しかし、今のように発想が封じられた状態では、業界の未来を切り開くことは難しい。新入社員の突飛とも思える提案の中にすら、業界が失ってしまった「自由な発想」と「挑戦心」が垣間見える。業界を変える第一歩は、こうした若い声に耳を傾けることからだ。
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