賃料が大幅に安くなったことでスーパー跡に出店を目論むホール

ことし9月、総合スーパー「イトーヨーカドー」は33店舗の閉鎖を発表した。これにより、残る店舗数は93となり、ついに100店舗を下回ることが明らかとなった。かつて182店舗を展開していたイトーヨーカドーがここまで規模を縮小せざるを得なくなった背景には、総合スーパーという業態が時代の変化についていけなくなった現実がある。

ただ、市場がある店舗ではロピアなどの食品スーパーがキーテナントとして入居し、再生の道を歩むケースもある。

一方で、キーテナントが決まらず、閉鎖されたまま放置されている店舗も少なくない。こうした店舗跡地は、賃料の大幅な引き下げが行われることがあるが、それでも借り手がつかないケースが増えている。これは、その地域に市場が縮小し、商業的な魅力が薄れているためである。

イトーヨーカドーではないが、閉店した2階建てのスーパーの一例がある。ここではホール企業が1階のワンフロアを借りて出店を計画している。なぜそのような決断をしたのか？　その理由は明白である。かつて月額380万円だった賃料が、50万円まで大幅に値下げされたためである。オーナーはホールの集客力あれば、残りのスペースには飲食店が入るのではないかと目論んでいる。

しかし、賃料がここまで下がる背景には、必ず理由がある。考えられることとして、その地域に市場が存在しない可能性が高い。市場があれば、賃料を大幅に引き下げる必要もなく、すぐに借り手が現れるはずだ。

ホールに集客力があったのは過去の話。かつて、大型複合施設に目玉としてホールを誘致しケースはあるが、今はホールだけで人を呼び込むことは難しいのが現状だ。

商業施設の再生で参考になる好例が、滋賀県守山市にある「ピエリ守山」の復活劇だ。このショッピングモールは、かつて「明るい廃墟」と揶揄されるほど業績不振に陥っていた。2008年のオープン当初は200店舗ものテナントが入居していたが、近隣にイオンモール草津や三井アウトレットパーク滋賀竜王といった競合施設が次々とオープンし、顧客を奪われた。その結果、200店舗あったテナントはわずか3店舗にまで減少し、モール全体が閑散とした「廃墟」と化してしまった。

しかし、2014年12月に総合不動産デベロッパーの「サムティ」が株式を取得し、リニューアルオープンを実施。滋賀県下で初となる「H&M」などのアパレルショップが新たに出店し、空中アスレチックや100メートルのジップラインなど、家族連れやカップルが楽しめるアクティビティ施設が導入された。こうしてピエリ守山は見事な再生を遂げ、かつて3店舗まで激減していたテナント数も120店舗にまで回復した。

特に注目すべきは、2019年3月にオープンした総合温浴施設「守山湯元水春」である。この施設には、琵琶湖が一望できる露天風呂があり、地元住民だけでなく、琵琶湖を一周する「ビワイチ」を楽しむサイクリストたちの穴場にもなっている。このような温浴施設が導入されたことで、広範囲からの集客力が格段に向上したのである。

賃料が安いからといってホールを出店するだけでは、施設全体の再生には至らない。地域の特性や需要に応じた、新たな価値を提供できる施設が必要である。ピエリ守山のように、温浴施設やアクティビティなど、多様な顧客を引き寄せる施策が成功の鍵となる。

そこまでの覚悟がなければ、手を出しても失敗するのは火を見るより明らかだ。



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