団塊の世代は終戦直後の昭和22年から24年に生まれた世代のことを指す。現在、76〜78歳となっている。後期高齢者でもある。その数は800万人と推計されている。
パチンコ業界を支えているシニア層は団塊の世代でもある。この世代は年金も厚生年金なら月額14万円ほどが支給され、年金勝ち逃げ世代とも言われている。おカネに余裕がある最後の世代でもある。
そんな団塊の世代があと何年パチンコを続けてもらえるかというと、年齢的にも10年なんて悠長なことは言えない。せいぜい、後5～6年前後といったところだろうか。
現在のパチンコ市場は14兆円と推計されているが、ここから団塊の世代がごっそりと抜けていくと、5～6兆円を失うという試算がある。つまり後何年かで市場規模は10兆円を切るということだ。
団塊の世代ネクスト。
団塊の世代がパチンコから去った時のことを想定しているホール企業も当然ある。団塊の世代が抜けた後の次のステージを考えているということだ。
超高齢化社会を迎えようとしているわが国において、喫緊の課題の一つが医療費だ。高齢者が増えると、慢性疾患や老年期特有の疾患の発生率も増加し、医療ニーズが増す。また、高齢者は医療サービスをより頻繁に利用するため、医療費の支出額も増えることが予想されている。
下手をすると医療費は国や地方自治体の財政をひっ迫させる可能性だってある。
そうならないためには、国民が健康でなければならない。
国が策定した「健康日本21」は国民の健康増進のための長期的な計画で、国民の健康を維持し、向上させるための目標や方針がまとめられている。
この話の流れから分かるように、健康産業がネクストステージとなる。パチンコを引退した高齢者の受け皿にもなる。
健康日本21のコンセプトをビジネスに活かすためには、健康増進に関連した商品やサービスを提供することが重要になってくる。ホール企業の中には24時間スポーツジムを運営しているケースもあるが、ざっと次のようなものが考えられる。
1.健康食品・健康レシピサービス
健康日本21では、バランスの取れた食事が重要視されている。健康食品や栄養バランスの良いレシピを提供するビジネスは需要がある。さらに、健康食材や有機野菜の販売、食事配信サービスなども考えられる。
2.フィットネス関連のサービス
健康日本21では、適度な運動が推奨されている。フィットネスクラブやトレーニングジムの運営、オンラインフィットネスコンテンツの提供、フィットネスアプリの開発などの需要が見込める。
3.健康管理アプリやウェアラブルデバイス
健康日本21の理念に基づき、個人の健康管理を支援するアプリやウェアラブルデバイスが注目される。健康データの記録や分析、健康診断のリマインダー、運動や睡眠のトラッキングなどを提供するサービスが評価される。
4.アウトドアアクティビティ関連のビジネス
自然とのつながりを重視する健康日本21の考え方に基づき、アウトドアアクティビティに関連したビジネスも伸びる可能性がある。ツアーガイドやアウトドアイベントの企画・運営、アウトドア用品の販売、アウトドア体験型リゾートの運営などが挙げられる。
これらのアイデアは、健康日本21のコンセプトに基づいて、個人の健康増進や健康維持を支援するビジネスモデルだ。需要の高まりや市場の成長を見込むことができるため、儲かりそうなビジネスとして注目されることになる。
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